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ケンタッキー・フライドチキンのニコラス・デューク一族

ブッシュの部下として中国でアヘン・麻薬売買を担当してきたニコラス・デューク一族。
戦後、その麻薬売買の利益と中国での麻薬マフィアのメンバーを引き連れ米国に帰国し、タバコ会社を始めた。
CIA創立時のCIAの現場メンバーは、このデュークの子分のマフィア。
デューク一族は、人類絶滅を目標としているキリスト教原理主義教会の創立メンバー。
デューク一族は、CIAの中でも早くから電磁波兵器の研究を担当。
感情表現を「失わせる目的」で行われる前頭葉の切除手術、ロボトミー手術は、この麻薬マフィア・デューク一族が開発。
デューク一族は、世界最大手のビール会社クアーズを経営。
デュークのタバコ販売網の出現は、同時に麻薬販売網の全米統一を意味。
全米への麻薬の運搬とその売上金の回収は、デューク一族の経営するケンタッキー・フライドチキンの材料運搬車が担当。
デューク一族の創立した黒人リンチ組織KKK(ケー・クラックス・クラン)は現在もFBIとCIAの下部組織として、非合法でFBI、CIAが「手を出せない」ダーディーワーク=汚れ仕事、つまり暗殺、政府に逆らう人間達のリンチを担当

デュークの中国での麻薬販売の共同経営者が日本の右翼のボス・児玉誉士夫であり、児玉の麻薬資金で、戦後、日本の自民党が創立される。




オルタナティブ通信より転用

麻薬マフィア=ニコラス・デューク一族

第二次世界大戦中、ブッシュの部下として中国でアヘン・麻薬売買を担当してきたニコラス・デューク一族である。デュークは、戦後、その麻薬売買の利益と中国での麻薬マフィアのメンバーを引き連れ米国に帰国し、タバコ会社を始めた。そのマフィアの内、ビジネスには向かない乱暴者達はBATから解雇され、ボスのブッシュ一族に頼み込み、CIAに「移籍」した。CIA創立時のCIAの現場メンバーは、このデュークの子分のマフィアであった。


デューク一族はCIAの中でも、市民が政府に「抵抗する気力を失う」ように思考能力を麻痺させる実験を担当してきた。もちろん、その中心は麻薬販売である。米国における麻薬販売は、単なるマフィアの金儲け等ではなく、ベトナム戦争等への反対運動を政府・CIAが抑え、市民の抵抗力と思考能力を麻痺させるために、計画的にCIAが販売してきた物が麻薬である。



デューク一族は、人類絶滅を目標としているキリスト教原理主義教会の創立メンバーである。デューク一族がタバコに発ガン物質を加える目的は、人類の絶滅を早め、人口を減少させるというキリスト教原理主義の教義から出ている。


デューク一族は、CIAの中でも早くから電磁波兵器の研究を担当してきた。電磁波を使い人間の脳波をコントロールし、何でも言う事を聞くロボット人間を作ろうと、この一族は電磁波兵器の研究を行って来た。人間の自主的な感情表現を「失わせる目的」で行われる前頭葉の切除手術、ロボトミー手術は、この麻薬マフィア・デューク一族が開発した。この「研究」の中心地が、デューク一族が創立したデューク大学である。そして、CIAが、このロボトミー手術と麻薬漬けで何でも言う事を聞くテロリストを「製造し」、テロを自作自演で起こしてきた事は有名である。


麻薬漬けにし、死期を早める麻薬を使わなくては居られないようにする麻薬中毒政策と、人間をニコチン中毒にし、肺ガンによる死期を早めるタバコなしでは生きられないようにするタバコ中毒政策は、CIAデューク一族による民衆支配と人口削減政策の「同じ一環」であった。


 デューク一族は、世界最大手のビール会社クアーズを経営し、そのアルコール販売によるアル中の「大量生産」も、実はキリスト教原理主義の人類絶滅と人口削減、犯罪多発・誘発政策、人間精神の破壊政策の一環であった。


デューク一族は、この麻薬、タバコ、アルコール販売の利益で、ヘリテージ財団を創立・運営してきた。北朝鮮・中国に核兵器ミサイル技術を販売したヘリテージ財団である。米国が世界各地に核兵器を販売する場合、この財団が「販売の窓口」となっている。もちろん目的は、核兵器による人類絶滅である。麻薬とアルコールとタバコと核兵器は、同一企業が同一目的で製造・販売してきた。

 全米を「統一した」デュークのタバコ販売網の出現は、同時に麻薬販売網の全米統一を意味した。


全米への麻薬の運搬とその売上金の回収は、デューク一族の経営するケンタッキー・フライドチキンの材料運搬車が担当している。デュークは、チキンの材料の運搬と同時に、麻薬を街角に立つ麻薬の売人に渡し、そして前週からの麻薬売上金を回収している。なお、デュークの経営するアイスクリームのエスキモー社も、日本国内では大手のアイスクリーム販売企業となっている。

 デューク一族の創立した黒人リンチ組織KKK(ケー・クラックス・クラン)は、1950年代までは、全米各地で罪も無い黒人の頭からガソリンをかけ火を付け、のたうち回り死んでゆく黒人の姿を見てゲラゲラ大笑いする「遊び」を日常的に行い、無実の黒人を「縛りクビ」にし、街角の樹木に死体を吊り下げ「さらし者」にする儀式を行っていた。この儀式には、警察も裁判所も一切苦情を言わなかった。これが米国という国のわずか50年前の実際の姿である。KKKは、現在もFBIとCIAの下部組織として、非合法でFBI、CIAが「手を出せない」ダーディーワーク=汚れ仕事、つまり暗殺、政府に逆らう人間達のリンチを担当している。



自由貿易はナチス思想
CIAを創立した、ブッシュ大統領一族は、アドルフ・ヒトラーに多額の資金提供を行った、ナチスの強力な支持者であった。

CIAは、その活動資金を作るため、過去も現在も世界最大の麻薬販売組織となっているが、このCIAの麻薬販売の実働部隊が中国大陸の麻薬マフィア=ニコラス・デューク一族であった。

中国におけるデュークの麻薬販売の共同経営者が日本の右翼のボス・児玉誉士夫であり、児玉の麻薬資金で、戦後、日本の自民党が創立される。

 このデュークが創立した米国デューク大学教授のカルビン・フーバーは、1944年、アメリカ・ナチス党と、ヘンリー・フォード2世のブレーンであったセオドア・アインテマの依頼を受け、「国際貿易と国内雇用」=インターナショナル・トレード・アンド・ドメスティック・エンプロイメントというタイトルの書物を書き、2008年現在、世界の貿易を「主導」している自由貿易という概念を「作り上げる」。

このカルビン・フーバー本人も、CIAの諜報工作員=スパイであった。

フーバーのこの著書=政策提言の下に、戦後、GATT(ガット=関税と貿易に関する一般協定)と呼ばれる国際機関が創立される。このGATTは、その後、名前が変更され、WTO世界貿易機関となり、2008年現在も世界の経済を主導し「動かしている」。

 現在、日本の食糧自給を破壊する目的で、コメ市場の開放を日本に対し執拗に迫るWTOは、米国にとって「敵対する国を破壊する目的で創立された諜報工作機関=スパイ組織」CIAが創立した組織であり、WTOの「生みの親」はナチスの政策ブレーンであった。
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世界の支配者達は中国を利用して儲ける!

アジアに限れば、
中国とアメリカの対立、中国と日本の対立、日本と北朝鮮の対立、中国とインドの対立。
支配者達は多くの対立を巧みに利用する。
(その裏には1941年から中国共産党、CIA、イスラエルのアイゼンベルグが協力関係にあった事、今もそれが読いている秘密がある。)
表側の対立を偽装し、裏側では話し合いがもたれ、すべての国を牛耳っている一部の支配者達が大いに儲けるような計画が、これから実行されていく。

最終的にユーラシア大陸を一体化させていくために。

「対立国を対立したまま統一する」・・これが戦略的思考である。
これが分からない人間には、一生政治と外交は分からない。

多くの日本人はこの発想を持っていない。
世界の裏側を知っていても、騙された振りをしながら、その策略を巧みに利用していく以外に日本は生き残る道はない。
騙されたとわかる証拠をつかむことはほとんど不可能だろうし、たとえ騙されたと分かって、怒っても軍事力、資源のない日本では何もできないから。

それにしても、まず多くの日本人が戦略家ズビグニュー・ブレジンスキーの構想を知らなければ、
またずっと昔、1941年から中国共産党、CIA、アイゼンベルグが協力関係にあった事、今もそれが読いているという秘密を知らない限り、何も始まらない。



オルタナティブ通信より転用

日本は道を誤ってはならない
誰が大統領となっても米国の基本的政策は変わらない。
AEIアメリカン・エンタープライズ研究所、CSIS戦略国際問題研究所といった研究機関が、米国政府の政策を「決定」し、こうした研究機関のメンバーが大統領補佐官、閣僚、側近として多数大統領の周辺を「固め」てしまうためだ。大統領は、こうした側近達により「動かされている」に過ぎない。

本年5月、AEIが今後の米国の外交戦略について「会合」を持った。また3月にはCSISが同様の「会合」を持った。
これは、ブッシュ大統領の「次の大統領」を睨み、既にその政策の「作成が着手」された事を意味している。
「世界の統一」を目指すこの組織は、その「統一軍隊」の中心となるFEMAの創立者である米国を代表する戦略家ズビグニュー・ブレジンスキーの指導と影響を強く受けている。時期を合わせたように、ブレジンスキーは「セカンド・チャンス」というタイトルの「外交戦略文書」を発表した。

以下にブレジンスキーの戦略文書と2つの研究機関の会合の内容から、特にアジアに関わる部分を抜粋して見る。


これ等の米国の外交戦略は、

A. 最終的な目標

B. 最終的目標に至るための戦略

C. 当面取るべき政策


の3つに明確に分類され分析され、ABCが「相互に矛盾」している点に特徴があり、「戦略価値」がある。


A.今後米国は、世界の中心を「中国」と考え、中国、ロシア、ヨーロッパを含むユーラシア大陸を「世界の中心」と考える。

このユーラシアの周辺に太平洋と大西洋があり、「そこに浮かぶ辺境の島国」が南北アメリカ大陸であり、オーストラリア等となる。
米国は世界の中心では全く無く、ユーラシアという世界の中心を動かすための「道具」として「使い捨て」にされる手段が、アメリカ合衆国でありアメリカ大統領である。

このユーラシアの「統一」が最終目標(A)となる。

B.この目標達成のため、米国は中国の軍事大国化と「世界の工場」としての地位の確定、巨大な中国市場というマーケットの育成に全面的に協力する。

C.当面、米国、イスラエルは、影から中国の軍隊の近代化、核兵器、ミサイル技術の向上を全面的に支援する。

本年、この米国=中国の政策により、中国は通信衛星のミサイルによる撃墜実験に成功した。これは、今後ミサイルによる戦争の「戦場」が宇宙になる事を示している。
この中国による「宇宙戦争」の宣言は、米国の軍事産業、宇宙産業にとって極めて歓迎すべき事態であり、米国はこのビジネス・チャンスを全面的に推進する。

中国の宇宙戦争をさらに推進するため、米国は中国の軍備拡大とミサイル技術向上を「アジアにおける不安定要因」として「表向き」非難し、中国への徹底的な敵対的軍事行動を準備する。
米国に敵視される事により、中国はますます強行に軍事力を強化する事になる。それは米国の軍事産業の利益ともなる。

従って米国は、「中国の大国化」推進のため、中国への厳しい敵対戦略を軍事的に採用する。

C.具体的には中国を「撃退」するため、米国はミサイル技術と宇宙開発技術の徹底的な強化を行う。そのため米国は「中国脅威論」をマスコミ宣伝する。
この米国の軍事力強化は、米国軍事産業には大いにプラスとなる。

米国と中国との激しい軍事対立=「戦争準備」を実行し、米国と中国は相互に軍事強国に成長する。そして米国軍事産業は利益を得る。
米国は敵国=中国の成長のため、中国に対し軍事技術援助と資金援助を全面的に行う。

つまり、中国を世界の中心とするため、米国は中国を全面支援し、「表向き」中国を徹底的に敵視する。

また、中国の軍事強国化は周辺のインド、カザフスタン、東南アジア、日本にとって脅威となる。

米国は、この周辺諸国に大量の兵器を販売し、中国敵視政策を取らせる。

既に米国は、インドの核兵器技術向上の契約に調印している。米国は、日本も将来核兵器で武装すべきと考え、核兵器の「日本への売り込み」を積極的に行う。

この中国の周辺諸国の軍備拡大は、米国軍事産業にとって大いに利益となる。

こうした周辺諸国による「中国封じ込め」政策は、中国をますます強行に軍事強国に成長させ、それは米国軍事産業にとって大いに利益となる。
また、中国を世界の中心とする目標を早く達成させる事になる。

一方、米国の石油産業が、アフガニスタン、トルクメニスタン等に持つ、石油、天然ガス・パイプラインを中国、インド等に拡大し網の目のように張り巡らさせる。アフガニスタン、インド対中国との軍事対立戦略と、エネルギー産業という産業基盤分野での「一体化」は何等矛盾ではない。中国とインドとの軍事対立とエネルギー基盤の一体化は、中国によるユーラシア統一のために必要不可欠である。
「対立国を対立したまま統一する」・・これが戦略的思考である。
これが分からない人間には、一生政治と外交は分からない。


中国の成長のためには、ロシアの石油パイプラインが不可欠である。ロシアの石油産業と中国の地下経済はイスラエルが把握しているため、この点で不安は無い。ただし、ロシア内部にイスラエルを嫌う民族派がおり、ユーラシア一体化に逆らう可能性がある。このロシア民族派への脅迫として、米国は核兵器をポーランド等に配備する。(既に配備済み)

ロシアのパイプラインは中国全土、日本にまで網の目状に伸ばし、ユーラシアのエネルギー一体化を推進する。

一方、北朝鮮には、今後核実験とミサイル発射実験を繰り返させる。北朝鮮には「乱暴者」の演技を継続してもらう。これに激怒した日本人を、さらにマスコミを通じ「中国脅威論」で洗脳する。単純な日本人は簡単に軍備拡大と核兵器武装に走るであろう。それは米国軍事産業の「狙い通り」である。

日本の軍備拡大は、中国が日本に対抗するためと称して軍備拡大を計る理由となる。中国大国化のためには、中国と日本との感情的対立を利用する必要がある。
この点、日本人の「単純」さは戦略的に「使い捨て」可能である。

南北朝鮮はやがて統一する。韓国は北朝鮮と対立する理由が無くなり、韓国に駐留する米軍は撤退する。朝鮮半島は中国の影響下に入り、米国イスラエルは中国を通じ朝鮮半島をコントロールする。

韓国駐留の米軍という防波堤を失った日本は、パニックになり軍備拡大に走るであろう。
日本の軍備拡大は、それに対抗する中国の軍事大国化をもたらす。それはユーラシアの中国による統一という目標に適している。日本、中国両方に軍備を販売し、米国軍事産業は潤う。
ここでも中国脅威論という単純な日本人の「妄想」は、マスコミ操作で増殖させる価値がある。


日本と中国=朝鮮半島を常に敵対関係に置いておく必要がある。

軍事対立の一方、ロシアのエネルギーにより、中国、朝鮮半島、日本を経済的に一体化させて行く。これはユーラシア一体化の一部である。日本国内での「中国脅威論」は、軽率な日本人の洗脳のためであり、中国に対抗するための日本の軍事力強化は「ビジネス」でしかない。(BとC)。
ユーラシア一体化が最終目標であり、従って中国に逆らうとどうなるか、日本の首脳部に「思い知らせる」ため、米国政府は時々従軍慰安婦問題等で「日本叩きキャンペーン」を行う。(A)


以上が、ブレジンスキー等の戦略文書のアジア部分の抜粋である。


中国脅威論、北朝鮮脅威論に洗脳されず、軍備と核兵器にムダな資金を投入せず、東南アジアとロシアからのエネルギー・資源を安定確保し、地域分割され割拠状況になるであろう中国、ロシア各地に、日本の衛星となる複数の友好地域を確保する仕事が日本の急務である。
複数の友好地域は資源と消費市場としての将来性から選定する。
中国脅威論、北朝鮮脅威論は百害あって一利無しである。





2007年02月18日
CIA=中国共産党・・日本独立のための第7章

 1941年、創立と同時にCIA(当時はOSS)は、中国において急速に勢力を伸ばしつつあった中国共産党の実態調査に取りかかる。

 中国に全くコネクション(つながり)の無かったCIAは、ボスである英国諜報組織MI6に依頼し、MI6の中国における出先機関であった麻薬密売組織サスーン財閥に協力を要請する。しかし中国国民党と連携し中国南部に帝国を作ろうとしていたサスーンは、共産党とは関係が険悪であり、結局中国南部の帝国建設でサスーンに協力していたアイゼンベルグをCIAに紹介する

 アイゼンベルグと共に満州建国資金をアヘン売買で稼ぎ出していた里見甫の元に、CIA局長ワイルド・ドノヴァンから派遣されて来たのは、ドノヴァンの親友で部下でもあるウィリス・バード中佐と北京語の通訳としてパレット大佐であった。

 アイゼンベルグと里見は、後にCIAの中国支部の事務所が設置される延安にバードを連れて行き、中国共産党の諜報組織の代表、恵生に引き合わせる。後に中国共産党の諜報組織、中国特務機関(中国のCIAに該当する)の長官として戦後長く君臨し、中国共産党の秘密警察、暗殺部隊の指揮官として中国の政治家・官僚達に恐れられる事になる中国共産党の「影の実力者」恵生である。

結局パレットの通訳では時間がかかり過ぎるため、英語の出来る通訳として、この会談には江青女史が同席する事になった。毛沢東夫人の江青である。

 会談では、日本軍と戦闘を繰り返す中国共産党に米軍とCIAが全面的に協力する事が決定される。

(山極晃著「米戦時情報局の延安報告と日本人民解放連盟」大月書店) 

 米軍にとっても日本軍は敵であり、CIAと中国共産党は利害が一致していた。

世界の動きが見えていた里見は、石油も鉄鉱石もなく米国との戦争に突入して行く日本政府の無能さに軽蔑しか感じていなかった。日本の国の枠から飛び出し、アイゼンベルグと共に英仏と協力しながらアヘンを売買していた里見は、もはや日本人ではなく「帰るべき故郷」の無い国際人になっていた。

 満州は里見にとって自分の作った芸術作品であり、日本国家とは何ら関係が無かった。無能な日本国家が滅亡する事を里見は嘲笑していた。

そしてこの時に始まった中国共産党とイスラエル・アイゼンベルグ、CIAの協力関係は、2007年現在まで絶える事なく継続し続けている。

 71年の米国、中国の国交回復、CIA出身のヘンリー・キッシンジャーによる米国、中国の経済協力関係等は、この諜報における中国と米国、イスラエルとの一体化のごく一部が表に出たものに過ぎない。米国が中国にミサイル技術を供与してきたイスラエル・ルートがこれである。(売ったのはCIA放送局と異名を持つCBSTV社長ウィリアム・ペリーである。)戦後、中国共産党の核兵器開発を担って来たのはアイゼンベルグ社である。事実上、中国をボスとしている北朝鮮の核兵器開発の技術はパキスタンから学んだものであったが、パキスタンの核兵器開発を担ってきたのがアイゼンベルグであり、そこに北朝鮮を同席させて「学ばせた」のはアイゼンベルグである。

特に軍事面では、中国共産党とはアイゼンベルグの事である。  

 この中国共産党、CIA、アイゼンベルグの協力関係は41年に始まっていた。

恵生、アイゼンベルグ、CIAの会談では、中国共産党がその活動拠点の山間部、農村でアヘンを生産し、CIAとアイゼンベルグ、里見がそれを売り捌く事で一致を見る。この会談後、中国共産党は特に福建省南部、江西省の井崗山地域でアヘンを大々的に生産し始める。その利益は中国共産党、イスラエル・アイゼンベルグ、CIAの間で折半される。

この構造は2007年現在まで変わらない。アヘン販売ルートを支配しているアイゼンベルグとCIAは、中国共産党には無くてはならない協力者である。

このアヘン取引を基本に、イスラエル・アイゼンベルグは核兵器技術と最新鋭の通常兵器を中国共産党に販売し、CIAも中国に兵器を販売し続けて来た。

中国共産党は、アヘン売買の利益を兵器購入代金に充てて来た。中国共産党、イスラエル・アイゼンベルグ、CIAは皆「同じ商売仲間」である。

 70年代初頭、ベトナム戦争により中国政府と米国政府が対立していた時も、中国特務機関とCIAのビジネス・パートナーには何ら変化は無かった。

敵と結ぶ、それが諜報である。

 国家同士が激しく対立する時、諜報機関同士も激しく対立するならそのような諜報機関は三流四流である。国家同士が激しく対立する時、敵国と今までにも増して親密な友好関係と利害の一致を裏側で作り出す、その事によって戦争は回避され自国民の生命が守られる、それが諜報の仕事である。国家にとっての敵国と利害の一致を作り出し、戦争を回避し国民の命を守る・・諜報の本質は自分の国家を裏切り、自分の愛する国家の国民の命を守る事にある。自分の愛する国家の国民の命を守り、自国を裏切り、敵国にも睨まれ、孤立して犬死にする事が諜報員の仕事である。誰も気付かず評価もされず、しかし自分の愛する自国民の命が戦争の回避で救われ、その事を唯一自分の勲章として名誉を感じ、犬死にして行くのが一流の諜報員の仕事である。

第二次世界大戦中は、中国アヘン売買の利益は3等分され、一方では満州帝国を壊滅させようとする中国共産党とCIAの武器購入費用となり、他方では里見の満州帝国を守るための武器購入費用となった。敵国同士の資金源が同一である矛盾など、中国共産党もアイゼンベルグもCIAも里見も誰も問題にせず、矛盾などとは考えない。それが諜報というものであり戦争というものである。これが「当然の常識」であるという認識がないと、「世界の実相」は 遂に最後まで見えて来ない。
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