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真実を伝えたかった社員 へのNHKの非道な対応

NHKが911で真実を伝えようとした社員に対して、非道な対応をしていた。
長年貢献した社員が命をかけて報道した番組をなぜ隠蔽しようとするのか。
なぜ911の真相に迫った番組を再放送しようとしないのか、また警察の対応に対してNHKは抗議すらしなかったのか?



http://asyura.com/0406/dispute19/msg/507.html

イランの『テヘラン・タイムズ』が
「他殺」の線で報じたのが共同電を受ける形で出されたこのNHK「怪死」事件だった。
9・11事件の事件解説の総責任者だった長谷川浩 NHK解説主幹『怪死』事件」と
その処理をめぐる謀殺した殺害者グループに脅されてか、また、警察庁・警視庁幹部と示し合わせてか、
事件の翌月の 10月15日にNHK構内で変死体でみつかった長谷川浩氏の事件は、殺人事件としては封印した。
いわば闇に葬って、「事件として扱わずに変死体なら当然するべき検死解剖もせずに
「転落死の自殺」扱いにで処理して誤魔化したのがこの海老沢会長だった。
これが、海老沢会長の最大の罪である。
いわば結果的には、暗殺者の殺害という犯罪の隠蔽に手を貸した事後的な共犯なのである。
長谷川浩氏は、誰によって何故殺されたのか?
彼は、9・11事件の謎を追っているうちに、
世界貿易センターで犠牲となった被害者の国籍別人数を調べていた。
そこで、この事件の本質とその謀略の本質を察知して、
本来は勤務していた筈のイスラエル国籍をも有するユダヤ人がいないということを知ってしまったのである。
そこで、氏はテロだと決め付けることに躊躇したのだろう。
日本国の世論の動向を左右する重大なマスコミ
とりわけ公共放送テレビ局のNHKがどのように発表表現するかで、この事件の位置付けは決まる。
だから、米国のように全てのマスコミがシオニスト・ユダヤの支配下に入っている場合には、
資本のオーナーの意向により、どのようにも報道出来るが、
国民の税金のような視聴者の視聴料から成り立っているNHKには、通常ならユダヤの支配は及ばない。
だから本当に客観的な視点から9・11事件を調査・分析・報道すべき義務がNHKにはあったのである。
故解説主幹長谷川浩氏はその立場「皆様のNHK」にたって、
公正中立にこの事件を報道することを主張したのに相違あるまい。そうされては、それでは困る輩がいたのだ。
長谷川氏は、10月10日に深夜の23時の特別番組で、
この種の解説番組では異例中の異例の1時間の放送枠を与えられて、
その調査分析に基づくニュース解説を行なったが、
その番組の総合テレビ「特集/あすを読む」は、非常に珍しい解説室総動員の豪華版時局解説特集であり、
解説室長が司会をして公正中立を装い、解説員の各自が自分の担当分野を中心に報告して、
皆で議論を重ねる形式であった。
長谷川解説主幹の画面には、特にわざと「主幹」の紹介文字はなく他の全員と同列に扱い
その意見を開設室が敢えてとらないように単なる「解説員」扱いであり
その専門を「政治・外交」と紹介されていた。
つまりは、9・11事件の解説総責任者からはずされて降格扱いが全国に晒されたのだ。

9・11事件の真犯人のシオニスト・ユダヤとその日本国内の同調者・手先達である。
その中心にいたのは小泉初め政府の中枢部とそのの同調者のNHK海老沢会長
であった。
従って、米英の諜報機関かその手先またはこれらから指示を受けた暗殺者が
異論(本当は正論)を唱えた解説主幹長谷川浩氏を密かに自殺を装って始末させたのだ。
その「死因」発表については、転落死による自殺だという結論を決め付けて、
警察庁や警視庁中枢部に根回しして、密かに始末
した。
すなわち、イスラム過激派による同時多発テロだという公式見解の定説を米国の指示通り、
大本営発表を垂れ流したのだ。
かくして、日本国民も米国と同様に、オサマ・ビン・ラディンだアルカイーダだというようになったのだ。
ユダヤの支配下にない「日本国民の公共放送」が歪められるまでには、
解説主幹長谷川浩氏という正論の優れた勇気あるNHK一幹部職員の死と
腐敗堕落した海老沢会長という権力者に対しては卑屈な日本国民の裏切り売国奴の存在が必要であったのだ。

しかし、解説主幹長谷川浩氏の霊は残っている。
まともの葬儀さえもされずに肉親だけの密葬ですませた。
その葬儀が執り行なわれた自宅住所も伏せられてNHK社葬とされるべき葬儀は、NHKの参列者もなかったようだ。これは、NHKに海老沢会長に殺されたようなものだろう。
幽霊となって長谷川氏は、その恨みを我が夢に「この恨みをはらしてくれ。」と訴えて来ている。
おそらくは、下手人も海老沢会長の枕元には毎夜、夜な夜な姿を現しているに相違、ない。
NHKの腐敗汚職追求の嵐はこれから吹き荒ぶ。
海老沢会長が、解説主幹長谷川浩氏の幽霊に呪い殺され狂い死にするまで・・・・・・・・・。

    御霊よ安らかに眠れ。この恨みは歴史がはらし、そのその正邪は歴史の法廷が裁く
      合掌       救国の草莽の志士





http://74.125.153.132/search?q=cache:SSk9FrcPMUQJ:www.jca.apc.org/~altmedka/akuukan-01-10-73.html+NHK%E3%80%80%E9%95%B7%E8%B0%B7%E5%B7%9D%E3%80%80%E8%87%AA%E6%AE%BA&cd=5&hl=ja&ct=clnk&gl=jp

 転送、転載、引用、大歓迎!

 2001.10.31.追記:次号で詳しく報告するが、この「怪死」事件の隠蔽工作は、明らかにNHKおよび記者クラブと腐敗警察との長年の癒着関係の延長線上に起きた象徴的な出来事であり、しかも、「プライヴァシー」を逆用する歪み切った政治犯罪として進行したものであり、その汚い政治犯罪は、さらに、アメリカの国家テロによる無差別大量虐殺に呼応する日本の戦争犯罪の一環なのである。

 時系列では逆になるが、「長谷川浩NHK解説主幹『怪死』事件」に関して、本日、 2001.10.30.午後5時ごろに判明した最新の独自捜査結果から、先に報告する。

 すでに本通信で報告したように、通称「桜田門」の警視庁本部の広報は、記者会見発表をしていないと答えた。新聞報道は現地の代々木署から得た情報だろうと言い、 「事件として扱う事案とは思わない」と、まるで返答にならない返答をした。

  検死解剖もせずに、何故、「自殺」扱いにできるのか

 以後、世界中から関連の諸情報が殺到するので、少し遅れたが、長谷川浩さんの 「死因」発表について確かめるべく、代々木署の「広報担当の副署長」と指名して電 話を掛けたら、今度は直接つながった。相手は「平野」と名乗ったが、決して「平」刑事で はない。通常、副署長は叩き上げのベテラン刑事である。声は、そんな感じだった。

 名乗りを挙げて、ずばり、「検死解剖をしたのか」と聞くと、即座に、「私は対応できない。本部に聞いてくれ」と言った。彼らが「本部」というのは警視庁の桜場門 の本拠のことである。警視庁だから「庁」だと思って間違え「本庁」とて言う外部の人もいるが、警察関係者の隠語の「本庁」は警察庁のことである。

「対応できない。本部に」、つまりは、役所の得意藝の「盥回し」ではあるが、すで に完全に矛盾をきたしている。それでも一応、再び、警視庁の広報に電話すると、同 じ返事の「そういう事案とは思わない」の一本槍で、何度言っても、「蛙の面に小便」状況である。

新聞報道も中途半端だが興味深い部分も

 新聞報道も、扱いが小さいだけではない。「転落死」と記すだけで、自殺なのか事故なのか他殺なのか、さらには、転落ではなくて別の死因があるのに、運んできて転落 死を装ったものかどうか、などの可能性の追及をしていない。検死解剖もせずに「自 殺」と断定できるのなら、コロンボ刑事は失業する。明らかに「臭いものには蓋」、 いわゆる「メディア仁義」の典型で、記者クラブの「根回し」が歴然である。

 ただし、別途、資料頁を作成した比較検討に提供する予定であるが、各紙を丁寧に 読み比べると、それでもなお興味深い部分が、いくつかある。

 朝日は葬儀の部分に「自宅は公表していない」と記す。これでは友人知人が弔電を 打ちたくても打てない。これだけでも異常な葬儀である。産経は「代々木署が原因な どについて調べている」と記すが、「原因」の後追い取材をした気配がない。東京は 「代々木署は自殺とみて、動機などを調べている」と記すが、これも「自殺」の判断 の根拠を示しておらず、「動機」の後追い取材の気配がない。

 これらの疑問に関して、各社の社会部に問い合わせても、ましなのは「情報提供有難うございます」とは言うものの、「継続取材はむずかしい」、酷いのは「新聞は真実を伝えています」とオウム返し、どうにならない。

NHKは「最後の仕事」と思われる解説番組の録画公開を拒否

 毎日は一番参考になった。「10月10日放送の『特集・あすを読む』で米国同時多発テロ関連の解説をした」と記していた。別途、NHK関係者から、「事件の前はしばらく解説を担当していなかったらしい」と聞いていたので、これには、うぬっとなった。しかも、10月10日という日付けは、米軍のアフガン空爆開始の3日後なのである。古新聞の袋をひっくり返して番組欄を調べた。

 10月10日、1チャンネル、NHK総合テレビの午後11時から零時までの1時間、本物の「特集」として設定された超々特別番組である。普段は、わが電網検索によれば、 「NHKラジオ夕刊」(月~金曜後6・00~6・50)のレギュラーではあるが、顔出しが少ない地味な解説者が、その長年の専門知識を買われて、いわば花の舞台を踏めたのである。

 それなのに、そのたった5日後に、異常な死に方で「自殺」したのだとすれば、そ の番組での解説に、どこぞから文句が付いた可能性もある。上記の「動機」である。

 だから私は、即座にNHKの経営広報に電話をして、録画を見せよと要求した。すで に2年前、私は、ユーゴ戦争に関する半年前の録画を見せよと要求して、認めさせ、 見に行ったのとがあるのだが、今回は非常に頑に拒否された。法的な根拠は、放送法 の「見せなければならない」場合が一般には「個人的関係」などと限定されているか らである。しかし、学術研究の場合とかの既定もあるし、逆に、「見せてはならない」 という法の定めはないし、アメリカなどでは放送した番組をすべて公開するのが常識 となっているのである。  なぜ見せたくないのか、これが問題である。入手方法もあることにはあるが、もし も、当該番組を録画した方がいれば、お知らせ願いたい。

 死体の発見場所も異常

「長谷川さんの死体が発見された場所は、解説員室がある建物の下で、自殺だと仮定すれば、長谷川さんは、自分のデスクの後ろの位置の窓を開けて、飛び下りたことに なる

 これが元NHK職員の友人から聞いた未確定情報である。彼は、事件直後に元NHK職員の集まる機会があって、そこで異口同音、「あれはおかしいね」となって、様々な耳情報が交換されたと言う。

様々な情報源あれど秘匿

 私は、NHK解説主幹という「枢要の地位」にあった長谷川さんの「怪死事件」に関 しては、多くのNHK関係者の声を聞いた。一様に「おかしい」と言っている。もちろ ん、私は、今後も、これらの情報源を秘匿する。名前や所属部署については記さない。

 今回も長くなり過ぎたので、資料編も含めて次回に続く。

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新聞テレビの新型インフルエンザ報道の疑問!

新聞テレビの新型インフルエンザ報道は正しい報道がなされていない。
新聞テレビ報道は新型インフルエンザについての重要な情報を報道しなければ、その存在価値はありません。

下記の1976年の豚インフルニュースはネット上では誰でも知っている情報です。
でもこの確かな事実は新聞やテレビで大きく取り上げられてはいません。
ほとんどの人が知らないのが現状です。

タミフルが有効なものであってもなくても、ワクチンが過去にもたらした、死亡事実をマスメディアは報道すべきではないでしょうか?

タミフルの承認時の疑惑や世界ではタミフルがほとんど利用されていないという事実。
重要な情報を国民に知らせる事がメディアの役割ではないのか。

すべてを知った上で、自分の責任の上でタミフルを利用するかどうか、決めればいいと思います。

そうすれば、タミフルで問題があっても大きな問題にはならないのではないでしょうか。
タミフルを利用しようと決めたのは、自分自身なのですから。

それらの事実を公開すれば、新型インフルエンザワクチン タミフルの備蓄はそれほど必要でなくなるかもしれません。
(そうなると困る人がいるのかもしれませんが )


現在のタミフル備蓄状況
http://dailynews.yahoo.co.jp/fc/domestic/swine_flu_in_japan/#backToPagetop
抗インフルエンザワクチンの備蓄・供給状況。現在3,168万人分備蓄済追加2,293万人分追加備蓄予定厚生労働省(2009年5月1日)





1976年の豚インフル:集団予防接種で副作用による死者多発

1976年2月、ニュージャージー州フォート・ディクスで、豚インフルエンザ患者が出現した。19歳のDavid Lewis二等兵が、訓練教官に対して疲労と体調不良を訴えたときのことだ。訓練を休むほど重症ではなかったが、Lewis二等兵はそれから24時間以内に死亡した。
解剖の結果、Lewis二等兵の死因は豚インフルエンザと判明した。豚インフルエンザとは、豚に由来するインフルエンザ・ウイルスのことだ。
その頃には、数人の兵士が発症し、入院していた。同じ基地で、無症状ながら感染している兵士が500人以上いると分かり、医師たちは危機感を募らせた。
これは1918年のスペイン風邪を想起させる出来事だった。同年、第一次世界大戦の前線から、インフルエンザに感染した兵士たちが帰還し、たちまち世界中に感染が拡大。これにより、少なくとも2000万人が死亡したのだ。
[スペイン風邪の感染者は、世界全体では6億人(当時の全人口の約3割)、死者4000~5000万人という数字もある。発生源は1918年3月米国シカゴ付近で、米軍のヨーロッパ進軍とともに大西洋を渡り、5月-6月にヨーロッパで流行。情報がスペイン発であったためスペイン風邪と呼ばれた。のちにアラスカの凍土から発掘された遺体から採取されたウイルスの分析(日本語版記事)で、H1N1亜型であったことと、鳥インフルエンザウイルスに由来するものであった可能性が高いことがわかっている]
米国の保健当局は新たな流行を恐れ、国中の老若男女を対象にした予防接種プログラムの承認を、当時のフォード大統領に求めた。フォード大統領は1億3500万ドル(現在の価値では5億ドルに相当)という巨額を投じ、実行に移すことを決めた。
1976年10月、集団予防接種が開始された。ところが数週間もたたないうちに、注射の直後にギラン・バレー症候群を発症した人の報告が入り始めた。ギラン・バレー症候群とは、麻痺を伴う神経疾患だ。2カ月足らずで500人が発症し、30人以上が死亡した。
[ギラン・バレー症候群は一般に、カンピロバクター、マイコプラズマなどのウイルスや細菌の先行感染に引き続いて発症する。感染源に対する抗体が、誤って自己の末梢神経も攻撃してしまうという自己免疫応答によって発症すると考えられている。主に筋肉を動かす運動神経が障害され、四肢に力が入らなくなるが、重症の場合、中枢神経障害性の呼吸不全が生じる]
騒動は拡大し、危険を冒してまで予防接種を受けたくないという人が増え、12月16日、当局は突然プログラムを中止した。
結局、4000万の米国人が予防接種を受け、豚インフルエンザは流行しなかった。より精密な調査を実施した結果、1918年のインフルエンザ・ウイルスよりはるかに致死性の低いウイルスだということが分かった。豚インフルエンザそのものによる死者は、確認されている限り、不運なLewis二等兵のみだった。
このプログラムに対する評価は賛否両論だ。フォード大統領の決断は同年の大統領選挙を意識したもので、さらに、製薬会社の言いなりになったという批判もある(フォード大統領は選挙に敗れたため、前者については効果がなかったようだ)。一方、官僚主義の保健当局がこれだけ効率的に動いたことに対しては称賛の声もある。

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