アメリカで戒厳令が発令される日
1月11日、オバマ大統領はある「大統領令」に署名した。内容は「知事評議会の設立（EO13528）」
内容は「知事評議会の設立（EO13528）」というもので、タイトルだけを見ると地味。
知事評議会という名前からは想像もつかない内容が盛り込まれており、関係者に大きなインパクトを与えた。
対外的な脅威に対して出動するのが軍隊。
国内の治安については州兵や警察が対応するという不文律があった。
例えば民警団法という法律は、まさしくその不文律を規定、陸軍や空軍を国内で使用することを違法とした。
ところが今世紀に入ってから災害の復興支援やテロ対策といった分野で、国内における軍隊の出動が求められるようになってきた。
1月11日のオバマ大統領「大統領令」の署名は
米軍を、大統領の監視下で国内でも自由に配置・出動できる決定をくだしたということ。
多くの知事や市民は軍隊が州内の諸事に関与することに反対している。
「これほど重要な案件を大統領の一存だけで決めてしまうことは民主主義の冒とくです。大統領令は発令後すぐに効力を持たせられる点で貴重である一方、独善的な政治力を発揮することになりかねません。議会で法案として提出し、十分に議論を重ねてから決めるべきでしょう」
これが発表されたのは2010年1月11日です。ハイチ地震の前日。
オバマ大統領は近い将来、戒厳令が発令されるから署名した。
日本をはじめとする諸外国にとっても大きな問題ですが、日本のマスメディアが大きくとらえた形跡がありません。
非常事態になれば、災害救助法により米国の全公務員は、FEMAの指揮下に入らなければならないのです。
議会は停止、報道機関もストップ
驚くべきことに、イルミ ナティは核戦争後のアメリカで行動する部隊を作っている！
彼らはアメリカが核戦争によって廃虚になる事を前提として行動している。
FEMAは三００台からなるMERS（Mobil Emergensy Response Support units）という自動車部隊を創設した。これは核攻撃にも耐え、一か月間外部からの支援なしに行動できる部隊。
アメリカ森林局は三八万マイルの木材運搬用の道路を緊急に破壊している。これはアメリカ を縦横に走るメインハイウェイ（Interstate system）の八倍に相当する距推であるという。一体これは何のためなのだろう。氏はこの事をマーシャル法と関連づけている。
要するに市民が森林地帯に逃げ込めないようにするためであろう。
この号にはNASAが全ての天文学者に対して、七二時間以前に地球に接近する物体を公表しないようにという命今を出した。つまり、その物体が地球までの距推が三日以内になったときまで発表するなと言う事であろう。何がやってくるというのだろうか。どこからやってくるのだろうか。三日以内ということは三日ではもう何も対応できなくなってからと言う事なのだろうか。これについてはまだほんの一報しか受け取っていないのでこれ以上は何も書くことができない。
強引な仮説？
自作自演テロで金融システムの破壊
(先週末に米国を代表する金融大手ゴールドマン・サックスが詐欺の疑いで提訴された）
↓
暴動が起こって戒厳令発動。陸・海・空軍がFEMAの指揮下に入る。
↓
米国の混乱に乗じてイランがイスラエルを攻撃する。
↓
同時にロシア軍が米国本土を核攻撃する。
↓
第三次世界大戦勃発
↓
世界救世主の登場
http://blogs.yahoo.co.jp/malico_t/9961848.html
2010年1月11日 オバマ大統領が州知事評議会創設に関する大統領令(EXECUTIVE ORDER-13528)にサインしたというのがありました。
アメリカ州知事評議会Council of Governorsのメンバーは民主・共和両党各５名ずつで、
『米国国防長官』を初め
『国土安全保障長官』
『国土安全保障とテロ対策のための大統領補佐官』
『政府間と国内問題のための大統領補佐官』
『本土防衛と米州セキュリティ問題のための副国防長官』
『米北方面司令部司令官』
『沿岸警備隊指揮官』
『国家警備隊局のチーフ』から成りたつ組織です。
しかもこの緊急事態管理庁（FEMA→Federal Emergency Management Agency of the United States)が所属するのは、国土安全保障省(DHS→United States Department of Homeland Security）で、通常の国家非常事態(戒厳令下)における国内暴動鎮圧は緊急事態管理庁（FEMA→Federal Emergency Management Agency of the United States）
という連邦機関が指揮をとっています。
これはもうどう見ても軍事統制機関の創設です。
近い将来、戒厳令必要だから作られたのでしょう。
これって日本をはじめとする諸外国にとっても大きな問題ですが、日本のマスメディアが大きくとらえた形跡がありません。いつも外の情報がシャットアウトされています。
国政は周知のとおりですし… これではいつまでたっても外交上手な国にはなれません。
幸いにインターネットで世界中の情報はその気になれば集められるのですから、まずは
個人個人が上質な情報を集め、日本の置かれている立場を知ることが大切。そうすれば
おのずとどんな政党、政治家を選べばいいのか分かるのではないでしょうか。
民主党のみなさん、いったいどんな「勉強会」をしているのでしょう。
よく見直したら、なんとこれが発表されたのは2010年1月11日です。ハイチ地震の前日
ではないですか…
人工的に起された地震だとのうわさもかなり広がっていますが、地震が起きたその翌日に１万人のアメリカ軍と軍関係コントラクターがハイチに到着できたのも、地震の数日前にアメリカ軍司令官とスタッフがハイチにすでに入っていて、耐震構造のアメリカ大使館に”退避”していたという話も事実に思えてきました。
http://cybervisionz.jugem.jp/?eid=151
http://cybervisionz.jugem.jp/?eid=151
日本で報道されない「大統領令」の驚くべき中身
堀田佳男の「オバマの通信簿」【28】 PRESIDENT Online
1月11日、オバマ大統領はある「大統領令」に署名した。内容は「知事評議会の設立（EO13528）」というもので、タイトルだけを見ると地味である。
文＝堀田佳男
毎日さまざまなニュースが各方面から発信されるが、大手メディアが拾わないものがある。ニュースの重要度が低いというわけではない。大手メディアが喫緊のニュースに時間とエネルギーをとられることで、抜け落ちるのだ。
1月11日、オバマ大統領はある「大統領令（Executive Order）」に署名した。私が日本の主要メディアを見聞きする限り、この大統領令を扱った報道機関はない。
ちなみに、大統領令というのは大統領の一存で国内外のコト・モノを動かせる特権的な行政権のことだ。民主主義の国であっても議会の立法過程や承認を経ずに、文字通り鶴の一声で決められる。
大統領令の内容によっては議会や市民団体からの反発を招くこともある。だが多くの場合、大統領令はそのまま施行される。日本では天皇の勅令に相当するが、首相に同様の権限は与えられていない。
たとえば、アメリカ政府は60年代のキューバ危機やベトナム戦争の最中に外国要人の暗殺を事実上認めていたが、フォード大統領は76年2月に大統領令を出して一切の暗殺禁止を命じた。こうした行政命令が大統領の判断だけで決められていく。
前置きが長くなった。
オバマ大統領が1月に署名した大統領令はオバマ政権発足以来39本目だった。内容は「知事評議会の設立（EO13528）」というもので、タイトルだけを見ると地味である。日本のメディアが拾わないわけである。けれども、知事評議会という名前からは想像もつかない内容が盛り込まれており、関係者に大きなインパクトを与えた。
実はこれまで戦争や紛争などに出動していた米軍を、大統領の監視下で国内でも自由に配置・出動できる決定をくだしたのだ。アメリカは連邦政府と州政府の境界がはっきりしており、多くの知事や市民は軍隊が州内の諸事に関与することに反対している。
日本でも、戦時下でない時に制服を着た自衛隊がそこかしこにいたら、威圧感を感じることだろう。昨夏の州知事会でもこの議案は却下されている。
これまで米軍は、対外的な脅威に対して出動する軍隊という見方が一般的だった。国内の治安については州兵や警察が対応するという不文律があった。南北戦争後にできた民警団法という法律は、まさしくその不文律を規定しており、陸軍や空軍を国内で使用することを違法とした。
それが今世紀に入ってから災害の復興支援やテロ対策といった分野で、国内における軍隊の出動が求められるようになってきた。しかし、アメリカ国内ではこれまで何年も議論されてきた内容で、大統領の一存で簡単に決められる問題ではない。
この分野に詳しい弁護士のマシュー・ハマンド氏は、
「軍隊と警察は明らかに違う役割を担っています。国内で軍隊が配備されると、警察との境界があいまいになって軍隊のシビリアンコントロールを崩壊させかねません。そうなると米軍の機能にもダメージを与えかねないし、軍隊そのものの任務に支障をきたしかねません」
と、今回の大統領令に異をとなえる。
実際に発令された「知事評議会の設立（EO13528）」を入手して読んでみた。
A4で3ページの長さで、5節に分かれている。冒頭には合衆国憲法のもとで保障された大統領の特権として発令する、とある。そして連邦政府と州政府の連携を深めるための大統領令であると冒頭に記されている。
連携を深めるという目的で、オバマ大統領はまず知事評議会という組織をつくった。自らが全米50州の中から10州の知事を選択し、国防長官や国土安全保障長官といった連邦政府高官も組織に含める。
つまり、知事評議会という組織を通して連邦政府と州政府による国防の一体化を図るつもりなのだ。二者を「シンクロ」させることが真意と受けとれる。その中の目玉が「米軍の国内配備」なのである。
大手メディアもほとんど報道していないが、アメリカの一般市民からは反対意見がブログやツイッターなどで数多くだされている。
その一つにはこうある。
「アメリカ大統領は米軍の最高司令官である。今回の大統領令はこれまでの大統領の権限の枠を超えることになりかねない。権力の乱用という点に市民はつねに気をつかわなくてはいけない」
別のブロガーも批判している。
「これほど重要な案件を大統領の一存だけで決めてしまうことは民主主義の冒とくです。大統領令は発令後すぐに効力を持たせられる点で貴重である一方、独善的な政治力を発揮することになりかねません。議会で法案として提出し、十分に議論を重ねてから決めるべきでしょう」
1月に発令された「知事評議会」の設立は、名前からは想像もつかない内容が含まれていた。市民が反対意見を出しても、この大統領令はそのまま生かされるだろう。
民主主義の世界であっても大統領令という特権によって、上からモノが決まってしまう現実を見せつけられた思いだ。
http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-59.html
オバマ大統領は、確かに今年の1月11日、マーシャル法（戒厳令）発行に向けてサインをしました。非常事態になれば、災害救助法により米国の全公務員は、FEMAの指揮下に入らなければならないのです。
議会は停止、報道機関もストップし、当然、ネットも検閲が強化されるでしよう。
以下、マーシャル法が発令された場合の大統領令です。
●アメリカ合衆国大統領特別命令第10995号「全報道機関の接取」。
●第10997号「全ての電気ガス石油エネルギーとその施設の接取」。
●第10998号「全食料と農場の接取」。
●第10999号「車両等の輸送手段、高速道路、港の接取」。
●第11000号「全市民への強制労働命令権」。
●第11001号「全病院、福祉施設、教育機関の接取」。
●第11002号「全市民の個人情報の政府への登録義務化」。
●第11003号「全航空機、空港の接取」。
●第11004号「住宅予算局を窓口とした全市民の強制移住命令」。
自作自演テロで金融システムの破壊
↓
暴動が起こって戒厳令発動。陸・海・空軍がFEMAの指揮下に入る。
↓
米国の混乱に乗じてイランがイスラエルを攻撃する。
↓
同時にロシア軍が米国本土を核攻撃する。
↓
第三次世界大戦勃発
↓
世界救世主の登場
こういうシナリオが成り立ちます。
http://www.geocities.co.jp/Technopolis-Mars/5614/am3.html
今、第三次世界大戦が始まる可能性があるだろうか。イスラエルとアラブはもしイスラエルが第三神殿
の建築を強行すれば戦争になり、それは世界的なものとなろう。また北朝鮮はアジアの火種であるが世
界戦争になるとは思えない。不思議なのはロシアで、あれほ ど困窮が言われながら、なんとか続いているのはなぜだろうか。数年前の報道では今にも戦争でもおっばじめかねない様子だった。あれは偽報道だったのか。し、かし、私の所に入るキリスト教系の情報でもかなり困窮しているのは確かである。ここで疑問になるのはこれらニューエイジのお祭り騒ぎと、第 三次世界界大戦という矛盾したテーマがイルミナティの中ではどうつながっているのかと言う事であ る。
さらに、アメリカ内部のマーシャル法、強制収用所とも矛盾して見えるのである。スブリンクマイ
ヤー氏によればアメリカでは戒厳令であるマーシャル法の適用が準備されている。すでにアメリカ国内 にロシア軍を初めとする外国軍が大量に駐屯しているという情報が多く寄せられている。これはアメリカに戒厳令をしき、イルミナティの支配する国家とするためにはさすがに米軍は当てにならないからだ ろう。それによるブルー・アンド・レッドの選別（私の前著「誰も書けなかった悪魔の秘密組織」を参 照されたい）。これはしかし世界大戦とは矛盾しないのかもしれない。そうして弱体化したアメリカを 見てロシアなどが行動を起こすのかもしれない。ドン・マカルバニー氏は「力の頂点に立ったものは、弱いふりをするものだ」と言っているが、ロシアは軍事力の面で決して弱体化していない。
むしろ冷戦時よりも軍事力を蓄えているという。スプリングマイヤー氏の 情報提供者によるとメキシコにロシアの軍事物資が大量にストックされているという。また、現在アメ リカで訓練を受けているロシアの何千人という軍人の中には、アメリカの秘密のステルス戦闘機の操縦訓練を受けているバイロットが居るという。これらのステルス機はアメリカの国民には極秘にされてい るのである。イルミナティはアメリカをまず叩きのめすだろう。そして第三次世界大戦が始まるのでは なかろうか。今のままではアメリカ軍の中の約二五％ぐらいはイルミナティに反抗していると言うし、前にも書いたようにマーシャル法の適用にワシントンへの核攻撃をすると脅かしたような海軍提督も居 た（この提督はその後退役させられた）。
何をきっかけにするか分からないが、ある日アメリカに戒厳 今が敷かれる。そのきっかけとして考えられるのは、例えば銃の規制、コンビューター二○○○年間題 などかもしれない。そしてアメリカが大混乱に陥った時、ロシアを中心とするゴグ・マゴク軍が中東と アメリカに向けて進軍するのだろうか。それはまずイスラエルとアラブの局地的な戦争。それに参戦するイラク、イラン、ロシア、中国軍。対するはアメリカ、カナダ、日本となるのだそうだ。そして、ア メリカに核の嵐が吹く。アメリカは巨大な広島となるだろう。残念ながらホ モセクシャルを公に認めた邪悪な一面を持つこの国に清めの火が下るだろう。驚くべきことに、イルミ ナティは核戦争後のアメリカで行動する部隊を作っている！
FEMAはそのために創設された特種部隊で
ある。FEMA（Federal Emergency Management Agency）はカーター大統領の行政命今によって国家
緊急の時に超権力として行動する部隊だ。自然災害より核戦争への生き残りのために彼らの努力の大半
を置いているのである。彼らはアメリカが核戦争によって廃虚になる事を前提として行動している。
FEMAは三００台からなるMERS（Mobil Emergensy Response Support units）という自動車部隊を創設した。これは核攻撃にも耐え、一か月間外部からの支援なしに行動できる部隊である。MERSはKenworth K一○○Eの四四四馬力のディーゼルエンジンを持つ特注のブライマリー・ラジオバンを含む五八の支援車両を持っている。
このバンは電磁気防御シールドによって保護されている大きなコンピューター、ファックス、暗号無線機、飛び出し式の衛星用バラポラアンテナを積んでいる。また巨大なジェネレーター、生き残ったガソリンスタンドのどれからでも燃料を吸い上げるタンクも付いている。このMERS部隊の創設には数百万ドルという金額が支払われた。そして何千人 というFEMAの人員がこれに投入されている。一般の災害にはわずかに数百人がふり当てられているに すぎない。さらに不思議なことに、デイヴィヅド・メイヤー氏のラスト・トランペット紙の九八年六月
号によればアメリカ森林局は三八万マイルの木材運搬用の道路を緊急に破壊している。これはアメリカ
を縦横に走るメインハイウェイ（Interstate system）の八倍に相当する距推であるという。一体これは何
のためなのだろう。氏はこの事をマーシャル法と関連づけている。
要するに市民が森林地帯に逃げ込めないようにするためであろう。また、この号にはNASAが全ての天文学者に対して、七二時間以前に地球に接近する物体を公表しないようにという命今を出した。つまり、その物体が地球までの距推が三日以内になったときまで発表するなと言う事であろう。何がやってくるというのだろうか。どこからやってくるのだろうか。三日以内ということは三日ではもう何も対応できなくなってからと言う事なのだろうか。これについてはまだほんの一報しか受け取っていないのでこれ以上は何も書くことができない。
そんな事は露知らずアメリカは今、好景気に沸いている。一体アメリカで何が起こっているのか。我々
は少しこの点を観察して見ようではないか。
内容は「知事評議会の設立（EO13528）」というもので、タイトルだけを見ると地味。
知事評議会という名前からは想像もつかない内容が盛り込まれており、関係者に大きなインパクトを与えた。
対外的な脅威に対して出動するのが軍隊。
国内の治安については州兵や警察が対応するという不文律があった。
例えば民警団法という法律は、まさしくその不文律を規定、陸軍や空軍を国内で使用することを違法とした。
ところが今世紀に入ってから災害の復興支援やテロ対策といった分野で、国内における軍隊の出動が求められるようになってきた。
1月11日のオバマ大統領「大統領令」の署名は
米軍を、大統領の監視下で国内でも自由に配置・出動できる決定をくだしたということ。
多くの知事や市民は軍隊が州内の諸事に関与することに反対している。
「これほど重要な案件を大統領の一存だけで決めてしまうことは民主主義の冒とくです。大統領令は発令後すぐに効力を持たせられる点で貴重である一方、独善的な政治力を発揮することになりかねません。議会で法案として提出し、十分に議論を重ねてから決めるべきでしょう」
これが発表されたのは2010年1月11日です。ハイチ地震の前日。
オバマ大統領は近い将来、戒厳令が発令されるから署名した。
日本をはじめとする諸外国にとっても大きな問題ですが、日本のマスメディアが大きくとらえた形跡がありません。
非常事態になれば、災害救助法により米国の全公務員は、FEMAの指揮下に入らなければならないのです。
議会は停止、報道機関もストップ
驚くべきことに、イルミ ナティは核戦争後のアメリカで行動する部隊を作っている！
彼らはアメリカが核戦争によって廃虚になる事を前提として行動している。
FEMAは三００台からなるMERS（Mobil Emergensy Response Support units）という自動車部隊を創設した。これは核攻撃にも耐え、一か月間外部からの支援なしに行動できる部隊。
アメリカ森林局は三八万マイルの木材運搬用の道路を緊急に破壊している。これはアメリカ を縦横に走るメインハイウェイ（Interstate system）の八倍に相当する距推であるという。一体これは何のためなのだろう。氏はこの事をマーシャル法と関連づけている。
要するに市民が森林地帯に逃げ込めないようにするためであろう。
この号にはNASAが全ての天文学者に対して、七二時間以前に地球に接近する物体を公表しないようにという命今を出した。つまり、その物体が地球までの距推が三日以内になったときまで発表するなと言う事であろう。何がやってくるというのだろうか。どこからやってくるのだろうか。三日以内ということは三日ではもう何も対応できなくなってからと言う事なのだろうか。これについてはまだほんの一報しか受け取っていないのでこれ以上は何も書くことができない。
強引な仮説？
自作自演テロで金融システムの破壊
(先週末に米国を代表する金融大手ゴールドマン・サックスが詐欺の疑いで提訴された）
↓
暴動が起こって戒厳令発動。陸・海・空軍がFEMAの指揮下に入る。
↓
米国の混乱に乗じてイランがイスラエルを攻撃する。
↓
同時にロシア軍が米国本土を核攻撃する。
↓
第三次世界大戦勃発
↓
世界救世主の登場
http://blogs.yahoo.co.jp/malico_t/9961848.html
2010年1月11日 オバマ大統領が州知事評議会創設に関する大統領令(EXECUTIVE ORDER-13528)にサインしたというのがありました。
アメリカ州知事評議会Council of Governorsのメンバーは民主・共和両党各５名ずつで、
『米国国防長官』を初め
『国土安全保障長官』
『国土安全保障とテロ対策のための大統領補佐官』
『政府間と国内問題のための大統領補佐官』
『本土防衛と米州セキュリティ問題のための副国防長官』
『米北方面司令部司令官』
『沿岸警備隊指揮官』
『国家警備隊局のチーフ』から成りたつ組織です。
しかもこの緊急事態管理庁（FEMA→Federal Emergency Management Agency of the United States)が所属するのは、国土安全保障省(DHS→United States Department of Homeland Security）で、通常の国家非常事態(戒厳令下)における国内暴動鎮圧は緊急事態管理庁（FEMA→Federal Emergency Management Agency of the United States）
という連邦機関が指揮をとっています。
これはもうどう見ても軍事統制機関の創設です。
近い将来、戒厳令必要だから作られたのでしょう。
これって日本をはじめとする諸外国にとっても大きな問題ですが、日本のマスメディアが大きくとらえた形跡がありません。いつも外の情報がシャットアウトされています。
国政は周知のとおりですし… これではいつまでたっても外交上手な国にはなれません。
幸いにインターネットで世界中の情報はその気になれば集められるのですから、まずは
個人個人が上質な情報を集め、日本の置かれている立場を知ることが大切。そうすれば
おのずとどんな政党、政治家を選べばいいのか分かるのではないでしょうか。
民主党のみなさん、いったいどんな「勉強会」をしているのでしょう。
よく見直したら、なんとこれが発表されたのは2010年1月11日です。ハイチ地震の前日
ではないですか…
人工的に起された地震だとのうわさもかなり広がっていますが、地震が起きたその翌日に１万人のアメリカ軍と軍関係コントラクターがハイチに到着できたのも、地震の数日前にアメリカ軍司令官とスタッフがハイチにすでに入っていて、耐震構造のアメリカ大使館に”退避”していたという話も事実に思えてきました。
http://cybervisionz.jugem.jp/?eid=151
http://cybervisionz.jugem.jp/?eid=151
日本で報道されない「大統領令」の驚くべき中身
堀田佳男の「オバマの通信簿」【28】 PRESIDENT Online
1月11日、オバマ大統領はある「大統領令」に署名した。内容は「知事評議会の設立（EO13528）」というもので、タイトルだけを見ると地味である。
文＝堀田佳男
毎日さまざまなニュースが各方面から発信されるが、大手メディアが拾わないものがある。ニュースの重要度が低いというわけではない。大手メディアが喫緊のニュースに時間とエネルギーをとられることで、抜け落ちるのだ。
1月11日、オバマ大統領はある「大統領令（Executive Order）」に署名した。私が日本の主要メディアを見聞きする限り、この大統領令を扱った報道機関はない。
ちなみに、大統領令というのは大統領の一存で国内外のコト・モノを動かせる特権的な行政権のことだ。民主主義の国であっても議会の立法過程や承認を経ずに、文字通り鶴の一声で決められる。
大統領令の内容によっては議会や市民団体からの反発を招くこともある。だが多くの場合、大統領令はそのまま施行される。日本では天皇の勅令に相当するが、首相に同様の権限は与えられていない。
たとえば、アメリカ政府は60年代のキューバ危機やベトナム戦争の最中に外国要人の暗殺を事実上認めていたが、フォード大統領は76年2月に大統領令を出して一切の暗殺禁止を命じた。こうした行政命令が大統領の判断だけで決められていく。
前置きが長くなった。
オバマ大統領が1月に署名した大統領令はオバマ政権発足以来39本目だった。内容は「知事評議会の設立（EO13528）」というもので、タイトルだけを見ると地味である。日本のメディアが拾わないわけである。けれども、知事評議会という名前からは想像もつかない内容が盛り込まれており、関係者に大きなインパクトを与えた。
実はこれまで戦争や紛争などに出動していた米軍を、大統領の監視下で国内でも自由に配置・出動できる決定をくだしたのだ。アメリカは連邦政府と州政府の境界がはっきりしており、多くの知事や市民は軍隊が州内の諸事に関与することに反対している。
日本でも、戦時下でない時に制服を着た自衛隊がそこかしこにいたら、威圧感を感じることだろう。昨夏の州知事会でもこの議案は却下されている。
これまで米軍は、対外的な脅威に対して出動する軍隊という見方が一般的だった。国内の治安については州兵や警察が対応するという不文律があった。南北戦争後にできた民警団法という法律は、まさしくその不文律を規定しており、陸軍や空軍を国内で使用することを違法とした。
それが今世紀に入ってから災害の復興支援やテロ対策といった分野で、国内における軍隊の出動が求められるようになってきた。しかし、アメリカ国内ではこれまで何年も議論されてきた内容で、大統領の一存で簡単に決められる問題ではない。
この分野に詳しい弁護士のマシュー・ハマンド氏は、
「軍隊と警察は明らかに違う役割を担っています。国内で軍隊が配備されると、警察との境界があいまいになって軍隊のシビリアンコントロールを崩壊させかねません。そうなると米軍の機能にもダメージを与えかねないし、軍隊そのものの任務に支障をきたしかねません」
と、今回の大統領令に異をとなえる。
実際に発令された「知事評議会の設立（EO13528）」を入手して読んでみた。
A4で3ページの長さで、5節に分かれている。冒頭には合衆国憲法のもとで保障された大統領の特権として発令する、とある。そして連邦政府と州政府の連携を深めるための大統領令であると冒頭に記されている。
連携を深めるという目的で、オバマ大統領はまず知事評議会という組織をつくった。自らが全米50州の中から10州の知事を選択し、国防長官や国土安全保障長官といった連邦政府高官も組織に含める。
つまり、知事評議会という組織を通して連邦政府と州政府による国防の一体化を図るつもりなのだ。二者を「シンクロ」させることが真意と受けとれる。その中の目玉が「米軍の国内配備」なのである。
大手メディアもほとんど報道していないが、アメリカの一般市民からは反対意見がブログやツイッターなどで数多くだされている。
その一つにはこうある。
「アメリカ大統領は米軍の最高司令官である。今回の大統領令はこれまでの大統領の権限の枠を超えることになりかねない。権力の乱用という点に市民はつねに気をつかわなくてはいけない」
別のブロガーも批判している。
「これほど重要な案件を大統領の一存だけで決めてしまうことは民主主義の冒とくです。大統領令は発令後すぐに効力を持たせられる点で貴重である一方、独善的な政治力を発揮することになりかねません。議会で法案として提出し、十分に議論を重ねてから決めるべきでしょう」
1月に発令された「知事評議会」の設立は、名前からは想像もつかない内容が含まれていた。市民が反対意見を出しても、この大統領令はそのまま生かされるだろう。
民主主義の世界であっても大統領令という特権によって、上からモノが決まってしまう現実を見せつけられた思いだ。
http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-59.html
オバマ大統領は、確かに今年の1月11日、マーシャル法（戒厳令）発行に向けてサインをしました。非常事態になれば、災害救助法により米国の全公務員は、FEMAの指揮下に入らなければならないのです。
議会は停止、報道機関もストップし、当然、ネットも検閲が強化されるでしよう。
以下、マーシャル法が発令された場合の大統領令です。
●アメリカ合衆国大統領特別命令第10995号「全報道機関の接取」。
●第10997号「全ての電気ガス石油エネルギーとその施設の接取」。
●第10998号「全食料と農場の接取」。
●第10999号「車両等の輸送手段、高速道路、港の接取」。
●第11000号「全市民への強制労働命令権」。
●第11001号「全病院、福祉施設、教育機関の接取」。
●第11002号「全市民の個人情報の政府への登録義務化」。
●第11003号「全航空機、空港の接取」。
●第11004号「住宅予算局を窓口とした全市民の強制移住命令」。
自作自演テロで金融システムの破壊
↓
暴動が起こって戒厳令発動。陸・海・空軍がFEMAの指揮下に入る。
↓
米国の混乱に乗じてイランがイスラエルを攻撃する。
↓
同時にロシア軍が米国本土を核攻撃する。
↓
第三次世界大戦勃発
↓
世界救世主の登場
こういうシナリオが成り立ちます。
http://www.geocities.co.jp/Technopolis-Mars/5614/am3.html
今、第三次世界大戦が始まる可能性があるだろうか。イスラエルとアラブはもしイスラエルが第三神殿
の建築を強行すれば戦争になり、それは世界的なものとなろう。また北朝鮮はアジアの火種であるが世
界戦争になるとは思えない。不思議なのはロシアで、あれほ ど困窮が言われながら、なんとか続いているのはなぜだろうか。数年前の報道では今にも戦争でもおっばじめかねない様子だった。あれは偽報道だったのか。し、かし、私の所に入るキリスト教系の情報でもかなり困窮しているのは確かである。ここで疑問になるのはこれらニューエイジのお祭り騒ぎと、第 三次世界界大戦という矛盾したテーマがイルミナティの中ではどうつながっているのかと言う事であ る。
さらに、アメリカ内部のマーシャル法、強制収用所とも矛盾して見えるのである。スブリンクマイ
ヤー氏によればアメリカでは戒厳令であるマーシャル法の適用が準備されている。すでにアメリカ国内 にロシア軍を初めとする外国軍が大量に駐屯しているという情報が多く寄せられている。これはアメリカに戒厳令をしき、イルミナティの支配する国家とするためにはさすがに米軍は当てにならないからだ ろう。それによるブルー・アンド・レッドの選別（私の前著「誰も書けなかった悪魔の秘密組織」を参 照されたい）。これはしかし世界大戦とは矛盾しないのかもしれない。そうして弱体化したアメリカを 見てロシアなどが行動を起こすのかもしれない。ドン・マカルバニー氏は「力の頂点に立ったものは、弱いふりをするものだ」と言っているが、ロシアは軍事力の面で決して弱体化していない。
むしろ冷戦時よりも軍事力を蓄えているという。スプリングマイヤー氏の 情報提供者によるとメキシコにロシアの軍事物資が大量にストックされているという。また、現在アメ リカで訓練を受けているロシアの何千人という軍人の中には、アメリカの秘密のステルス戦闘機の操縦訓練を受けているバイロットが居るという。これらのステルス機はアメリカの国民には極秘にされてい るのである。イルミナティはアメリカをまず叩きのめすだろう。そして第三次世界大戦が始まるのでは なかろうか。今のままではアメリカ軍の中の約二五％ぐらいはイルミナティに反抗していると言うし、前にも書いたようにマーシャル法の適用にワシントンへの核攻撃をすると脅かしたような海軍提督も居 た（この提督はその後退役させられた）。
何をきっかけにするか分からないが、ある日アメリカに戒厳 今が敷かれる。そのきっかけとして考えられるのは、例えば銃の規制、コンビューター二○○○年間題 などかもしれない。そしてアメリカが大混乱に陥った時、ロシアを中心とするゴグ・マゴク軍が中東と アメリカに向けて進軍するのだろうか。それはまずイスラエルとアラブの局地的な戦争。それに参戦するイラク、イラン、ロシア、中国軍。対するはアメリカ、カナダ、日本となるのだそうだ。そして、ア メリカに核の嵐が吹く。アメリカは巨大な広島となるだろう。残念ながらホ モセクシャルを公に認めた邪悪な一面を持つこの国に清めの火が下るだろう。驚くべきことに、イルミ ナティは核戦争後のアメリカで行動する部隊を作っている！
FEMAはそのために創設された特種部隊で
ある。FEMA（Federal Emergency Management Agency）はカーター大統領の行政命今によって国家
緊急の時に超権力として行動する部隊だ。自然災害より核戦争への生き残りのために彼らの努力の大半
を置いているのである。彼らはアメリカが核戦争によって廃虚になる事を前提として行動している。
FEMAは三００台からなるMERS（Mobil Emergensy Response Support units）という自動車部隊を創設した。これは核攻撃にも耐え、一か月間外部からの支援なしに行動できる部隊である。MERSはKenworth K一○○Eの四四四馬力のディーゼルエンジンを持つ特注のブライマリー・ラジオバンを含む五八の支援車両を持っている。
このバンは電磁気防御シールドによって保護されている大きなコンピューター、ファックス、暗号無線機、飛び出し式の衛星用バラポラアンテナを積んでいる。また巨大なジェネレーター、生き残ったガソリンスタンドのどれからでも燃料を吸い上げるタンクも付いている。このMERS部隊の創設には数百万ドルという金額が支払われた。そして何千人 というFEMAの人員がこれに投入されている。一般の災害にはわずかに数百人がふり当てられているに すぎない。さらに不思議なことに、デイヴィヅド・メイヤー氏のラスト・トランペット紙の九八年六月
号によればアメリカ森林局は三八万マイルの木材運搬用の道路を緊急に破壊している。これはアメリカ
を縦横に走るメインハイウェイ（Interstate system）の八倍に相当する距推であるという。一体これは何
のためなのだろう。氏はこの事をマーシャル法と関連づけている。
要するに市民が森林地帯に逃げ込めないようにするためであろう。また、この号にはNASAが全ての天文学者に対して、七二時間以前に地球に接近する物体を公表しないようにという命今を出した。つまり、その物体が地球までの距推が三日以内になったときまで発表するなと言う事であろう。何がやってくるというのだろうか。どこからやってくるのだろうか。三日以内ということは三日ではもう何も対応できなくなってからと言う事なのだろうか。これについてはまだほんの一報しか受け取っていないのでこれ以上は何も書くことができない。
そんな事は露知らずアメリカは今、好景気に沸いている。一体アメリカで何が起こっているのか。我々
は少しこの点を観察して見ようではないか。
スポンサーサイト
アメリカ政府公認のナチス処刑者リスト。
アメリカではもはや自由に発言し活動することはできない。
なぜなら今反政府の活動や発言をすれば、処刑者リストの赤名簿か青名簿に載せられる。
アメリカで今、反政府の活動や発言をしている人達は無知であるか、本当の勇者なのかどちらかである。
アメリカは今すぐ立ち去るべき国になってしまった。
戒厳令の口実となるような極度の欠乏状態とは何か？
イラン戦争か、アメリカの破産による国内暴動か？
2010年04月18日ヨルダン王が中東戦争が「迫っている」と警告
かなり恐ろしい情報である。
ヨルダンの王家はいつも自分の「近隣諸国」で何が起こっており、また、起ころうとしているかという情報を常に最新のものを得ている。
戒厳令の口実となる何かはいつ起こってもおかしくない。
「戒厳令下では、陪審員による裁判を受けるための人身保護令状制度が停止される。（裁判所に行く代わりに、あなたは、ある一定の期間投獄される。）」
『赤名簿』は、戒厳令の強制準備開始前に、
逮捕・処刑される予定の人々の名簿である。
『青名簿』もまた、処刑予定者の名簿であるが、
戒厳令施行後、六週間以内に処刑される予定の者たちの名簿である。
どちらの処刑者名簿についても、減刑は全く予定されていない。」
「もしあなたが赤の方の名簿に載せられたら、
彼らは午前四時頃あなたを家から連れ出し、
黒いバンで、ヘリコプターが待ち合わせている中継地点まで、
あなたを運ぶだろう。
そこであなたは、全身真黒に塗装され何の標識もつけていない、
航空法などお構いなしに飛び回る、
六十四人乗りのＣＨ四七チヌーク（？）ヘリコプターに乗せられるだろう。」
「そして彼らは、あなたを三十八都市のうちの一つに空輸し、
そこであなたは、ボーイング七四七か、七三七か、七二七に乗せられるだろう。
あなたは、臨時收容所へ直接連れていかれるかも知れない。
そして、あなたが赤リストに載せられているのなら、
あなたは赤キャンプへと送られ、そこで処刑されるだろう。
「一九九六年六月、連邦捜査局のある職員が、
ＣＩＡの友人から、その地方の青名簿を入手した。
そこには彼の名前が書いてあつた。
そして、ヴァージニア州内の彼の知人の名もいくつかあつた。
その地方の青リストには、これらの人々は、
戒厳令発令後六週間以内に拉致される予定だと書いてあつた。」
「これは、ナチスの赤／青名簿計画にぴたりと一致する。
コンテナ車輛用の建物（ガス室）の塀には、特殊な『赤／青区域』の印がつけられている。これは、一九九六年の六月から七月にかけて表面化した『赤／青名簿計画』に対応する。」「戒厳令の下では、これは死の收容所となるであろう。彼らは、「赤」と「青」の範疇の人々を取り扱いさえすればいいのである。このコンテナ車輛用の設備は、処刑のために使われる。
「建物のうちの一つは、コンテナ車輛が優に四台入る大きさである。建物の上には、コンテナ車輛を薫蒸消毒した後でガスを排出するための強制排気孔がある。すべての建物には、六インチのガスパイプが新たに備えつけられている。そして、すべての鉄道車輛收容棟には、煖房爐が備えつけられている。
合衆国連邦議会は、アムトラック保修場に、巨大な格納庫の屋根や壁の補修に、五百九十五万ドル使うように命令した。これらの建物は、密閑化されてきた。それらは、完全に気密化されているのである。この設備は、新しく備えつけられた『煖房爐』を通過した気体を、すべての建物に送り込めるように設計されている。
FEMAの所在地 google map
http://maps.google.com/maps/ms?ie=UTF8&oe=UTF8&msa=0&msid=118135173934136151745.00045bc25ee928a8872d0
プラスチック製の棺桶５０万個、中が大きいので２体以上入る。（１００万人が殺される？）
http://www.asyura2.com/sora/bd16/msg/315.html
米国内に準備される強制収容所
投稿者 丸山 日時 2002 年 1 月 14 日 15:59:19:
「アメリカ版ホロコーストがやってくる」
「コンタクト」（一九九八年三月二十四日号）
編集記 長年の間、ハットン司令は、コンタクト誌の読者に、「新世界秩序」の強制に従わない生意気な市民たちを抑留するための收容キャンプが、隠密裡にアメリカ国内の各所で建設されていると、警告してきた。私たちは今から読もうとするこの報告書を確証することはできないが、それが、私たちがあなたたち読者と長年に渡って共有してきた情報と大いに一致することに気づいてもらいたい。
一九九八年三月二十一日
アル・オーヴァーホルト博士
一九九七年の春に、先輩編集者のイアン・ステュアート教授は、「新世界秩序」の工作員によるきたるべき迫害について、シーさんが直接見聞きしたことに関して話し合うために、彼に会いに行つた。「シーさん」というのは仮名である（本名は分かつているが）。
シーさんは、写真や記事や手紙でいつぱいの七インチの厚さのカバンを持つてやつてきた。彼は、アメリカを破壊し、奴隸化せんとする「新世界秩序」の画策について、驚くべき情報を明らかにした。
以下は、シーさんの所見である。しかし、まずは、彼の人々となりを見てみよう。
シーさんは、敬虔なクリスチャンで、元は統合参謀本部および国防総省の検査官だつた。陸軍省に三十一年間勤務し、空軍参謀本部での二年も含めて、国防総省に九年間勤めた。彼は、統合勳功メダルは言うまでもなく、青銅星章、紫心章、国防勳功メダル、３つの統合軍勳章受賞メダル、そしてすべてのベトナム勳章の保有者である。彼は、数年前に退職し、民間国防局長官メダルを受けた。彼は、世界四大陸三十一ヶ国に行つたことがあり、五ヶ国語を話す。
シーさんは、反「新世界秩序」の人々をどう扱うかについての、政府のアメリカ版ホロコースト計画のことを語つてくれた。彼は、アメリカ人を抑留し処刑するための施設の基礎が既に出来上がつている、といつた。そして、その場所についても、写真などを交えて、疑いようもなく示してくれた。
「基礎設備はもう出来上がつている。少なくとも国内には一三〇の強制收容所がある。これらの強制收容所は、今なお国内にいたる所で作られている。これらは何の活動もしていないように擬装されているが、鉄条網や、ヘリコプター用の吹き流しのような妙な設備を備えている。
それらのほとんどは、主要道路や鉄道に隣接した、補給戦略上、有利な位置にある。」
「国中の僻地に点在するこれらの施設は、抵抗者や反体制派を処分するための『ガス室を完備した』強制收容所として完成されつつある。大まかに言うと、それらの施設は、『新世界秩序』に同調的でない反体制派を收容するために建設されている。抵抗者とは、自らの武器を手離すことを拒否する銃器保有者たちである。反体制派とは、キリスト教徒や、愛国者や、憲法主義者たちのことである。これらの收容所は完成している。私は、この目で見てきた。」
「一九九四年八月六日、私は、インディアナ州インデアナポリス、ビーチ・グローブのアムトラック鉄道車輛修理施設を見てきた。この施設には、百二十九エーカーの敷地に、少なくとも十の保修棟がある。二重になつたフェンスは、内向きに忍返しがつけられている。いくつかの建物の窓は煉瓦で塞がれていた。」
「故に、あなたは、アムトラックの保修棟が、レベル３の警備状態にあることが分かるだろう。」
「そこには、時速二十五ノットで飛行中のヘリのための吹き流しが３つある。普通、農薬撒布用ヘリが使用するのは、十ノットの吹き流しである。国家保安局型の高度警備の回転検門口があり、二十四時間稼動の警備用高密度照明設備がある。コンテナ車輛用の建物（ガス室）の塀には、特殊な『赤／青区域』の印がつけられている。これは、一九九六年の六月から七月にかけて表面化した『赤／青名簿計画』に対応する。」「戒厳令の下では、これは死の收容所となるであろう。彼らは、「赤」と「青」の範疇の人々を取り扱いさえすればいいのである。このコンテナ車輛用の設備は、処刑のために使われるであらう。
「建物のうちの一つは、コンテナ車輛が優に四台入る大きさである。建物の上には、コンテナ車輛を薫蒸消毒した後でガスを排出するための強制排気孔がある。すべての建物には、六インチのガスパイプが新たに備えつけられている。そして、すべての鉄道車輛收容棟には、煖房爐が備えつけられている。
「この写真がとられた一九九四年八月以降、連邦緊急管理庁は、その建物の壁や屋根を気密化するため、六百万ドルを割り当ててきた。戒厳令の下では、この施設は、直ちに、ＳＳ型の「最終的解決」ガス室として使われうる。
「一九九五年一月二十七日、インディアナポリスニュースは、『ビーチ・グローヴのアムトラックで二百十二人一斉解雇』という見出しの記事を載せた。『保修センターで今日、百七十人の解雇』 なぜ、六百万ドルもの新設備投資をして、二百十二人もの人を解雇するのか。なぜなら、最終的処刑執行者には、非アメリカ人が予定されているからだ。このようにして、二百十二人分のポストには、非アメリカ人が補充されるだろう。
「彼らは、この『カポ』役に外国人を雇うつもりだ。『主任』という意味のイタリイ語である。カポとは、ダッハウやヨーロッパ中の他のナチスの火葬場で、ＳＳの屠殺人たちのために、実際に多くのユダヤ人たちを殺した、信用のおける囚人につけられたニックネームである。」
「また、このニュースの記事は『この保修場は、ワシントンＤＣや他の都市部から、私有車輛、おそらくは地下鉄車輛の修理を請け負うことができるだろう。』と書いている。このような私有車輛の『修理』とは、死の車輛の動かぬ証拠だ。
「記事は続く。『去年の終り頃、合衆国連邦議会は、アムトラック保修場に、巨大な格納庫の屋根や壁の補修に、五百九十五万ドル使うように命令した。これらの建物は、密閑化されてきた。それらは、完全に気密化されているのである。この設備は、新しく備えつけられた『煖房爐』を通過した気体を、すべての建物に送り込めるように設計されている。」
http://blog.goo.ne.jp/mosiri55/e/f85148d1e620e339bb88f398811bc4c6
2009年7月 3日 (金) FEMA（フィーマ） | 固定リンク | コメント (0) | トラックバック (0)
次にシーさんは、「赤／青名簿」が何を意味するのかを詳しく述べてくれた。
「『赤名簿』は、戒厳令の強制準備開始前に、
逮捕・処刑される予定の人々の名簿である。
『青名簿』もまた、処刑予定者の名簿であるが、
戒厳令施行後、六週間以内に処刑される予定の者たちの名簿である。
どちらの処刑者名簿についても、減刑は全く予定されていない。」
「もしあなたが赤の方の名簿に載せられたら、
彼らは午前四時頃あなたを家から連れ出し、
黒いバンで、ヘリコプターが待ち合わせている中継地点まで、
あなたを運ぶだろう。
そこであなたは、全身真黒に塗装され何の標識もつけていない、
航空法などお構いなしに飛び回る、
六十四人乗りのＣＨ四七チヌーク（？）ヘリコプターに乗せられるだろう。」
「そして彼らは、あなたを三十八都市のうちの一つに空輸し、
そこであなたは、ボーイング七四七か、七三七か、七二七に乗せられるだろう。
あなたは、臨時收容所へ直接連れていかれるかも知れない。
そして、あなたが赤リストに載せられているのなら、
あなたは赤キャンプへと送られ、そこで処刑されるだろう。
「ある時点で、戒厳令が施行されるだろう。
戒厳令下では、陪審員による裁判を受けるための人身保護令状制度が停止される。
裁判所に行く代わりに、あなたは、ある一定の期間投獄される。）
『戒厳令の口実となるような極度の欠乏状態が何かの危機が発生するだろう。』
青名簿の人々は、この時点で拉致されることになつている。
この時点で、合衆国は十の区域に分割されることになる。
それは、連邦緊急管理庁によつて既に計画されている。」
「例の黒いヘリコプターは、その任務執行中、
攜帶電話からテレビまで、あらゆる周波数域の電波を
妨碍することのできる装置を使つていることが明らかにされてきた。
注意して下さい。
あなたに対して何らかの行動がとられるときは、
その少し前から、あなたの攜帶電話は妨碍されてしまつているということです。」
「一九九六年六月、連邦捜査局のある職員が、
ＣＩＡの友人から、その地方の青名簿を入手した。
そこには彼の名前が書いてあつた。
そして、ヴァージニア州内の彼の知人の名もいくつかあつた。
その地方の青リストには、これらの人々は、
戒厳令発令後六週間以内に拉致される予定だと書いてあつた。」
「これは、ナチスの赤／青名簿計画にぴたりと一致する。
このナチの平行的計画は、一九九六年ハインツ・ホーネによつて書かれた
『ナチＳＳの物語 死者の順序』の中に載つている。
（私は、この本を読んで、ジャック・マックラムに送つた。）」
「『そんなこと起こりつこない。』という人もいるだろう。
しかし、既に国内で待機しているソ連の部隊三十万人が、
人々から銃を取り上げることに成功したならば、十分あり得ることなのである。
銃を持つ人間を追放することがポイントとなる。
ミリシア（民兵）を悪者にし、銃を悪者にして、
誰も銃を持てないようにするつもりなのだ。
一旦銃を取り上げられてしまえば、あなたは彼らの物となつてしまうだろう。
あなたの家の扉が、主の御使いによつて守られていない限りは、
そうなつてしまうだろう。」
「実際に誰が拉致工作をやるのだろうか。
それは、外国の警官たち、すなわち国連安全保障軍である。
すでに三十以上もの外国軍隊の基地が、
国連の旗の下に、アメリカ国内に建設されている。
いずれも特命を受けた連邦政府高官の諒解に基づくものである。
これらの基地には、ロシア、ポーランド、ドイツ、ベルギー、トルコ、
イギリス、ニカラグア、そしてアジア各国からの
百万人以上もの部隊が、既に配置されている。」
「なぜ彼らが合衆国にいるのか。
彼らは、私たちの軍隊たる、二十四州の現役・予備役の各州兵隊と違つて、
海外から連れてこられている。
彼らは、その時が来たならば、
アメリカ市民に何のためらいもなく発砲することができるだろう。」
「ミシシッピ州ガルフポートの近郊には、
二千以上ものロシアの戦車やトラックや化学戦用車輛が待機している。
それらは、一九九四年一月から、そこに集結し始めた。」
「ライリー基地には百八十人の外国人部隊がいることが、
ある准将によつて確認されている。
一九九五年十二月十三日には、三百人ものロシア人部隊が、
白いロシア製の輸送機に乗つて、アラバマ州バーミンガムにやつてきた。」
「一九九五年の時点で、一万人強の外国人部隊が、二万人抑留の準備のため、
アーカンソー州のチャフィー基地に駐屯していたと報告されている。」
「また、一九九五年、合衆国陸軍の中継地点であるルイジアナ州ポーク基地には、
ロシアや東欧の部隊が、国連の旗の下に配置された。
（これについて質問されたとき、
ポーク基地を統轄する下院議員の立法補査官は、答えた。
『はい、彼らは広域合同演習のためそこにいました。
そして、国連の旗が翻っていました。
今もなお、いくらかの部隊が残留しているかもしれません。』）」
「アバディーン・プロヴィング・グラウンズ（演習場？）には、
多数のロシア軍戦車が来ている。
ある下士官は、それらを修理し続けてきたと、父親に話した。」
「これに類することが、国中で起こつている。
ニューメキシコのホロマン空軍基地には、ドイツ人部隊がいる。
オハイオのライト・パターソン空軍基地にも、テキサスのフッド基地にも、
ドイツ人部隊がいる。
カリフォルニア州のロングビーチ海軍基地には、
中国人部隊がいることが知られている。」
「侵掠部隊が姿を現わすのは、何か遠い未来の出来事などというわけではない。
彼らは既にここにいるのだ。
戒厳令が敷かれたときには、これらの国連外国人部隊は、
国中を取り締まり、『新世界秩序』の計画を実行するだろう。」
「神は、警告を発している。
これらのことが起こるまで、そう長くはない。
主に従う人々は、可能な限りの方法で、これに備えなければならない。
恐れることはない。
今は、祈りの時であり、備えの時である。
失われた楽園への信仰を共にする時である。」
「私たちは、常に、エフェソ人への手紙、
第六章の十二を思い起こさなければならない。
『私たちの戦いは、血肉を備えた物理的存在に対してのものではない。
それは、この世の闇の支配者の国や権力に対するものである。
それは、高次元での、邪悪な霊に対する戦いである。』」
http://icke.seesaa.net/article/146856065.html
2010年04月18日 Tweet It!
ヨルダン王の警告
ヨルダン王が中東戦争が「迫っている」と警告
かなり恐ろしい情報である。
ヨルダンの王家はいつも自分の「近隣諸国」で何が起こっており、また、起ころうとしているかという情報を常に最新のものを得ている。
イラン／中東第三次世界大戦の引き金を引くだろう主要なシナリオの一つがヒズボラとレバノンに対する戦争である。
なぜなら今反政府の活動や発言をすれば、処刑者リストの赤名簿か青名簿に載せられる。
アメリカで今、反政府の活動や発言をしている人達は無知であるか、本当の勇者なのかどちらかである。
アメリカは今すぐ立ち去るべき国になってしまった。
戒厳令の口実となるような極度の欠乏状態とは何か？
イラン戦争か、アメリカの破産による国内暴動か？
2010年04月18日ヨルダン王が中東戦争が「迫っている」と警告
かなり恐ろしい情報である。
ヨルダンの王家はいつも自分の「近隣諸国」で何が起こっており、また、起ころうとしているかという情報を常に最新のものを得ている。
戒厳令の口実となる何かはいつ起こってもおかしくない。
「戒厳令下では、陪審員による裁判を受けるための人身保護令状制度が停止される。（裁判所に行く代わりに、あなたは、ある一定の期間投獄される。）」
『赤名簿』は、戒厳令の強制準備開始前に、
逮捕・処刑される予定の人々の名簿である。
『青名簿』もまた、処刑予定者の名簿であるが、
戒厳令施行後、六週間以内に処刑される予定の者たちの名簿である。
どちらの処刑者名簿についても、減刑は全く予定されていない。」
「もしあなたが赤の方の名簿に載せられたら、
彼らは午前四時頃あなたを家から連れ出し、
黒いバンで、ヘリコプターが待ち合わせている中継地点まで、
あなたを運ぶだろう。
そこであなたは、全身真黒に塗装され何の標識もつけていない、
航空法などお構いなしに飛び回る、
六十四人乗りのＣＨ四七チヌーク（？）ヘリコプターに乗せられるだろう。」
「そして彼らは、あなたを三十八都市のうちの一つに空輸し、
そこであなたは、ボーイング七四七か、七三七か、七二七に乗せられるだろう。
あなたは、臨時收容所へ直接連れていかれるかも知れない。
そして、あなたが赤リストに載せられているのなら、
あなたは赤キャンプへと送られ、そこで処刑されるだろう。
「一九九六年六月、連邦捜査局のある職員が、
ＣＩＡの友人から、その地方の青名簿を入手した。
そこには彼の名前が書いてあつた。
そして、ヴァージニア州内の彼の知人の名もいくつかあつた。
その地方の青リストには、これらの人々は、
戒厳令発令後六週間以内に拉致される予定だと書いてあつた。」
「これは、ナチスの赤／青名簿計画にぴたりと一致する。
コンテナ車輛用の建物（ガス室）の塀には、特殊な『赤／青区域』の印がつけられている。これは、一九九六年の六月から七月にかけて表面化した『赤／青名簿計画』に対応する。」「戒厳令の下では、これは死の收容所となるであろう。彼らは、「赤」と「青」の範疇の人々を取り扱いさえすればいいのである。このコンテナ車輛用の設備は、処刑のために使われる。
「建物のうちの一つは、コンテナ車輛が優に四台入る大きさである。建物の上には、コンテナ車輛を薫蒸消毒した後でガスを排出するための強制排気孔がある。すべての建物には、六インチのガスパイプが新たに備えつけられている。そして、すべての鉄道車輛收容棟には、煖房爐が備えつけられている。
合衆国連邦議会は、アムトラック保修場に、巨大な格納庫の屋根や壁の補修に、五百九十五万ドル使うように命令した。これらの建物は、密閑化されてきた。それらは、完全に気密化されているのである。この設備は、新しく備えつけられた『煖房爐』を通過した気体を、すべての建物に送り込めるように設計されている。
FEMAの所在地 google map
http://maps.google.com/maps/ms?ie=UTF8&oe=UTF8&msa=0&msid=118135173934136151745.00045bc25ee928a8872d0
プラスチック製の棺桶５０万個、中が大きいので２体以上入る。（１００万人が殺される？）
http://www.asyura2.com/sora/bd16/msg/315.html
米国内に準備される強制収容所
投稿者 丸山 日時 2002 年 1 月 14 日 15:59:19:
「アメリカ版ホロコーストがやってくる」
「コンタクト」（一九九八年三月二十四日号）
編集記 長年の間、ハットン司令は、コンタクト誌の読者に、「新世界秩序」の強制に従わない生意気な市民たちを抑留するための收容キャンプが、隠密裡にアメリカ国内の各所で建設されていると、警告してきた。私たちは今から読もうとするこの報告書を確証することはできないが、それが、私たちがあなたたち読者と長年に渡って共有してきた情報と大いに一致することに気づいてもらいたい。
一九九八年三月二十一日
アル・オーヴァーホルト博士
一九九七年の春に、先輩編集者のイアン・ステュアート教授は、「新世界秩序」の工作員によるきたるべき迫害について、シーさんが直接見聞きしたことに関して話し合うために、彼に会いに行つた。「シーさん」というのは仮名である（本名は分かつているが）。
シーさんは、写真や記事や手紙でいつぱいの七インチの厚さのカバンを持つてやつてきた。彼は、アメリカを破壊し、奴隸化せんとする「新世界秩序」の画策について、驚くべき情報を明らかにした。
以下は、シーさんの所見である。しかし、まずは、彼の人々となりを見てみよう。
シーさんは、敬虔なクリスチャンで、元は統合参謀本部および国防総省の検査官だつた。陸軍省に三十一年間勤務し、空軍参謀本部での二年も含めて、国防総省に九年間勤めた。彼は、統合勳功メダルは言うまでもなく、青銅星章、紫心章、国防勳功メダル、３つの統合軍勳章受賞メダル、そしてすべてのベトナム勳章の保有者である。彼は、数年前に退職し、民間国防局長官メダルを受けた。彼は、世界四大陸三十一ヶ国に行つたことがあり、五ヶ国語を話す。
シーさんは、反「新世界秩序」の人々をどう扱うかについての、政府のアメリカ版ホロコースト計画のことを語つてくれた。彼は、アメリカ人を抑留し処刑するための施設の基礎が既に出来上がつている、といつた。そして、その場所についても、写真などを交えて、疑いようもなく示してくれた。
「基礎設備はもう出来上がつている。少なくとも国内には一三〇の強制收容所がある。これらの強制收容所は、今なお国内にいたる所で作られている。これらは何の活動もしていないように擬装されているが、鉄条網や、ヘリコプター用の吹き流しのような妙な設備を備えている。
それらのほとんどは、主要道路や鉄道に隣接した、補給戦略上、有利な位置にある。」
「国中の僻地に点在するこれらの施設は、抵抗者や反体制派を処分するための『ガス室を完備した』強制收容所として完成されつつある。大まかに言うと、それらの施設は、『新世界秩序』に同調的でない反体制派を收容するために建設されている。抵抗者とは、自らの武器を手離すことを拒否する銃器保有者たちである。反体制派とは、キリスト教徒や、愛国者や、憲法主義者たちのことである。これらの收容所は完成している。私は、この目で見てきた。」
「一九九四年八月六日、私は、インディアナ州インデアナポリス、ビーチ・グローブのアムトラック鉄道車輛修理施設を見てきた。この施設には、百二十九エーカーの敷地に、少なくとも十の保修棟がある。二重になつたフェンスは、内向きに忍返しがつけられている。いくつかの建物の窓は煉瓦で塞がれていた。」
「故に、あなたは、アムトラックの保修棟が、レベル３の警備状態にあることが分かるだろう。」
「そこには、時速二十五ノットで飛行中のヘリのための吹き流しが３つある。普通、農薬撒布用ヘリが使用するのは、十ノットの吹き流しである。国家保安局型の高度警備の回転検門口があり、二十四時間稼動の警備用高密度照明設備がある。コンテナ車輛用の建物（ガス室）の塀には、特殊な『赤／青区域』の印がつけられている。これは、一九九六年の六月から七月にかけて表面化した『赤／青名簿計画』に対応する。」「戒厳令の下では、これは死の收容所となるであろう。彼らは、「赤」と「青」の範疇の人々を取り扱いさえすればいいのである。このコンテナ車輛用の設備は、処刑のために使われるであらう。
「建物のうちの一つは、コンテナ車輛が優に四台入る大きさである。建物の上には、コンテナ車輛を薫蒸消毒した後でガスを排出するための強制排気孔がある。すべての建物には、六インチのガスパイプが新たに備えつけられている。そして、すべての鉄道車輛收容棟には、煖房爐が備えつけられている。
「この写真がとられた一九九四年八月以降、連邦緊急管理庁は、その建物の壁や屋根を気密化するため、六百万ドルを割り当ててきた。戒厳令の下では、この施設は、直ちに、ＳＳ型の「最終的解決」ガス室として使われうる。
「一九九五年一月二十七日、インディアナポリスニュースは、『ビーチ・グローヴのアムトラックで二百十二人一斉解雇』という見出しの記事を載せた。『保修センターで今日、百七十人の解雇』 なぜ、六百万ドルもの新設備投資をして、二百十二人もの人を解雇するのか。なぜなら、最終的処刑執行者には、非アメリカ人が予定されているからだ。このようにして、二百十二人分のポストには、非アメリカ人が補充されるだろう。
「彼らは、この『カポ』役に外国人を雇うつもりだ。『主任』という意味のイタリイ語である。カポとは、ダッハウやヨーロッパ中の他のナチスの火葬場で、ＳＳの屠殺人たちのために、実際に多くのユダヤ人たちを殺した、信用のおける囚人につけられたニックネームである。」
「また、このニュースの記事は『この保修場は、ワシントンＤＣや他の都市部から、私有車輛、おそらくは地下鉄車輛の修理を請け負うことができるだろう。』と書いている。このような私有車輛の『修理』とは、死の車輛の動かぬ証拠だ。
「記事は続く。『去年の終り頃、合衆国連邦議会は、アムトラック保修場に、巨大な格納庫の屋根や壁の補修に、五百九十五万ドル使うように命令した。これらの建物は、密閑化されてきた。それらは、完全に気密化されているのである。この設備は、新しく備えつけられた『煖房爐』を通過した気体を、すべての建物に送り込めるように設計されている。」
http://blog.goo.ne.jp/mosiri55/e/f85148d1e620e339bb88f398811bc4c6
2009年7月 3日 (金) FEMA（フィーマ） | 固定リンク | コメント (0) | トラックバック (0)
次にシーさんは、「赤／青名簿」が何を意味するのかを詳しく述べてくれた。
「『赤名簿』は、戒厳令の強制準備開始前に、
逮捕・処刑される予定の人々の名簿である。
『青名簿』もまた、処刑予定者の名簿であるが、
戒厳令施行後、六週間以内に処刑される予定の者たちの名簿である。
どちらの処刑者名簿についても、減刑は全く予定されていない。」
「もしあなたが赤の方の名簿に載せられたら、
彼らは午前四時頃あなたを家から連れ出し、
黒いバンで、ヘリコプターが待ち合わせている中継地点まで、
あなたを運ぶだろう。
そこであなたは、全身真黒に塗装され何の標識もつけていない、
航空法などお構いなしに飛び回る、
六十四人乗りのＣＨ四七チヌーク（？）ヘリコプターに乗せられるだろう。」
「そして彼らは、あなたを三十八都市のうちの一つに空輸し、
そこであなたは、ボーイング七四七か、七三七か、七二七に乗せられるだろう。
あなたは、臨時收容所へ直接連れていかれるかも知れない。
そして、あなたが赤リストに載せられているのなら、
あなたは赤キャンプへと送られ、そこで処刑されるだろう。
「ある時点で、戒厳令が施行されるだろう。
戒厳令下では、陪審員による裁判を受けるための人身保護令状制度が停止される。
裁判所に行く代わりに、あなたは、ある一定の期間投獄される。）
『戒厳令の口実となるような極度の欠乏状態が何かの危機が発生するだろう。』
青名簿の人々は、この時点で拉致されることになつている。
この時点で、合衆国は十の区域に分割されることになる。
それは、連邦緊急管理庁によつて既に計画されている。」
「例の黒いヘリコプターは、その任務執行中、
攜帶電話からテレビまで、あらゆる周波数域の電波を
妨碍することのできる装置を使つていることが明らかにされてきた。
注意して下さい。
あなたに対して何らかの行動がとられるときは、
その少し前から、あなたの攜帶電話は妨碍されてしまつているということです。」
「一九九六年六月、連邦捜査局のある職員が、
ＣＩＡの友人から、その地方の青名簿を入手した。
そこには彼の名前が書いてあつた。
そして、ヴァージニア州内の彼の知人の名もいくつかあつた。
その地方の青リストには、これらの人々は、
戒厳令発令後六週間以内に拉致される予定だと書いてあつた。」
「これは、ナチスの赤／青名簿計画にぴたりと一致する。
このナチの平行的計画は、一九九六年ハインツ・ホーネによつて書かれた
『ナチＳＳの物語 死者の順序』の中に載つている。
（私は、この本を読んで、ジャック・マックラムに送つた。）」
「『そんなこと起こりつこない。』という人もいるだろう。
しかし、既に国内で待機しているソ連の部隊三十万人が、
人々から銃を取り上げることに成功したならば、十分あり得ることなのである。
銃を持つ人間を追放することがポイントとなる。
ミリシア（民兵）を悪者にし、銃を悪者にして、
誰も銃を持てないようにするつもりなのだ。
一旦銃を取り上げられてしまえば、あなたは彼らの物となつてしまうだろう。
あなたの家の扉が、主の御使いによつて守られていない限りは、
そうなつてしまうだろう。」
「実際に誰が拉致工作をやるのだろうか。
それは、外国の警官たち、すなわち国連安全保障軍である。
すでに三十以上もの外国軍隊の基地が、
国連の旗の下に、アメリカ国内に建設されている。
いずれも特命を受けた連邦政府高官の諒解に基づくものである。
これらの基地には、ロシア、ポーランド、ドイツ、ベルギー、トルコ、
イギリス、ニカラグア、そしてアジア各国からの
百万人以上もの部隊が、既に配置されている。」
「なぜ彼らが合衆国にいるのか。
彼らは、私たちの軍隊たる、二十四州の現役・予備役の各州兵隊と違つて、
海外から連れてこられている。
彼らは、その時が来たならば、
アメリカ市民に何のためらいもなく発砲することができるだろう。」
「ミシシッピ州ガルフポートの近郊には、
二千以上ものロシアの戦車やトラックや化学戦用車輛が待機している。
それらは、一九九四年一月から、そこに集結し始めた。」
「ライリー基地には百八十人の外国人部隊がいることが、
ある准将によつて確認されている。
一九九五年十二月十三日には、三百人ものロシア人部隊が、
白いロシア製の輸送機に乗つて、アラバマ州バーミンガムにやつてきた。」
「一九九五年の時点で、一万人強の外国人部隊が、二万人抑留の準備のため、
アーカンソー州のチャフィー基地に駐屯していたと報告されている。」
「また、一九九五年、合衆国陸軍の中継地点であるルイジアナ州ポーク基地には、
ロシアや東欧の部隊が、国連の旗の下に配置された。
（これについて質問されたとき、
ポーク基地を統轄する下院議員の立法補査官は、答えた。
『はい、彼らは広域合同演習のためそこにいました。
そして、国連の旗が翻っていました。
今もなお、いくらかの部隊が残留しているかもしれません。』）」
「アバディーン・プロヴィング・グラウンズ（演習場？）には、
多数のロシア軍戦車が来ている。
ある下士官は、それらを修理し続けてきたと、父親に話した。」
「これに類することが、国中で起こつている。
ニューメキシコのホロマン空軍基地には、ドイツ人部隊がいる。
オハイオのライト・パターソン空軍基地にも、テキサスのフッド基地にも、
ドイツ人部隊がいる。
カリフォルニア州のロングビーチ海軍基地には、
中国人部隊がいることが知られている。」
「侵掠部隊が姿を現わすのは、何か遠い未来の出来事などというわけではない。
彼らは既にここにいるのだ。
戒厳令が敷かれたときには、これらの国連外国人部隊は、
国中を取り締まり、『新世界秩序』の計画を実行するだろう。」
「神は、警告を発している。
これらのことが起こるまで、そう長くはない。
主に従う人々は、可能な限りの方法で、これに備えなければならない。
恐れることはない。
今は、祈りの時であり、備えの時である。
失われた楽園への信仰を共にする時である。」
「私たちは、常に、エフェソ人への手紙、
第六章の十二を思い起こさなければならない。
『私たちの戦いは、血肉を備えた物理的存在に対してのものではない。
それは、この世の闇の支配者の国や権力に対するものである。
それは、高次元での、邪悪な霊に対する戦いである。』」
http://icke.seesaa.net/article/146856065.html
2010年04月18日 Tweet It!
ヨルダン王の警告
ヨルダン王が中東戦争が「迫っている」と警告
かなり恐ろしい情報である。
ヨルダンの王家はいつも自分の「近隣諸国」で何が起こっており、また、起ころうとしているかという情報を常に最新のものを得ている。
イラン／中東第三次世界大戦の引き金を引くだろう主要なシナリオの一つがヒズボラとレバノンに対する戦争である。
米国でＦＥＭＡのクーデターそして日本の自衛隊は！
米国のＦＥＭＡと日常的に連絡を取り、ＦＥＭＡと連携し、「自衛隊内部に日本国内での軍事クーデター部隊を作り出している組織」がある。
陸上自衛隊幕僚監部調査部調査第２課調査別室、通称「調別」である。
日米が連携し、災害あるいは人為的なテロに際して、政府に代わって軍隊が「政権を奪取」する、クーデター部隊が動き出している。
これがロスチャイルド世界帝国への、「王手」である。
また日本では米国、自衛隊の合同による日本人市民殺害部隊「パイナップル・ブリゲイズ」が既に創立されている。
１９８５年の日航機事故の直後は多くの人が「生きていた可能性がある、自衛隊が作業中に、多くの生存者の呻き声はなぜ消えたのか？
http://blog.goo.ne.jp/adoi/e/ff06037ad95ed4ebc68ebceed8fde906
http://quiet.angelhyogo.jp/offline/alt1.htm
１９９４年、長野県松本市で起こった松本サリン事件では、異臭のする毒ガスの臭いがした、と言う住民の証言が多数あった。これは、無臭とされるサリンとは「全く別の毒ガス」が松本で使用され、無差別に市民をターゲットとした強制的毒ガス人体実験が行われた事を示している。>しかし警察の「厳しい」捜査の結果では、この事件ではオウムが他の毒ガスを所持・散布した、とはなっていない。
全ては、オウムが悪い、とするためには、この事件で「オウムは、こんな毒ガスも所持し散布した、あんな毒ガスも所持し散布した」としなければならないが、警察は、そのようには発表していない（出来ない）。
オウムの使ったサリンとは別物の、「異臭のする」毒ガスは、誰が所持し、散布したのか？
地下鉄サリン事件の前日と前々日には、防毒マスク・メーカーの重松製作所の店頭株式が大量に「防衛庁関係者によって購入され」、サリン事件で大幅に値上がりした同社の株式を売却し、防衛庁の巨額の「裏金」が作られた。
自衛隊は、「サリン事件が起こる事を、事前に、知っていた」。
地下鉄サリン事件の「前日に」、自衛隊と機動隊は、合同で「毒ガス・テロ事件」対策訓練を行っていた。
自衛隊は、「毒ガステロが、起こる事を、事前に知っていた」。
自衛隊にはテロ自作自演等の演出専門の、自衛隊東部方面隊第一施設団第三施設軍と呼ばれる部隊がある（駐屯地は神奈川県の米軍のキャンプ座間）。
この自衛隊組織の「上部組織」が、キャンプ座間にある米陸軍第５００軍事情報大隊＝通称５００ＭＩである。
テロ対策と称し日本国内に戒厳令体制を敷き、クーデターを行うための組織である。
このクーデター計画を立てているのが、陸上自衛隊幕僚監部調査部調査第２課調査別室、通称「調別」である。
日本国内での、このクーデター計画と連動し動いているのが、米国ＦＥＭＡである。
クーデターに際しては、市民が「逆らわない事」、戒厳令体制が「テロ対策」として「当然」であると考え、「新政府樹立が当然」と考えるように誘導する、マインド・コントロールが必要となる。
マインド・コントロールが、「クーデターの生みの母」であり、ロスチャイルド世界帝国の、大黒柱である。
このマインド・コントロール技術には、麻薬等の薬物、毒ガス、電磁波兵器を使った「人間の意識のアイマイ化＝思考能力の剥奪」、そして新興宗教を使った「洗脳」がある。
このテクニックは、ロシア軍直系のモスクワ・メディカル・アカデミーと、ロシア精神矯正研究所のイーゴリ・スミルノフ博士によって開発された。「ソ連共産主義・思想による洗脳テクニック」として「国家を上げ、国策としてマインド・コントロール技術を形成して来た」ロシア軍。
ロシアが毒ガス、電磁波兵器、新興宗教と言う、マインド・コントロール兵器の本場である。
オウムが、ロシアに大きな支部を持ち、ロシア軍から兵器を購入していた理由は、ここにある。
ＦＥＭＡの実働部隊が、ロシア軍で構成されている理由は、ここにある。
このスミルノフ博士によって、米軍と、その下部組織・自衛隊はマインド・コントロール技術の教育を受けてきた。
長年、麻薬＝薬物、電磁波兵器、新興宗教を使ったマインド・コントロール技術を研究・実験してきたＣＩＡと、ＦＥＭＡ、ロシア軍、自衛隊を結ぶ「地下水脈」が、ここにある。
ロシア軍から兵器を購入していた、新興宗教オウムの信者の自衛隊員が、警察庁長官を狙撃したラインは、この「地下水脈」から出てくる。
薬物を使用したマインド・コントロールは、薬物が「途切れる」と、コントロール不能になる。しかし宗教によるマインド・コントロールは、「途切れる」心配が無い。つまり「最も効果的である」。
ＣＩＡは８０年代以降、「マインド・コントロール兵器の開発」を、「新興宗教作り」に集中させて行く。新興宗教とは、「軍事技術」として開発された「兵器」である。
新興宗教問題は、法律的な「信教の自由」問題などではなく、「新開発兵器の市民への強制的人体実験」問題である。毒ガスの松本における散布、市民への毒ガス強制人体実験と、同一問題である。新興宗教団体オウムが、毒ガスを使用する理由は、ここにある。
日本国内には、オウムに限らず、統一教会、自民党政権与党内部に関与する新興宗教団体等、「ＣＩＡによって市民のマインド・コントロール実験のために創立された」様々な新興宗教団体が存在する。ＣＩＡによって創立・開発された「マインド・コントロール兵器」が、こうした新興宗教の「正体」である。
新興宗教は、軍事兵器として開発された。
オウムは全国各地で地域住民とトラブルを起こしていたが、松本市にはオウム支部は無い。トラブルを起こしていた地域で散布せず、わざわざ遠隔地の松本にまで出向いてサリンを散布する必然性は、オウムには無い。
なお松本市と、オウムには全く関連性は無いが、松本市には自衛隊東部方面隊・第１２師団・第１３連隊が常に駐屯している。これはロシア軍直伝の、「異臭のする」様々な毒ガス兵器を実戦装備した、毒ガス専門部隊である。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/105316631.html
2008年08月25日
ロスチャイルド・クーデター部隊
既報のように、米国ＦＥＭＡ・緊急事態管理庁は、テロや地震等の災害を口実として、議会・大統領の全権限を停止し、国家の全権限を掌握するクーデター計画を持っている。
災害救助であれば行政経験のある大統領と閣僚が指揮を取れば足り、大統領と議会の全機能を停止する必要はない。
また全国民に番号を振り、国民の個人情報を国家に登録させる義務を課す必要は全く無く、さらに裁判を経ずに国民を多数、集団で強制収容所に監禁する等は、災害救助とは何等関係が無い。
こうした権限をＦＥＭＡは持っている。
ＦＥＭＡは災害救助組織ではなく、テロや災害を利用しての「米国国家乗っ取り」＝クーデター部隊である。
このＦＥＭＡと日常的に連絡を取り、ＦＥＭＡと連携し、「自衛隊内部に日本国内での軍事クーデター部隊を作り出している組織」がある。
陸上自衛隊幕僚監部調査部調査第２課調査別室、通称「調別」である。
以下、（Ａ）ＦＥＭＡと（Ｂ）「調別」の権限を比較して見る。
（Ａ）ＦＥＭＡの持つ権限。
１、アメリカ合衆国大統領令、第１０９９７号による、石油ガス等、全エネルギーのＦＥＭＡによる独占、支配権限。
２、大統領令１０９９８号、全食料の支配権限。
３、１０９９９号、全輸送機関の支配権限。
４、１１０００号、全国民への強制労働命令権。
５、１１００１号、全病院、教育機関等の支配権限。
６、１１００２号、全国民の番号登録制の義務化権限。
７、１１００３号、全民間航空機、空港の支配権限。
８、１１００４号、強制収容所等への国民の強制移住・収容命令権限。
９、１１００５号、全鉄道、倉庫等の支配権限。
（Ｂ）自衛隊「調別」の持つ権限。
１、国民への強制労働命令権を自衛隊が持つ。
２、全国民を軍隊に徴兵するための兵籍名簿への国民の登録義務を命じる権限を自衛隊が持つ。
３、全通信施設、交通機関の支配権限を自衛隊が持つ。
４、衣食住を含む全国民生活の自衛隊による統制・支配権限を自衛隊が持つ。
５、国民への強制移住命令権を自衛隊が持つ。
６、全民間企業、組織の運営権限の政府への移譲命令権を自衛隊が持つ。
７、各地方ごとの郷土防衛軍の設置と国民の徴兵権限を自衛隊が持つ。
８、全物資、国民の全財産の徴収・支配権限を自衛隊が持つ。
９、国民の土地を強制収容する権限を自衛隊が持つ。
１０、全ての輸送手段の徴収、支配権限を自衛隊が持つ。
１１、民間船舶、港湾施設を支配する権限を自衛隊が持つ。
１２、全ての民間航空機、空港を徴用、支配する権限を自衛隊が持つ。
（以上、自衛隊については、防衛研究会編「防衛庁・自衛隊」の「非常事態措置諸法令の研究」項目より）。
つまり自衛隊が、「あらゆる物を支配下」に置く事が出来る仕組みになっている。これは自衛隊によるクーデター計画であり、自衛隊による軍事独裁国家作りが「目的」である事が分かる。
ＦＥＭＡの権限と自衛隊の権限を比較して見ると、
軍隊による国民への強制労働命令権、全物資と輸送機関の支配、国民の国家・軍隊への登録義務、強制移住命令権という点が完全に一致している。
国家への登録義務という点で日本には既に住民基本台帳制度があるため、自衛隊では特に徴兵のための軍籍への登録と特化した記載になっている。
またＦＥＭＡがエネルギーや教育施設の支配を別項目として記載している所を、自衛隊では全物資の徴収、全国民生活の統制、という表現に置き換わっているだけである。
自衛隊については各地方に郷土防衛軍を置き国民を徴兵するという項目があるが、これは米国においては地方の州ごとに既に州兵制度があるため、これを日本において補完している項目になっている。
異なるのは、自衛隊では「民間企業等の全権限の政府への移譲」という項目があり、ＦＥＭＡには、それが無い点である。
しかし、あらゆる物資・輸送手段をＦＥＭＡが支配下に置く以上、それ等が無ければ民間企業は元々、機能しない。明言を避けているだけで、ＦＥＭＡが民間企業を支配下に置く点では、自衛隊の権限と何等、変わりは無い。
自衛隊の、この権限は、クーデター組織ＦＥＭＡの完全なコピーであり、「調別」がＦＥＭＡと日常的に連絡を取り、日米軍の連携を計っている以上、この完全な一致は単なる「偶然」ではない。
日米が連携し、災害あるいは人為的なテロに際して、政府に代わって軍隊が「政権を奪取」する、クーデター部隊が動き出している。
これがロスチャイルド世界帝国への、「王手」である。
2007年06月07日
自衛隊は日本人を殺害せよ
政府のやる事に反対意見を持つ市民を殺害せよ、それが軍隊の仕事である。
軍隊の仕事は他国との戦争ではなく、自分の国の市民を殺害する事にある。
米国アイゼンハワー大統領時代に、こうした戦略を立てたロックフェラー報告を元に、米国では市民殺害用のＦＥＭＡと呼ばれる軍隊が作られた。
これは１９５８年１月、大統領により採択された
「国際安全保障 - 軍事的側面、隠れた戦争concealed wars」
という文書であり、同一の部隊を米国の同盟国＝日本等にも作るよう合衆国大統領、国家安全保障局命令第１７７＝ＮＳＡＭ - １７７で命令が出されている。
この大統領命令に基づき、日本では米国、自衛隊の合同による日本人市民殺害部隊「パイナップル・ブリゲイズ」が既に創立されている。
ある日深夜、突然あなたの家に自衛隊が攻め込んで来る。玄関は蹴り破られ、あなたと家族は誘拐される。見知らぬ山中で、あなたと家族は殺害され土に埋められる。あなたの行き先は誰にも分からない。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49609511.html
. 米軍は、日本人全ての身分証明書のコピーを蓄積し、日本人全員の私生活を監視し、米国に反対する人物をチェックしている。
また、政治家、大企業経営者の女性スキャンダル情報等を集め、米国に逆らう場合にはそれをマスコミに暴露する事を仕事にしている、アジア最大のスパイ軍事組織アメリカ陸軍第５００軍事情報大隊が神奈川県座間市に常駐している。
この部隊の下部組織として、日本人の個人個人の銀行口座の中味、株式投資の中味、家族構成、勤務先企業、友人関係等を監視、情報蓄積しているのが、自衛隊東部方面隊第一施設団第三施設群と呼ばれるスパイ軍事組織である。
この部隊も米軍キャンプ座間内部にある。
自衛隊と米軍は別組織であり、本来自衛隊が米軍基地内部に常駐する事は違法である。
この違法な「一体化」は何なのか？
陸上自衛隊幕僚監部調査部調査第２課調査別室、通称「調別」である。
日米が連携し、災害あるいは人為的なテロに際して、政府に代わって軍隊が「政権を奪取」する、クーデター部隊が動き出している。
これがロスチャイルド世界帝国への、「王手」である。
また日本では米国、自衛隊の合同による日本人市民殺害部隊「パイナップル・ブリゲイズ」が既に創立されている。
１９８５年の日航機事故の直後は多くの人が「生きていた可能性がある、自衛隊が作業中に、多くの生存者の呻き声はなぜ消えたのか？
http://blog.goo.ne.jp/adoi/e/ff06037ad95ed4ebc68ebceed8fde906
http://quiet.angelhyogo.jp/offline/alt1.htm
１９９４年、長野県松本市で起こった松本サリン事件では、異臭のする毒ガスの臭いがした、と言う住民の証言が多数あった。これは、無臭とされるサリンとは「全く別の毒ガス」が松本で使用され、無差別に市民をターゲットとした強制的毒ガス人体実験が行われた事を示している。>しかし警察の「厳しい」捜査の結果では、この事件ではオウムが他の毒ガスを所持・散布した、とはなっていない。
全ては、オウムが悪い、とするためには、この事件で「オウムは、こんな毒ガスも所持し散布した、あんな毒ガスも所持し散布した」としなければならないが、警察は、そのようには発表していない（出来ない）。
オウムの使ったサリンとは別物の、「異臭のする」毒ガスは、誰が所持し、散布したのか？
地下鉄サリン事件の前日と前々日には、防毒マスク・メーカーの重松製作所の店頭株式が大量に「防衛庁関係者によって購入され」、サリン事件で大幅に値上がりした同社の株式を売却し、防衛庁の巨額の「裏金」が作られた。
自衛隊は、「サリン事件が起こる事を、事前に、知っていた」。
地下鉄サリン事件の「前日に」、自衛隊と機動隊は、合同で「毒ガス・テロ事件」対策訓練を行っていた。
自衛隊は、「毒ガステロが、起こる事を、事前に知っていた」。
自衛隊にはテロ自作自演等の演出専門の、自衛隊東部方面隊第一施設団第三施設軍と呼ばれる部隊がある（駐屯地は神奈川県の米軍のキャンプ座間）。
この自衛隊組織の「上部組織」が、キャンプ座間にある米陸軍第５００軍事情報大隊＝通称５００ＭＩである。
テロ対策と称し日本国内に戒厳令体制を敷き、クーデターを行うための組織である。
このクーデター計画を立てているのが、陸上自衛隊幕僚監部調査部調査第２課調査別室、通称「調別」である。
日本国内での、このクーデター計画と連動し動いているのが、米国ＦＥＭＡである。
クーデターに際しては、市民が「逆らわない事」、戒厳令体制が「テロ対策」として「当然」であると考え、「新政府樹立が当然」と考えるように誘導する、マインド・コントロールが必要となる。
マインド・コントロールが、「クーデターの生みの母」であり、ロスチャイルド世界帝国の、大黒柱である。
このマインド・コントロール技術には、麻薬等の薬物、毒ガス、電磁波兵器を使った「人間の意識のアイマイ化＝思考能力の剥奪」、そして新興宗教を使った「洗脳」がある。
このテクニックは、ロシア軍直系のモスクワ・メディカル・アカデミーと、ロシア精神矯正研究所のイーゴリ・スミルノフ博士によって開発された。「ソ連共産主義・思想による洗脳テクニック」として「国家を上げ、国策としてマインド・コントロール技術を形成して来た」ロシア軍。
ロシアが毒ガス、電磁波兵器、新興宗教と言う、マインド・コントロール兵器の本場である。
オウムが、ロシアに大きな支部を持ち、ロシア軍から兵器を購入していた理由は、ここにある。
ＦＥＭＡの実働部隊が、ロシア軍で構成されている理由は、ここにある。
このスミルノフ博士によって、米軍と、その下部組織・自衛隊はマインド・コントロール技術の教育を受けてきた。
長年、麻薬＝薬物、電磁波兵器、新興宗教を使ったマインド・コントロール技術を研究・実験してきたＣＩＡと、ＦＥＭＡ、ロシア軍、自衛隊を結ぶ「地下水脈」が、ここにある。
ロシア軍から兵器を購入していた、新興宗教オウムの信者の自衛隊員が、警察庁長官を狙撃したラインは、この「地下水脈」から出てくる。
薬物を使用したマインド・コントロールは、薬物が「途切れる」と、コントロール不能になる。しかし宗教によるマインド・コントロールは、「途切れる」心配が無い。つまり「最も効果的である」。
ＣＩＡは８０年代以降、「マインド・コントロール兵器の開発」を、「新興宗教作り」に集中させて行く。新興宗教とは、「軍事技術」として開発された「兵器」である。
新興宗教問題は、法律的な「信教の自由」問題などではなく、「新開発兵器の市民への強制的人体実験」問題である。毒ガスの松本における散布、市民への毒ガス強制人体実験と、同一問題である。新興宗教団体オウムが、毒ガスを使用する理由は、ここにある。
日本国内には、オウムに限らず、統一教会、自民党政権与党内部に関与する新興宗教団体等、「ＣＩＡによって市民のマインド・コントロール実験のために創立された」様々な新興宗教団体が存在する。ＣＩＡによって創立・開発された「マインド・コントロール兵器」が、こうした新興宗教の「正体」である。
新興宗教は、軍事兵器として開発された。
オウムは全国各地で地域住民とトラブルを起こしていたが、松本市にはオウム支部は無い。トラブルを起こしていた地域で散布せず、わざわざ遠隔地の松本にまで出向いてサリンを散布する必然性は、オウムには無い。
なお松本市と、オウムには全く関連性は無いが、松本市には自衛隊東部方面隊・第１２師団・第１３連隊が常に駐屯している。これはロシア軍直伝の、「異臭のする」様々な毒ガス兵器を実戦装備した、毒ガス専門部隊である。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/105316631.html
2008年08月25日
ロスチャイルド・クーデター部隊
既報のように、米国ＦＥＭＡ・緊急事態管理庁は、テロや地震等の災害を口実として、議会・大統領の全権限を停止し、国家の全権限を掌握するクーデター計画を持っている。
災害救助であれば行政経験のある大統領と閣僚が指揮を取れば足り、大統領と議会の全機能を停止する必要はない。
また全国民に番号を振り、国民の個人情報を国家に登録させる義務を課す必要は全く無く、さらに裁判を経ずに国民を多数、集団で強制収容所に監禁する等は、災害救助とは何等関係が無い。
こうした権限をＦＥＭＡは持っている。
ＦＥＭＡは災害救助組織ではなく、テロや災害を利用しての「米国国家乗っ取り」＝クーデター部隊である。
このＦＥＭＡと日常的に連絡を取り、ＦＥＭＡと連携し、「自衛隊内部に日本国内での軍事クーデター部隊を作り出している組織」がある。
陸上自衛隊幕僚監部調査部調査第２課調査別室、通称「調別」である。
以下、（Ａ）ＦＥＭＡと（Ｂ）「調別」の権限を比較して見る。
（Ａ）ＦＥＭＡの持つ権限。
１、アメリカ合衆国大統領令、第１０９９７号による、石油ガス等、全エネルギーのＦＥＭＡによる独占、支配権限。
２、大統領令１０９９８号、全食料の支配権限。
３、１０９９９号、全輸送機関の支配権限。
４、１１０００号、全国民への強制労働命令権。
５、１１００１号、全病院、教育機関等の支配権限。
６、１１００２号、全国民の番号登録制の義務化権限。
７、１１００３号、全民間航空機、空港の支配権限。
８、１１００４号、強制収容所等への国民の強制移住・収容命令権限。
９、１１００５号、全鉄道、倉庫等の支配権限。
（Ｂ）自衛隊「調別」の持つ権限。
１、国民への強制労働命令権を自衛隊が持つ。
２、全国民を軍隊に徴兵するための兵籍名簿への国民の登録義務を命じる権限を自衛隊が持つ。
３、全通信施設、交通機関の支配権限を自衛隊が持つ。
４、衣食住を含む全国民生活の自衛隊による統制・支配権限を自衛隊が持つ。
５、国民への強制移住命令権を自衛隊が持つ。
６、全民間企業、組織の運営権限の政府への移譲命令権を自衛隊が持つ。
７、各地方ごとの郷土防衛軍の設置と国民の徴兵権限を自衛隊が持つ。
８、全物資、国民の全財産の徴収・支配権限を自衛隊が持つ。
９、国民の土地を強制収容する権限を自衛隊が持つ。
１０、全ての輸送手段の徴収、支配権限を自衛隊が持つ。
１１、民間船舶、港湾施設を支配する権限を自衛隊が持つ。
１２、全ての民間航空機、空港を徴用、支配する権限を自衛隊が持つ。
（以上、自衛隊については、防衛研究会編「防衛庁・自衛隊」の「非常事態措置諸法令の研究」項目より）。
つまり自衛隊が、「あらゆる物を支配下」に置く事が出来る仕組みになっている。これは自衛隊によるクーデター計画であり、自衛隊による軍事独裁国家作りが「目的」である事が分かる。
ＦＥＭＡの権限と自衛隊の権限を比較して見ると、
軍隊による国民への強制労働命令権、全物資と輸送機関の支配、国民の国家・軍隊への登録義務、強制移住命令権という点が完全に一致している。
国家への登録義務という点で日本には既に住民基本台帳制度があるため、自衛隊では特に徴兵のための軍籍への登録と特化した記載になっている。
またＦＥＭＡがエネルギーや教育施設の支配を別項目として記載している所を、自衛隊では全物資の徴収、全国民生活の統制、という表現に置き換わっているだけである。
自衛隊については各地方に郷土防衛軍を置き国民を徴兵するという項目があるが、これは米国においては地方の州ごとに既に州兵制度があるため、これを日本において補完している項目になっている。
異なるのは、自衛隊では「民間企業等の全権限の政府への移譲」という項目があり、ＦＥＭＡには、それが無い点である。
しかし、あらゆる物資・輸送手段をＦＥＭＡが支配下に置く以上、それ等が無ければ民間企業は元々、機能しない。明言を避けているだけで、ＦＥＭＡが民間企業を支配下に置く点では、自衛隊の権限と何等、変わりは無い。
自衛隊の、この権限は、クーデター組織ＦＥＭＡの完全なコピーであり、「調別」がＦＥＭＡと日常的に連絡を取り、日米軍の連携を計っている以上、この完全な一致は単なる「偶然」ではない。
日米が連携し、災害あるいは人為的なテロに際して、政府に代わって軍隊が「政権を奪取」する、クーデター部隊が動き出している。
これがロスチャイルド世界帝国への、「王手」である。
2007年06月07日
自衛隊は日本人を殺害せよ
政府のやる事に反対意見を持つ市民を殺害せよ、それが軍隊の仕事である。
軍隊の仕事は他国との戦争ではなく、自分の国の市民を殺害する事にある。
米国アイゼンハワー大統領時代に、こうした戦略を立てたロックフェラー報告を元に、米国では市民殺害用のＦＥＭＡと呼ばれる軍隊が作られた。
これは１９５８年１月、大統領により採択された
「国際安全保障 - 軍事的側面、隠れた戦争concealed wars」
という文書であり、同一の部隊を米国の同盟国＝日本等にも作るよう合衆国大統領、国家安全保障局命令第１７７＝ＮＳＡＭ - １７７で命令が出されている。
この大統領命令に基づき、日本では米国、自衛隊の合同による日本人市民殺害部隊「パイナップル・ブリゲイズ」が既に創立されている。
ある日深夜、突然あなたの家に自衛隊が攻め込んで来る。玄関は蹴り破られ、あなたと家族は誘拐される。見知らぬ山中で、あなたと家族は殺害され土に埋められる。あなたの行き先は誰にも分からない。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49609511.html
. 米軍は、日本人全ての身分証明書のコピーを蓄積し、日本人全員の私生活を監視し、米国に反対する人物をチェックしている。
また、政治家、大企業経営者の女性スキャンダル情報等を集め、米国に逆らう場合にはそれをマスコミに暴露する事を仕事にしている、アジア最大のスパイ軍事組織アメリカ陸軍第５００軍事情報大隊が神奈川県座間市に常駐している。
この部隊の下部組織として、日本人の個人個人の銀行口座の中味、株式投資の中味、家族構成、勤務先企業、友人関係等を監視、情報蓄積しているのが、自衛隊東部方面隊第一施設団第三施設群と呼ばれるスパイ軍事組織である。
この部隊も米軍キャンプ座間内部にある。
自衛隊と米軍は別組織であり、本来自衛隊が米軍基地内部に常駐する事は違法である。
この違法な「一体化」は何なのか？
FEMA兵士は「誰でも平然と殺害できる」訓練を受けている。
FEMAの計画は今進行中。
次に金融恐慌が発生し、大規模テロがあれば、もうそこに危機が来ている.！
ロスチャイルドによって意図的に作り出される株式暴落、サブプライム問題等の金融恐慌。９.１１テロのような「米国政府による自作自演」の大規模テロ。こうした「緊急事態」を管理するため「戒厳令体制」を敷く、と称して、ＦＥＭＡを使い、ロスチャイルド世界帝国の中枢コントロール・タワーを一気呵成に形成する戦略である。
そしてＦＥＭＡの中心はロシア人傭兵で占められている。
ロシア人傭兵であれば、何の感情も無く、米国人を殺害できるため。
イラク駐留米軍の70％を占める傭兵。ある日、財政赤字に苦しむ米国政府より、より良い条件で金の有り余っているロックフェラーのスタンダード・オイルが傭兵の契約を全て米国から奪う。
多国籍企業もまた国軍を超える膨大な数の傭兵（北米300万人）を準備し始めている。
ある日突然、多国籍企業の傭兵が、既存の国家機関をクーデターで乗っ取り始める。北米政府の諸機関、国連機関を多国籍企業政府が徴収、流用するため、北米に駐留していた300万人の傭兵が一気に各北米政府、官公庁、交通機関、マスコミを制圧する。
あらかじめリストアップしてあった抵抗しそうな市民は即座に射殺、または拘留される。裁判を受ける権利等もはや無い。
オルタナティブ通信より転用
http://alternativereport1.seesaa.net/
米国でクーデターを準備する傭兵部隊
米国ＣＩＡ職員と、シークレット・サービス、米軍の将校クラスの軍人全ては、子供、老人に対しても憐れみの情を持たずに、平然と殺害が出来るように、マインド・コントロール訓練を受けている。
これは「命令通り」誰でも平然と殺害できる、感情の無い「殺人ロボット」となる訓練である。
このマインド・コントロール訓練所は、ノースカロライナ州の、米軍グリーンズボロ訓練センター内にある。
現在、この施設で、兵士等のマインド・コントロール訓練を指揮しているのは、ロシア人のイーゴリ・スミルノフ博士である。
元々、マインド・コントロール技術の世界的中心地はロシアであり、ロシア軍直系のモスクワ・メディカル・アカデミーと、ロシア精神矯正研究所が、世界的に最先端のマインド・コントロール技術の研究・実験場として活動を行って来た。
この２つの研究所の中心人物が、イーゴリ・スミルノフ博士である。
イーゴリ・スミルノフ博士が、冷戦中から、米国・ロシアの軍事施設の両方で、マインド・コントロール技術の教育・訓練を行って来た事は、米国ＶＳソ連（ロシア）という冷戦が、全くの「捏造話」であった事を明確に示している。
また、この事実は、現在の米軍とロシア軍の、水面下での一体化を、明確に示している。
ロスチャイルド＝ロックフェラー直属の米国内クーデター部隊として、ズビグニュー・ブレジンスキーによって創立されたＦＥＭＡの傭兵達は、現在、イーゴリ・スミルノフ博士による、この「誰でも平然と殺害できる」訓練を受けている。
次期大統領？バラク・オバマのブレーン＝ブレジンスキーは、米国議会、大統領、裁判所等、政府機関全ての「権限を停止」し、ロスチャイルド直属のＦＥＭＡ部隊に政府の全権限を集中させる、クーデター計画を練り上げて来た。
ロスチャイルドによって意図的に作り出される株式暴落、サブプライム問題等の金融恐慌。９.１１テロのような「米国政府による自作自演」の大規模テロ。こうした「緊急事態」を管理するため「戒厳令体制」を敷く、と称して、ＦＥＭＡを使い、ロスチャイルド世界帝国の中枢コントロール・タワーを一気呵成に形成する戦略である。
現在、このＦＥＭＡ部隊には、モスクワ・メディカル・アカデミーと、ロシア精神矯正研究所から派遣された、ロシア人傭兵そのものが、多数所属している。
クーデターの際、米国人兵士では、同じ米国人を殺害する事に、「ためらい」を見せる可能性がある。
しかし、ロシア人傭兵であれば、何の感情も無く、米国人を殺害できるため、ＦＥＭＡの中心はロシア人傭兵で占められている。
続報：「米国を包囲する傭兵300万人の意味するもの」
1. 1924年～1972年まで長期に渡りFBI長官を勤めたエドガー・フーバーは、「セキュリティー・ポートフォリオ」という計画を立てていた。
それは、FBIが「危険」と見なした市民から「裁判を受ける権利」を剥奪し、裁判を経ずに強制収容所に入れる計画であった。
フーバーの死去に際し、米陸軍資源管理部長官は、既に米国内に「裁判を経ずに」2万人が収容されている強制収容所がある事を認める発言を行っている。
9・11以降、米国内ではアラブ系米国人が次々と「当局」に連れ去られ、突然姿を消している。知人達が必死に行方を探しているがどこに行ったのか分からず、その行方不明者数は膨大になっている。米国内にフーバーの計画した「法律手続きによらない」強制収容所があると考えざるを得ない。
2. 1975年12月、米国連邦議会上院決議、第21号・・
「裁判所の許可なしに市民を集団で一斉に逮捕出来る権限を司法長官が持つものとする。」
3. 1983年議会を通過した「防衛産業再生法」「災害救助法」・・
生産手段の政府による没収権。
市民への強制労働命令権。
市民への集団移住命令権。（強制収容所への集団移住？）
国境封鎖、移動の自由制限。
輸出入の停止。
物資の市民からの強制調達権。
報道の監視、検閲、停止命令権。
裁判所の「令状なしで」捜査、逮捕、拘留する権利をFBI、警察が持つ。
4. 1990年8月2日、父ブッシュの出した合衆国大統領令第12722号・第12723号・・憲法の停止。
法律に基づかない捜査の許可。
市民の裁判を受ける権利の停止。
裁判抜きでの逮捕、拘留権。
戒厳令発令権。
5. 1991年、オクラホマ州議会決議、州法HB1750・・全ての市民はボールペン1本に到るまで全ての所持品を政府に申告しなければならない。・・この法律は州で実験し、やがて国家レベルで導入する予定である。
6. FEMA連邦緊急事態管理庁・・創立者のネオコン派政治家ズビグニュー・ブレジンスキーは、「少数の人間で圧倒的多数の市民を管理するためにFEMAが必要」とFEMAを規定。・・FEMAは災害救助組織ではなかった？
7. 1992年、フロリダ州ハリケーン・アンドリュー。死者公式発表26名。
しかし、現在まで「姿を消している市民が5280名」。
FEMAは「内臓の使用出来そうな脳死状態の遺体」と「あらかじめリストアップしてあった市民」多数を顔写真で照合し、ケガ人でもなく無傷であるにも関わらず銃で脅し連れ去った。
骨折等のケガ人を放置し、死体と無傷の人間（リストアップしてあった）を運ぶFEMAに対し抗議したケガ人は、FEMAによりその場で射殺されその死体も持ち去られた。
持ち去られた遺体（内臓）はどのような人体実験に使われているのか？
連れ去られた市民はどうなったのか？
FEMAの創立者ブレジンスキーには、「人間の脳に電極棒を差し込み電流を流す事で、脳を外部からコントロールするロボット人間を創るべきだ」という、ロボトミー手術による「従順な市民作り」を奨励した著書がある。
8. カリフォルニア州オークランドで、ある日突然、海兵隊が大挙して街に押し寄せ、道路を完全封鎖、官公庁閉鎖、警察官を拘留、商店街の商品強制徴用、市民の自宅軟禁等、完全に一つの市を軍隊の管理下に置く都市封鎖とクーデター演習が行われた。
同様の演習がモントレー、テキサス州サン・アントニオ、ノースカロライナ州スワンボロで行われ、市民が驚愕する事態となっている。演習を指揮しているのは、バージニア州クワンティコの海兵隊戦闘研究所である。
米軍と米国政府は、既に「市民の生命と財産を守る」のではなく、「市民を管理、軟禁」する組織に姿を変えてしまった。
一体、米軍と米国・・世界はどこに向かおうとしているのか？
イラク駐留米軍の70％を占める傭兵。ある日、財政赤字に苦しむ米国政府より、より良い条件で金の有り余っているロックフェラーのスタンダード・オイルが傭兵の契約を全て米国から奪う。
かつてスペインの無敵艦隊を米国が破り、アメリカ独立戦争で英国を米国が破り、世界の指導者の立場を米国が手に入れたように、ここで何故わざわざ米軍が正規軍を縮小し傭兵を軍の主流にしなければナラナカッタのか、の深慮遠謀の理由が明らかとなる。
多国籍企業は「国家の枠」に縛られず自由にビジネスを行いたい。多国籍企業は宣言する・・「貿易自由化、金融自由化、世界を単一の通貨と軍隊、唯一の政府で管理する。各国政府は唯一の世界中央政府の地方支部として、その組織の在り方は中央政府の縮小コピーとする」・・「通貨統合と既存の国家主権の縮小・放棄」・・EU統合と通貨ユーロの実験の目的が初めて明らかとなる。
貿易の自由化を強く要求する米国の「年次改革要望書」が毎年日本政府に突き付けられ、小泉元総理がその要望通りに郵政民営化（金融自由化）を行い、安倍政権が米国のコピーの国家安全保障会議を政権運営の要にした意味が、初めて明らかになる。
近代国民国家（ネイション・ステイツ）は300年前、人間が人為的に作り出したものである。人間が作った物である以上、人間が人為的に国家を壊す時期は当然やってくる。国家が消滅すれば、当然国家が国民に恩恵として与えた基本的人権・・表現の自由、裁判を受ける権利、最低限の生活をする権利等々は全て保障が無くなる。
実体が無くなり形だけが残った国家は、私利私欲だけの多国籍企業の代理人となり、隅々まで徹底的に1人1人の人間を管理する強硬な「多国籍企業の管理人」になる。
日の丸・君が代の強制、共謀罪新設が第二次大戦中への逆戻りでなど無かった事が明らかとなる。
植民地獲得のため国家同士で争われた第二次大戦。
今回は、全ての国家を「廃絶」し、隷属させるための多国籍企業・世界中央政府と各国家との戦争だった。
既に「国家」は、実体としては「多国籍企業の従順な番人」として、上記のような「市民を支配、管理、軟禁」する軍事演習、法の整備（日本では共謀罪等）、さらに国軍の私兵化を着々と行い、国家から多国籍企業への「統治権」の移行の準備を行い、多国籍企業もまた国軍を超える膨大な数の傭兵（北米300万人）を準備し始めている。
ある日突然、多国籍企業の傭兵が、既存の国家機関をクーデターで乗っ取り始める。北米政府の諸機関、国連機関を多国籍企業政府が徴収、流用するため、北米に駐留していた300万人の傭兵が一気に各北米政府、官公庁、交通機関、マスコミを制圧する。
あらかじめリストアップしてあった抵抗しそうな市民は即座に射殺、または拘留される。裁判を受ける権利等もはや無い。
次に金融恐慌が発生し、大規模テロがあれば、もうそこに危機が来ている.！
ロスチャイルドによって意図的に作り出される株式暴落、サブプライム問題等の金融恐慌。９.１１テロのような「米国政府による自作自演」の大規模テロ。こうした「緊急事態」を管理するため「戒厳令体制」を敷く、と称して、ＦＥＭＡを使い、ロスチャイルド世界帝国の中枢コントロール・タワーを一気呵成に形成する戦略である。
そしてＦＥＭＡの中心はロシア人傭兵で占められている。
ロシア人傭兵であれば、何の感情も無く、米国人を殺害できるため。
イラク駐留米軍の70％を占める傭兵。ある日、財政赤字に苦しむ米国政府より、より良い条件で金の有り余っているロックフェラーのスタンダード・オイルが傭兵の契約を全て米国から奪う。
多国籍企業もまた国軍を超える膨大な数の傭兵（北米300万人）を準備し始めている。
ある日突然、多国籍企業の傭兵が、既存の国家機関をクーデターで乗っ取り始める。北米政府の諸機関、国連機関を多国籍企業政府が徴収、流用するため、北米に駐留していた300万人の傭兵が一気に各北米政府、官公庁、交通機関、マスコミを制圧する。
あらかじめリストアップしてあった抵抗しそうな市民は即座に射殺、または拘留される。裁判を受ける権利等もはや無い。
オルタナティブ通信より転用
http://alternativereport1.seesaa.net/
米国でクーデターを準備する傭兵部隊
米国ＣＩＡ職員と、シークレット・サービス、米軍の将校クラスの軍人全ては、子供、老人に対しても憐れみの情を持たずに、平然と殺害が出来るように、マインド・コントロール訓練を受けている。
これは「命令通り」誰でも平然と殺害できる、感情の無い「殺人ロボット」となる訓練である。
このマインド・コントロール訓練所は、ノースカロライナ州の、米軍グリーンズボロ訓練センター内にある。
現在、この施設で、兵士等のマインド・コントロール訓練を指揮しているのは、ロシア人のイーゴリ・スミルノフ博士である。
元々、マインド・コントロール技術の世界的中心地はロシアであり、ロシア軍直系のモスクワ・メディカル・アカデミーと、ロシア精神矯正研究所が、世界的に最先端のマインド・コントロール技術の研究・実験場として活動を行って来た。
この２つの研究所の中心人物が、イーゴリ・スミルノフ博士である。
イーゴリ・スミルノフ博士が、冷戦中から、米国・ロシアの軍事施設の両方で、マインド・コントロール技術の教育・訓練を行って来た事は、米国ＶＳソ連（ロシア）という冷戦が、全くの「捏造話」であった事を明確に示している。
また、この事実は、現在の米軍とロシア軍の、水面下での一体化を、明確に示している。
ロスチャイルド＝ロックフェラー直属の米国内クーデター部隊として、ズビグニュー・ブレジンスキーによって創立されたＦＥＭＡの傭兵達は、現在、イーゴリ・スミルノフ博士による、この「誰でも平然と殺害できる」訓練を受けている。
次期大統領？バラク・オバマのブレーン＝ブレジンスキーは、米国議会、大統領、裁判所等、政府機関全ての「権限を停止」し、ロスチャイルド直属のＦＥＭＡ部隊に政府の全権限を集中させる、クーデター計画を練り上げて来た。
ロスチャイルドによって意図的に作り出される株式暴落、サブプライム問題等の金融恐慌。９.１１テロのような「米国政府による自作自演」の大規模テロ。こうした「緊急事態」を管理するため「戒厳令体制」を敷く、と称して、ＦＥＭＡを使い、ロスチャイルド世界帝国の中枢コントロール・タワーを一気呵成に形成する戦略である。
現在、このＦＥＭＡ部隊には、モスクワ・メディカル・アカデミーと、ロシア精神矯正研究所から派遣された、ロシア人傭兵そのものが、多数所属している。
クーデターの際、米国人兵士では、同じ米国人を殺害する事に、「ためらい」を見せる可能性がある。
しかし、ロシア人傭兵であれば、何の感情も無く、米国人を殺害できるため、ＦＥＭＡの中心はロシア人傭兵で占められている。
続報：「米国を包囲する傭兵300万人の意味するもの」
1. 1924年～1972年まで長期に渡りFBI長官を勤めたエドガー・フーバーは、「セキュリティー・ポートフォリオ」という計画を立てていた。
それは、FBIが「危険」と見なした市民から「裁判を受ける権利」を剥奪し、裁判を経ずに強制収容所に入れる計画であった。
フーバーの死去に際し、米陸軍資源管理部長官は、既に米国内に「裁判を経ずに」2万人が収容されている強制収容所がある事を認める発言を行っている。
9・11以降、米国内ではアラブ系米国人が次々と「当局」に連れ去られ、突然姿を消している。知人達が必死に行方を探しているがどこに行ったのか分からず、その行方不明者数は膨大になっている。米国内にフーバーの計画した「法律手続きによらない」強制収容所があると考えざるを得ない。
2. 1975年12月、米国連邦議会上院決議、第21号・・
「裁判所の許可なしに市民を集団で一斉に逮捕出来る権限を司法長官が持つものとする。」
3. 1983年議会を通過した「防衛産業再生法」「災害救助法」・・
生産手段の政府による没収権。
市民への強制労働命令権。
市民への集団移住命令権。（強制収容所への集団移住？）
国境封鎖、移動の自由制限。
輸出入の停止。
物資の市民からの強制調達権。
報道の監視、検閲、停止命令権。
裁判所の「令状なしで」捜査、逮捕、拘留する権利をFBI、警察が持つ。
4. 1990年8月2日、父ブッシュの出した合衆国大統領令第12722号・第12723号・・憲法の停止。
法律に基づかない捜査の許可。
市民の裁判を受ける権利の停止。
裁判抜きでの逮捕、拘留権。
戒厳令発令権。
5. 1991年、オクラホマ州議会決議、州法HB1750・・全ての市民はボールペン1本に到るまで全ての所持品を政府に申告しなければならない。・・この法律は州で実験し、やがて国家レベルで導入する予定である。
6. FEMA連邦緊急事態管理庁・・創立者のネオコン派政治家ズビグニュー・ブレジンスキーは、「少数の人間で圧倒的多数の市民を管理するためにFEMAが必要」とFEMAを規定。・・FEMAは災害救助組織ではなかった？
7. 1992年、フロリダ州ハリケーン・アンドリュー。死者公式発表26名。
しかし、現在まで「姿を消している市民が5280名」。
FEMAは「内臓の使用出来そうな脳死状態の遺体」と「あらかじめリストアップしてあった市民」多数を顔写真で照合し、ケガ人でもなく無傷であるにも関わらず銃で脅し連れ去った。
骨折等のケガ人を放置し、死体と無傷の人間（リストアップしてあった）を運ぶFEMAに対し抗議したケガ人は、FEMAによりその場で射殺されその死体も持ち去られた。
持ち去られた遺体（内臓）はどのような人体実験に使われているのか？
連れ去られた市民はどうなったのか？
FEMAの創立者ブレジンスキーには、「人間の脳に電極棒を差し込み電流を流す事で、脳を外部からコントロールするロボット人間を創るべきだ」という、ロボトミー手術による「従順な市民作り」を奨励した著書がある。
8. カリフォルニア州オークランドで、ある日突然、海兵隊が大挙して街に押し寄せ、道路を完全封鎖、官公庁閉鎖、警察官を拘留、商店街の商品強制徴用、市民の自宅軟禁等、完全に一つの市を軍隊の管理下に置く都市封鎖とクーデター演習が行われた。
同様の演習がモントレー、テキサス州サン・アントニオ、ノースカロライナ州スワンボロで行われ、市民が驚愕する事態となっている。演習を指揮しているのは、バージニア州クワンティコの海兵隊戦闘研究所である。
米軍と米国政府は、既に「市民の生命と財産を守る」のではなく、「市民を管理、軟禁」する組織に姿を変えてしまった。
一体、米軍と米国・・世界はどこに向かおうとしているのか？
イラク駐留米軍の70％を占める傭兵。ある日、財政赤字に苦しむ米国政府より、より良い条件で金の有り余っているロックフェラーのスタンダード・オイルが傭兵の契約を全て米国から奪う。
かつてスペインの無敵艦隊を米国が破り、アメリカ独立戦争で英国を米国が破り、世界の指導者の立場を米国が手に入れたように、ここで何故わざわざ米軍が正規軍を縮小し傭兵を軍の主流にしなければナラナカッタのか、の深慮遠謀の理由が明らかとなる。
多国籍企業は「国家の枠」に縛られず自由にビジネスを行いたい。多国籍企業は宣言する・・「貿易自由化、金融自由化、世界を単一の通貨と軍隊、唯一の政府で管理する。各国政府は唯一の世界中央政府の地方支部として、その組織の在り方は中央政府の縮小コピーとする」・・「通貨統合と既存の国家主権の縮小・放棄」・・EU統合と通貨ユーロの実験の目的が初めて明らかとなる。
貿易の自由化を強く要求する米国の「年次改革要望書」が毎年日本政府に突き付けられ、小泉元総理がその要望通りに郵政民営化（金融自由化）を行い、安倍政権が米国のコピーの国家安全保障会議を政権運営の要にした意味が、初めて明らかになる。
近代国民国家（ネイション・ステイツ）は300年前、人間が人為的に作り出したものである。人間が作った物である以上、人間が人為的に国家を壊す時期は当然やってくる。国家が消滅すれば、当然国家が国民に恩恵として与えた基本的人権・・表現の自由、裁判を受ける権利、最低限の生活をする権利等々は全て保障が無くなる。
実体が無くなり形だけが残った国家は、私利私欲だけの多国籍企業の代理人となり、隅々まで徹底的に1人1人の人間を管理する強硬な「多国籍企業の管理人」になる。
日の丸・君が代の強制、共謀罪新設が第二次大戦中への逆戻りでなど無かった事が明らかとなる。
植民地獲得のため国家同士で争われた第二次大戦。
今回は、全ての国家を「廃絶」し、隷属させるための多国籍企業・世界中央政府と各国家との戦争だった。
既に「国家」は、実体としては「多国籍企業の従順な番人」として、上記のような「市民を支配、管理、軟禁」する軍事演習、法の整備（日本では共謀罪等）、さらに国軍の私兵化を着々と行い、国家から多国籍企業への「統治権」の移行の準備を行い、多国籍企業もまた国軍を超える膨大な数の傭兵（北米300万人）を準備し始めている。
ある日突然、多国籍企業の傭兵が、既存の国家機関をクーデターで乗っ取り始める。北米政府の諸機関、国連機関を多国籍企業政府が徴収、流用するため、北米に駐留していた300万人の傭兵が一気に各北米政府、官公庁、交通機関、マスコミを制圧する。
あらかじめリストアップしてあった抵抗しそうな市民は即座に射殺、または拘留される。裁判を受ける権利等もはや無い。
ＦＥＭＡ＝実在する悪魔の世界政府
史上最凶の悪魔の組織ＦＥＭＡが今アメリカで動き始める。
災害救助法により、米国の全公務員は、「私的機関」FFEMAの指揮下に入る事が義務付けられている。
FFEMAはロックフェラー、ブッシュ一族をはじめとした麻薬組織、黒人リンチ組織KKKにより運営されている「私的機関」である。
ＦＥＭＡの悪魔の実験
リンダは86日間麻薬で昏睡状態にされた上、脳に電極棒を突き刺され100回以上強い電流を流される電気ショックの人体実験を強制された。
彼女は病気でたまたま病院を訪れた所、突然誘拐されアラン記念研究所へと連れ去られ人体実験の被害に遭った。
現在、彼女は過去の人生の記憶の全てを失い、自分が誰だか分からなくなっている。彼女は夫と自分の4人の子供の記憶を全く失い、人生の全てを失ってしまっている。」
棺桶の山がＦＥＭＡにあるのはなぜか？
http://ameblo.jp/fukeiki01/entry-10373272806.html
全米預金封鎖か！ＦＥＭＡ出動へ！
国家緊急事態宣言を発令したオバマ政権
↓
２５日～２７日にシカゴで抗議デモ
（金融界・ウォール街に対する一般市民の抗議デモ）
↓
金融機関に対する暴動発生！
↓
国家緊急事態管理庁FEMA出動
オルタナティブ通信より転用
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49426506.html
FEMAによるクーデター計画
1. ハリマン銀行、シティバンク（ブッシュ一族）、麻薬密売組織CIA（ジョージ・ブッシュ情報センター）、CIA創立の実働部隊ニコラス・デューク一族、デューク一族の運営する黒人リンチ組織KKK。
こうした組織の生み出す麻薬の売上げ金により運営されているFEMA連邦緊急事態管理庁。近い将来、大規模なテロあるいは災害が起こる事を前提に、この「私的機関」FEMAに米国の世界の全権限が集中する法案が、既に出来上がっている。
9.11でも明らかなように、米国政府は、いつでも自由に「政府自身がテロを起こし、危機を管理すると称して、市民からあらゆる権利を奪う」事が出来る。
2. 既報の災害救助法により、米国の全公務員は、FEMAの指揮下に入る事が義務付けられている。
他にFEMAによる、
●アメリカ合衆国大統領特別命令第10995号「全報道機関の接取」。
●第10997号「全ての電気ガス石油エネルギーとその施設の接取」。
●第10998号「全食料と農場の接取」。
●第10999号「車両等の輸送手段、高速道路、港の接取」。
●第11000号「全市民への強制労働命令権」。
●第11001号「全病院、福祉施設、教育機関の接取」。
●第11002号「全市民の個人情報の政府への登録義務化」・・郵政長官が実行義務の実施機関となる。
●第11003号「全航空機、空港の接取」。
●第11004号「住宅予算局を窓口とした全市民の強制移住命令」。
●第11005号「全鉄道、運河、倉庫の接取」。
●第11490「政府の全権利、機能のFEMAへの移譲」。
が既に決定されている。
これはFEMAによるクーデターであり、選挙で選ばれていない者達による独裁体制の確立である。
既報のように、これは憲法の停止と抱き合わせであり、これは選挙によって選ばれた者による統治、選挙によって選ばれた者達の作った法による統治、つまり近代国家の統治原理の終焉、近代国民国家（ネイション・ステイツ）の終わりを
意味している。
3. こうして独裁体制を完成させたFEMAによる世界統一政府？の中枢として、現在、地下に政府機関を移す準備が行われている。
もはや民主主義は「終わった」のであり、議会を開く必要もなく、議論された内容を公開する必要もない。行政機関に市民が苦情を言う権利もない。行政、政府は市民の目に見えない場所で、立入り禁止区域、軍隊に守られた地下都市で「密かに一方的に」物事を決める。市民は黙ってそれに従うか、既報の強制収容所に収監されるだけである。
ワシントンから西に70km程のヴァージニア州ブルーモントにFEMAの「闘争統制作戦本部」、通称マウント・ウェザー基地が作られている。
ここは数十万人が居住可能な巨大地下都市であり、発電施設・住宅・政府機関・地下交通網等を備えた完全独立政府組織となっている。
ここが、「アメリカ合衆国」が消滅した後の「新しい政府」の中心となる。同様の「見えない政府」機関、地下巨大都市は複数作られており、これにより複数のネットワーク型地下政府が形成される。
メリーランド州オルネイからレイトンスビルに向かい、108号線を進んだリッグス・ロードにも地下10階の巨大地下政府都市が建設され終わっている。
他に、ペンシルベニア州、テキサス州デントン、コロラド州デンバー、ワシントン州ボセル、ウェスト・ヴァージニア州、ノース・カロライナ州にも、同様の巨大地下政府都市が建設を終了している。
4. FEMAを創立した政権が、モルモン教徒カーター政権とそれを生み出したモルモン教徒ロックフェラーである事は既報したが、モルモン教の中心地ユタ州ソルトレーク・シティには、FEMAの全米通信基地本部が置かれている。
この通信本部は、レーザー光線、赤外線による監視システムを完備した上、基地周囲を複数の中型戦車で完全包囲する厳戒体制を常時取っている。ペンタゴンでさえ取っていないこの異常な警戒体制は、この通信基地の重要性を示している
とも言える。
このユタ州の通信基地のコンピューターには、全米、全欧州の市民のID番号が登録され、それは全米の各地方警察・CIA・FBI・国税庁IRSのコンピューター、さらにベルギーのブリュッセル（ランベール銀行のEU本部のある場所・・）にあるNATO軍指令部のコンピューターと連結され、市民の個人情報の蓄積を拡大し続けている（何のため？）。
同時にFEMAは、ヴァージニア州を拠点とした全世界の銀行間財務処理システムSWIFT、また全地球規模電子資金転送システムEFT、さらにニューヨークを中心とした手形交換決済システム・コンピューターCHIPSと連結され、全地球規模の市民・企業の活動・資金の動きを完全把握している。
今後、カードや電子マネーによる支払いが浸透すればする程、FEMAに「問題のある人間」と認定された人物は、「どこで缶ジュースを買ったか」まで完全に把握され、さらには缶ジュースを買うための資金さえ口座を凍結される事で奪われ、生存する権利を奪われる事になる。
繰り返すが、この全世界の市民の生存権を握るFEMA は、ロックフェラー、ブッシュ一族をはじめとした麻薬組織、黒人リンチ組織KKKにより運営されている「私的機関」である。
5. 大規模な麻薬密売では通常紙幣は使用されない。紙幣番号や紙幣を引き出した口座等から犯人が特定されてしまうためである。
麻薬売買の決済は巨額になればなる程、金GOLDで決済され、アヘンの収穫季節になると、金GOLDの需要は急増する。当然金価格と麻薬価格はリンクし、金への投機では、麻薬業者からの情報が勝敗を決める（と言うよりも麻薬業者と金業者は同一である）。
麻薬取引のため、季節的に急増する金需要を満足させている金GOLD＝麻薬の「元締め」が、世界最大の金生産国、南アフリカの南ア準備銀行のトップ、エドモンド・サフラである。サフラは麻薬決済のために金GOLDを提供し、使用し終わった金をサフラ経営のスイスのジュネーブ貿易開発銀行で紙幣に換金させる。 同時に紙幣はFEMAと連結したEFTを通し、一瞬で世界各地の銀行の様々な口座を走り抜ける。
麻薬取締局が数十年かけても決して把握出来ない資金の動きが、こうして作り出される。FEMAに連結されたこの決済システムは、FEMA創立の一翼を担った麻薬業者、世界最大のタバコ業者デューク一族によってこそ必要とされ、有効活用されてきた。これがFEMAを動かしている人物達の正体である。
金価格を決定しているのが、スコシア・モカッタ銀行＝シティバンク＝デル・バンコ（ウォーバーグ銀行＝リーマン銀行）である事は既報した。
南アのサフラは、売上げ高世界4位のブラジルの兵器密輸商人サフラ一族であり、親会社がリーマン銀行とカード会社のアメリカン・エキスプレスである。
サフラのアジア・香港での麻薬決済の支部が、英国クェーカー教徒のヤペテ一族の経営するチャーター・ハウス・ヤペテ銀行である。
このEFT麻薬決済システムを最も有効に活用しているのが、デュークをはじめ、かつて麻薬取引を自身で認め、米国司法省に3億円の罰金を支払ったアメックス（リーマン銀行の親会社）であり、銀行ドレクセル・バーナム・ランベールである。ランベールがイスラエルを建国した事、AOLタイムワーナー・ランベールとCNNTVの経営者である事は既報した。
デュークのボスがブッシュ一族であり、ブッシュのハリマン銀行トップ、エイブリル・ハリマンがリーマン銀行のトップであり、リーマンとランベールがCNNTVの共同経営者である事は既報した。ブッシュが政権から去っても、この「構造的支配体制」は何ら変化しない。
6. FEMAは、第二次大戦中ドイツ軍将校の家族の住む住宅地を集中的に爆撃し、ドイツ軍の「やる気を無くさせる」目的で作られた、米軍戦略先制爆撃司令部を原型にしている。
それは戦後、ブッシュ一族のハリマン銀行経営者エイブリル・ハリマンを指揮官とした、トルーマン大統領直属の「心理戦争局」に引き継がれFEMAとなる。
FEMAの目的は一貫して「いかに市民を無気力にし、支配するか」であり、抵抗心を無くさせ、支配を完了するために麻薬の密輸も行われてきた。
FEMAと、日本に原爆を投下させたロスアラモス国立研究所は、長年提携関係を持ってきた。第二次大戦末期、米国そしてロスアラモス研究所は、日本が米国に降伏の準備を行っているのを知りながら広島・長崎に原爆を投下した。
ロスアラモスの目的は、原爆兵器の効果を広島・長崎で「人体実験」する事にあった。米国は日本に対し戦争で勝つ事は十分に知った上で、人体実験のために広島・長崎に原爆を投下した。
何故ならロスアラモスもFEMAも、新型兵器の効果とそれが「どの位抵抗心を失わせ支配を容易にするか」の実験、研究を元々専門にした機関、つまり「心理戦争局」だったからだ。
7. FEMAとロスアラモス研究所は、継続して「ブラック・ビューティ」作戦という名の提携作戦を実行している。
それは麻薬LSDを使用した市民からの抵抗心の剥奪、抵抗心を司る脳の前頭葉を外科手術で摘出するロボトミー手術、さらに特殊な電磁波を照射する兵器で脳の神経伝達物質を変容させ、突然目の前に居る人間への凶暴な殺意を生み出させる（テロリスト養成とテロ対策としての強固な管理体制の確立）、あるいは特殊な電磁波を用い、人間から抵抗心を失わせ無気力人間を作る等の人体実験を内容としている。
人体実験の中心人物の1人、スタンフォード大学メディカルセンターのグレイ・レイン博士は、200人以上の「囚人」、患者に対し、こうした実験を行った事を認めているが、既報のニューオーリンズのハリケーン行方不明者、そして既報の非合法・強制収容所の「囚人」達は、こうした人体実験に「使用」されている可能性が高い。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49427707.html
2006年11月18日
FEMA連邦危機管理庁、CIAの人間ロボット化計画
1. 「1940年代末、CIAとカナダ政府が協力し無差別に病院に入院している一般市民に対し、麻薬を投与の上、脳に電極棒を突き刺し電流を流し、その反応を見る人体実験を繰り返していた事をカナダの法務大臣キム・キャンベルが認め、
カナダ政府は被害者1人当たり7万9千ドルの賠償金支払いを決定した。
この人体実験は米国CIAのユアン・キャメロン博士が中心となって行い、舞台となったのはモントリオールのアラン記念研究所であり、現在分かっている被害者数は80人にのぼる。
これは被害者の1人リンダ・マクドナルドがカナダ政府を告訴し、政府が全面的に敗訴した結果の措置であり、リンダは86日間麻薬で昏睡状態にされた上、脳に電極棒を突き刺され100回以上強い電流を流される電気ショックの人体実験を強制された。
彼女は病気でたまたま病院を訪れた所、突然誘拐されアラン記念研究所へと連れ去られ人体実験の被害に遭った。
現在、彼女は過去の人生の記憶の全てを失い、自分が誰だか分からなくなっている。彼女は夫と自分の4人の子供の記憶を全く失い、人生の全てを失ってしまっている。」米国新聞オレンジ・カウンター・レジスター紙 1992年11月19 日付
2. 1940年代末、ブッシュ一族の経営するハリマン銀行の経営者エイブリル・ハリマンを局長とした米国政府の心理戦争局はFEMA創立者であるズビグニュー・ブレジンスキーの指示の下、人間の脳に電極棒を突き刺し全ての記憶を消失させ、何でも政府の指示に従うロボット人間を「作る」実験を繰り返していた。
これはEDOM計画＝エレクトリック・デソリューション・オブ・メモリー＝記憶消滅計画と言われ、英国諜報組織MI6、カリフォルニアのエサレン研究所、CIA創立メンバーで麻薬王、黒人リンチ組織KKKの経営者ニコラス・デュークの創立したデューク大学超心理学研究所が協力体制を取っていた。
デュークはタバコのマルボロ、ケント等を製造している世界最大のタバコ王でもある。
FEMAはこの計画で、記憶を失った人間を新たに洗脳し政府要人を暗殺し、または路上で無差別殺人を起こすテロリストを「製造」するマインド・コントロール技術MCの開発を目的としていた。FEMAの創立資金を出資しているロックフェラー財団の言う「生きる価値の無い一般市民を大量に殺害・処分する必要がある」という考えに沿ったものだった。
CIAの内部文書、ファイルナンバー1951・11・26によると、EDOM計画は麻薬と電極棒を使った人間の「精神操作＝ロボトミー計画＝通称ブルーバード計画」と呼ばれていた。
また特殊なアイスピックを人間の眼の上方部分に突き刺し、瞬時に自発的な思考能力、行動能力を奪う「ロボトミー用兵器」も開発されていた。
（CIA内部文書、ファイルナンバー1952.2.7）
3. 「ロサンゼルスからラスベガスに向かう途上に米軍のエドワーズ空軍基地とチャイナレイク海軍武器センターがある。チャイナレイク海軍武器センターでは、カトリック系児童福祉施設から連れて来られた子供と全米から誘拐されて来た出産間もない子供に対し、麻酔もかけずに頭を切断し、あるいは腹部を切開し 臓器をひとつづつ取り出し、子供の反応を見る人体実験が繰り返されている。
子供は米海軍が金で福祉施設から『購入』してきたものと、海軍に協力する医師が母親に死産であると嘘の説明を行い、健康に出産された子供を誘拐してきたものであった。」コネチカット州の地方新聞グローブ紙1980年8月19日付
4. チャイナレイクで子供に対し人体実験を行っているのは、第二次大戦中ナチスのアウシュビッツ強制収容所で過酷な人体実験を繰り返していたメンゲレ博士 （チャイナレイクでは通称ドクター・グリーン）と、冒頭で記載したユアン・キャメロン（チャイナレイクでは通称ドクター・ホワイト）である。
メンゲレは、 アウシュビッツで2人の子供の全ての血管を結合させ1人の人間として合体させ、片方の子供の心臓を摘出しその合成人間が何日生きられるか等の残虐な実験を行っていた。メンゲレは第二次大戦後、ブッシュ一族に雇われチャイナレイクに移住していた。
アウシュビッツでユダヤ人大量虐殺に使用された毒ガスを製造していたIGファルベン社の経営者であったブッシュ一族は、ファルベン社に資金を融資していたユニオン銀行の経営者でもあった。このユニオン銀行のナチス担当の取締役でありブッシュ直属の部下であるアレン・ダレスが、戦後初代のCIA長官になるとダレスとブッシュは、友人メンゲレをチャイナレイクに呼び寄せ人体実験を行わせていた。
5. 1953年、米陸軍化学兵器部隊はテニス・プレイヤーのハロルド・ブラウアを誘拐し、ブラウアが死亡するまで麻薬を投与し脳に電極棒を突き刺し電流を流す人間ロボット化の実験を繰り返した。中心となったのはニューヨーク州の精神衛生局長ポール・ホックである。
テュレイン大学病院でも女性患者に麻薬を投与、電極棒を使用した実験を繰り返し、脳の一部を手術で順次取り出し、どこまで摘出すれば死亡するかの人体実験が行われている。担当したのはロバート・ヒース博士であり、女性患者は死亡している。
6. 「ボストンの複数の病院で患者の脳に電極棒を差し込み、さまざまな電磁波を流し、人間の脳をリモートコントロールする人間ロボット化実験を１年間以上に渡り継続して行った。」米国連邦議会議事録1972年2月24日P1602～1612
7. 「麻薬と電極棒、脳細胞の手術による摘出、人間ロボット化実験は185人の医師、80の政府機関、病院、刑務所で行われ、44の医科大学が協力体制を取った。
最も実験の多かったのはカリフォルニア州の医療施設であり、その司令部はFEMA通信施設本部のあるユタ州ソルトレークシティだった。」
元CIA 長官スタンフィールド・ターナーの証言。
1977年8月3日 米国上院議会公聴会議事録（※注1）
※注1. ソルトレークはモルモン教の中心地であり、ここでは人類大量虐殺用の生物兵器研究者達が年に複数回「研究集会」を開いている。
8. 「人間の脳に埋め込まれたコンピューター・チップに政府のコンピューターから指令を与える事で、政府は市民を完全にコントロールする事が出来る。
今日米国政府の人間コントロール技術は、政府の意見に市民が従うよう強制し、市民の思想、人格、感情の持ち方を政府が命令出来る段階に達した。」
1973年、米国上院議会「人間の行動変更に関する小委員会」におけるサム・Ｊ・アービン委員長（上院議員）の発言。
9. FEMAとCIAが人体実験に使用した麻薬LSDはスイスのサンド社が第二次大戦中に開発したものだった。サンドはベネチアのデル・バンコ一族の経営する製薬会社である。
米国内でLSDを大量生産しているのは製薬会社イーライリリーであり、この企業は父ブッシュの副大統領ダン・クエール一族の経営する企業である。
またイスラエルのランベール銀行の創立者メンバーでもあるマイヤー・ランスキーの組織、ザ・モッブが米国内でのLSD販売を仕切ってきたが、モッブはイスラエル建国時から対立するアラブ人を虐殺してきたテロ組織であり、モッブが無ければイスラエルは建国出来なかったと言われている。そのモッブの活動資金がこのLSD販売から得られていた。
現在、世界中で公然と市販＝密売されているLSDは、メキシコやカリブ海の無人の島々で密造されたもので、密造しているのはブッシュ一族と共にメキシコ油田の開発を行ってきた世界最大のアルミニウム・メーカー、メロン財閥である（脳の働きを劣化させ政府に対し従順な人間を作るフッ素入り歯磨き原料メーカーでもある）。
10. メロンは現在、世界中にパトリオット・ミサイルを売り歩いているヘリテージ財団の創立メンバーである。他の創立メンバーには麻薬王ニコラス・デューク（CIA創立メンバー）の経営するレイノルズ・タバコがいる。セーラム等のタバコを製造するレイノルズの経営者デヴィッド・レイノルズには、電極棒を使った人間の脳の支配コントロール技術についての著書「神経電気の研究」がある。
LSDと電極棒・・人間ロボット化計画の中心メンバーがヘリテージ財団に集まっている。
既報のように中国にミサイル技術を売ったのもこのヘリテージである。こうして「作られた中国の軍事的脅威」に対抗するため日本にパトリオット・ミサイルを売っているのもヘリテージである。
今後、台湾問題等で日本と日本の米軍基地を脅威と考える中国は、さらに高度なミサイル技術をヘリテージから購入する事になる。つまり日本は中国に脅え、中国は日本に脅え、日中がヘリテージから兵器を買う事になる。
アジアを分断する事で、分断された両者が共に米国を「頼り」、米国の「支配」に服する。「分断して統治せよ」・・
これが古くからある「心理戦争＝MK戦争」の基本である。
「恐怖による支配、恐怖によるMK」これがミサイルの販売促進戦術である。
LSD、電極棒、ミサイルに共通するのは、ヘリテージの専門である「人間コントロール＝MC技術」である。
11. ヘリテージは元々共和党のイスラエル勉強会として、イスラエルを「世界の中心」とするグループにより結成された。
現在のヘリテージの理事スチュアー ト・バトラーは、イスラエルを世界の中心と考えるモルモン教（ソルトレーク・・）の指導者である。
また同僚の理事には現大統領ブッシュの命の恩人パット・ロバートソンがいる。ロバートソンはモルモン教の宣教師であり、スコットランド銀行の米国代表である。
現在のヘリテージの指導者ウォルター・ヴィッカースは英国軍事産業ヴィッカースの経営者である。
12. ヴィッカースは第一次世界大戦で対立する英仏国とドイツの両者に機関銃を大量に販売して富を成した。かつてのギリシア・トルコ戦争でも対立する両者に機関銃を大量に売却した。
米西（スペイン）戦争でも対立する両者に機関銃を大量に売却した。
第二次大戦でも英国フランス米国そして対立するナチスの両者に兵器を大量に売却した。
日清戦争でも日本と中国、対立する両者に機関銃を大量に売却した。
ヴィッカースは現在、ヘリテージを通じて日本と中国、対立する両者にミサイル（技術）を売却している。
13. 対立を激化させ対立する両者に武器を大量に売却する・・「分断支配のMC技術」を活用し、ヴィッカースを大企業に成長させた経営者ベージル・ザハロフは、第一次世界大戦を「生み出した死の商人」として悪名が高い。
ザハロフの死後、子供の居なかったザハロフの巨額な資産を引き継ぎ、それをイスラエル建国に注ぎ込んだのがイスラエルの「巨人」ドレフュス社である。
14. かつての共産主義ルーマニアの独裁者チャウシェスクは、食料の飢餓輸出を行っていた。国民に食べ物を与えず、それを輸出に回し金を稼いでいた。
その輸出を担っていたのがドレフュスであり、チャウシェスクはドレフュスの「あやつり人形」に過ぎなかった。
チャウシェスクの親衛隊の兵士は、出生と同時に親から離されチャウシェスクを親と教育され、麻薬により「手なづけられ」MKされていた。
ヴィッカース＝ドレフュスのMK技術は、こうして軍隊の忠誠心生産にこそ使用されてきた。
米国にはCIA職員、シークレット・サービス、将校クラスの軍人全てに「MK訓練」を行うグリーンズボロ訓練センター（ノース・カロライナ）があるが、 MK技術の世界的中心地はロシアのモスクワ・メディカル・アカデミーとロシア精神矯正研究所である。
両研究所の中心人物イーゴリ・スミルノフ博士のMKプログラムで、「どのような残虐な殺人も平然と行うように」MKされたロシア人傭兵が、既報の北米に配置された膨大な数のFEMA傭兵の中心をなしている （FEMAはイーゴリの指導を受けている）。
現在FEMAは人体実験の場を病院や研究所から、カルト宗教組織へと「実践の場」に移行させている。ロシア軍と協力関係にありMKを駆使していたオウム真理教の問題はFEMAの問題である。
既報のように麻薬資金洗浄、麻薬売買（パーミンデックス＝ドレフュス）のネットワークもFEMA・イスラエルに集中し、また麻薬を使用したMC技術も FEMAに集中している。
傭兵と強制収容所による「生きる資格の無い市民の大量虐殺」、生き残った市民の人間ロボット化＝奴隷化の準備は完了している。
災害救助法により、米国の全公務員は、「私的機関」FFEMAの指揮下に入る事が義務付けられている。
FFEMAはロックフェラー、ブッシュ一族をはじめとした麻薬組織、黒人リンチ組織KKKにより運営されている「私的機関」である。
ＦＥＭＡの悪魔の実験
リンダは86日間麻薬で昏睡状態にされた上、脳に電極棒を突き刺され100回以上強い電流を流される電気ショックの人体実験を強制された。
彼女は病気でたまたま病院を訪れた所、突然誘拐されアラン記念研究所へと連れ去られ人体実験の被害に遭った。
現在、彼女は過去の人生の記憶の全てを失い、自分が誰だか分からなくなっている。彼女は夫と自分の4人の子供の記憶を全く失い、人生の全てを失ってしまっている。」
棺桶の山がＦＥＭＡにあるのはなぜか？
http://ameblo.jp/fukeiki01/entry-10373272806.html
全米預金封鎖か！ＦＥＭＡ出動へ！
国家緊急事態宣言を発令したオバマ政権
↓
２５日～２７日にシカゴで抗議デモ
（金融界・ウォール街に対する一般市民の抗議デモ）
↓
金融機関に対する暴動発生！
↓
国家緊急事態管理庁FEMA出動
オルタナティブ通信より転用
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49426506.html
FEMAによるクーデター計画
1. ハリマン銀行、シティバンク（ブッシュ一族）、麻薬密売組織CIA（ジョージ・ブッシュ情報センター）、CIA創立の実働部隊ニコラス・デューク一族、デューク一族の運営する黒人リンチ組織KKK。
こうした組織の生み出す麻薬の売上げ金により運営されているFEMA連邦緊急事態管理庁。近い将来、大規模なテロあるいは災害が起こる事を前提に、この「私的機関」FEMAに米国の世界の全権限が集中する法案が、既に出来上がっている。
9.11でも明らかなように、米国政府は、いつでも自由に「政府自身がテロを起こし、危機を管理すると称して、市民からあらゆる権利を奪う」事が出来る。
2. 既報の災害救助法により、米国の全公務員は、FEMAの指揮下に入る事が義務付けられている。
他にFEMAによる、
●アメリカ合衆国大統領特別命令第10995号「全報道機関の接取」。
●第10997号「全ての電気ガス石油エネルギーとその施設の接取」。
●第10998号「全食料と農場の接取」。
●第10999号「車両等の輸送手段、高速道路、港の接取」。
●第11000号「全市民への強制労働命令権」。
●第11001号「全病院、福祉施設、教育機関の接取」。
●第11002号「全市民の個人情報の政府への登録義務化」・・郵政長官が実行義務の実施機関となる。
●第11003号「全航空機、空港の接取」。
●第11004号「住宅予算局を窓口とした全市民の強制移住命令」。
●第11005号「全鉄道、運河、倉庫の接取」。
●第11490「政府の全権利、機能のFEMAへの移譲」。
が既に決定されている。
これはFEMAによるクーデターであり、選挙で選ばれていない者達による独裁体制の確立である。
既報のように、これは憲法の停止と抱き合わせであり、これは選挙によって選ばれた者による統治、選挙によって選ばれた者達の作った法による統治、つまり近代国家の統治原理の終焉、近代国民国家（ネイション・ステイツ）の終わりを
意味している。
3. こうして独裁体制を完成させたFEMAによる世界統一政府？の中枢として、現在、地下に政府機関を移す準備が行われている。
もはや民主主義は「終わった」のであり、議会を開く必要もなく、議論された内容を公開する必要もない。行政機関に市民が苦情を言う権利もない。行政、政府は市民の目に見えない場所で、立入り禁止区域、軍隊に守られた地下都市で「密かに一方的に」物事を決める。市民は黙ってそれに従うか、既報の強制収容所に収監されるだけである。
ワシントンから西に70km程のヴァージニア州ブルーモントにFEMAの「闘争統制作戦本部」、通称マウント・ウェザー基地が作られている。
ここは数十万人が居住可能な巨大地下都市であり、発電施設・住宅・政府機関・地下交通網等を備えた完全独立政府組織となっている。
ここが、「アメリカ合衆国」が消滅した後の「新しい政府」の中心となる。同様の「見えない政府」機関、地下巨大都市は複数作られており、これにより複数のネットワーク型地下政府が形成される。
メリーランド州オルネイからレイトンスビルに向かい、108号線を進んだリッグス・ロードにも地下10階の巨大地下政府都市が建設され終わっている。
他に、ペンシルベニア州、テキサス州デントン、コロラド州デンバー、ワシントン州ボセル、ウェスト・ヴァージニア州、ノース・カロライナ州にも、同様の巨大地下政府都市が建設を終了している。
4. FEMAを創立した政権が、モルモン教徒カーター政権とそれを生み出したモルモン教徒ロックフェラーである事は既報したが、モルモン教の中心地ユタ州ソルトレーク・シティには、FEMAの全米通信基地本部が置かれている。
この通信本部は、レーザー光線、赤外線による監視システムを完備した上、基地周囲を複数の中型戦車で完全包囲する厳戒体制を常時取っている。ペンタゴンでさえ取っていないこの異常な警戒体制は、この通信基地の重要性を示している
とも言える。
このユタ州の通信基地のコンピューターには、全米、全欧州の市民のID番号が登録され、それは全米の各地方警察・CIA・FBI・国税庁IRSのコンピューター、さらにベルギーのブリュッセル（ランベール銀行のEU本部のある場所・・）にあるNATO軍指令部のコンピューターと連結され、市民の個人情報の蓄積を拡大し続けている（何のため？）。
同時にFEMAは、ヴァージニア州を拠点とした全世界の銀行間財務処理システムSWIFT、また全地球規模電子資金転送システムEFT、さらにニューヨークを中心とした手形交換決済システム・コンピューターCHIPSと連結され、全地球規模の市民・企業の活動・資金の動きを完全把握している。
今後、カードや電子マネーによる支払いが浸透すればする程、FEMAに「問題のある人間」と認定された人物は、「どこで缶ジュースを買ったか」まで完全に把握され、さらには缶ジュースを買うための資金さえ口座を凍結される事で奪われ、生存する権利を奪われる事になる。
繰り返すが、この全世界の市民の生存権を握るFEMA は、ロックフェラー、ブッシュ一族をはじめとした麻薬組織、黒人リンチ組織KKKにより運営されている「私的機関」である。
5. 大規模な麻薬密売では通常紙幣は使用されない。紙幣番号や紙幣を引き出した口座等から犯人が特定されてしまうためである。
麻薬売買の決済は巨額になればなる程、金GOLDで決済され、アヘンの収穫季節になると、金GOLDの需要は急増する。当然金価格と麻薬価格はリンクし、金への投機では、麻薬業者からの情報が勝敗を決める（と言うよりも麻薬業者と金業者は同一である）。
麻薬取引のため、季節的に急増する金需要を満足させている金GOLD＝麻薬の「元締め」が、世界最大の金生産国、南アフリカの南ア準備銀行のトップ、エドモンド・サフラである。サフラは麻薬決済のために金GOLDを提供し、使用し終わった金をサフラ経営のスイスのジュネーブ貿易開発銀行で紙幣に換金させる。 同時に紙幣はFEMAと連結したEFTを通し、一瞬で世界各地の銀行の様々な口座を走り抜ける。
麻薬取締局が数十年かけても決して把握出来ない資金の動きが、こうして作り出される。FEMAに連結されたこの決済システムは、FEMA創立の一翼を担った麻薬業者、世界最大のタバコ業者デューク一族によってこそ必要とされ、有効活用されてきた。これがFEMAを動かしている人物達の正体である。
金価格を決定しているのが、スコシア・モカッタ銀行＝シティバンク＝デル・バンコ（ウォーバーグ銀行＝リーマン銀行）である事は既報した。
南アのサフラは、売上げ高世界4位のブラジルの兵器密輸商人サフラ一族であり、親会社がリーマン銀行とカード会社のアメリカン・エキスプレスである。
サフラのアジア・香港での麻薬決済の支部が、英国クェーカー教徒のヤペテ一族の経営するチャーター・ハウス・ヤペテ銀行である。
このEFT麻薬決済システムを最も有効に活用しているのが、デュークをはじめ、かつて麻薬取引を自身で認め、米国司法省に3億円の罰金を支払ったアメックス（リーマン銀行の親会社）であり、銀行ドレクセル・バーナム・ランベールである。ランベールがイスラエルを建国した事、AOLタイムワーナー・ランベールとCNNTVの経営者である事は既報した。
デュークのボスがブッシュ一族であり、ブッシュのハリマン銀行トップ、エイブリル・ハリマンがリーマン銀行のトップであり、リーマンとランベールがCNNTVの共同経営者である事は既報した。ブッシュが政権から去っても、この「構造的支配体制」は何ら変化しない。
6. FEMAは、第二次大戦中ドイツ軍将校の家族の住む住宅地を集中的に爆撃し、ドイツ軍の「やる気を無くさせる」目的で作られた、米軍戦略先制爆撃司令部を原型にしている。
それは戦後、ブッシュ一族のハリマン銀行経営者エイブリル・ハリマンを指揮官とした、トルーマン大統領直属の「心理戦争局」に引き継がれFEMAとなる。
FEMAの目的は一貫して「いかに市民を無気力にし、支配するか」であり、抵抗心を無くさせ、支配を完了するために麻薬の密輸も行われてきた。
FEMAと、日本に原爆を投下させたロスアラモス国立研究所は、長年提携関係を持ってきた。第二次大戦末期、米国そしてロスアラモス研究所は、日本が米国に降伏の準備を行っているのを知りながら広島・長崎に原爆を投下した。
ロスアラモスの目的は、原爆兵器の効果を広島・長崎で「人体実験」する事にあった。米国は日本に対し戦争で勝つ事は十分に知った上で、人体実験のために広島・長崎に原爆を投下した。
何故ならロスアラモスもFEMAも、新型兵器の効果とそれが「どの位抵抗心を失わせ支配を容易にするか」の実験、研究を元々専門にした機関、つまり「心理戦争局」だったからだ。
7. FEMAとロスアラモス研究所は、継続して「ブラック・ビューティ」作戦という名の提携作戦を実行している。
それは麻薬LSDを使用した市民からの抵抗心の剥奪、抵抗心を司る脳の前頭葉を外科手術で摘出するロボトミー手術、さらに特殊な電磁波を照射する兵器で脳の神経伝達物質を変容させ、突然目の前に居る人間への凶暴な殺意を生み出させる（テロリスト養成とテロ対策としての強固な管理体制の確立）、あるいは特殊な電磁波を用い、人間から抵抗心を失わせ無気力人間を作る等の人体実験を内容としている。
人体実験の中心人物の1人、スタンフォード大学メディカルセンターのグレイ・レイン博士は、200人以上の「囚人」、患者に対し、こうした実験を行った事を認めているが、既報のニューオーリンズのハリケーン行方不明者、そして既報の非合法・強制収容所の「囚人」達は、こうした人体実験に「使用」されている可能性が高い。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49427707.html
2006年11月18日
FEMA連邦危機管理庁、CIAの人間ロボット化計画
1. 「1940年代末、CIAとカナダ政府が協力し無差別に病院に入院している一般市民に対し、麻薬を投与の上、脳に電極棒を突き刺し電流を流し、その反応を見る人体実験を繰り返していた事をカナダの法務大臣キム・キャンベルが認め、
カナダ政府は被害者1人当たり7万9千ドルの賠償金支払いを決定した。
この人体実験は米国CIAのユアン・キャメロン博士が中心となって行い、舞台となったのはモントリオールのアラン記念研究所であり、現在分かっている被害者数は80人にのぼる。
これは被害者の1人リンダ・マクドナルドがカナダ政府を告訴し、政府が全面的に敗訴した結果の措置であり、リンダは86日間麻薬で昏睡状態にされた上、脳に電極棒を突き刺され100回以上強い電流を流される電気ショックの人体実験を強制された。
彼女は病気でたまたま病院を訪れた所、突然誘拐されアラン記念研究所へと連れ去られ人体実験の被害に遭った。
現在、彼女は過去の人生の記憶の全てを失い、自分が誰だか分からなくなっている。彼女は夫と自分の4人の子供の記憶を全く失い、人生の全てを失ってしまっている。」米国新聞オレンジ・カウンター・レジスター紙 1992年11月19 日付
2. 1940年代末、ブッシュ一族の経営するハリマン銀行の経営者エイブリル・ハリマンを局長とした米国政府の心理戦争局はFEMA創立者であるズビグニュー・ブレジンスキーの指示の下、人間の脳に電極棒を突き刺し全ての記憶を消失させ、何でも政府の指示に従うロボット人間を「作る」実験を繰り返していた。
これはEDOM計画＝エレクトリック・デソリューション・オブ・メモリー＝記憶消滅計画と言われ、英国諜報組織MI6、カリフォルニアのエサレン研究所、CIA創立メンバーで麻薬王、黒人リンチ組織KKKの経営者ニコラス・デュークの創立したデューク大学超心理学研究所が協力体制を取っていた。
デュークはタバコのマルボロ、ケント等を製造している世界最大のタバコ王でもある。
FEMAはこの計画で、記憶を失った人間を新たに洗脳し政府要人を暗殺し、または路上で無差別殺人を起こすテロリストを「製造」するマインド・コントロール技術MCの開発を目的としていた。FEMAの創立資金を出資しているロックフェラー財団の言う「生きる価値の無い一般市民を大量に殺害・処分する必要がある」という考えに沿ったものだった。
CIAの内部文書、ファイルナンバー1951・11・26によると、EDOM計画は麻薬と電極棒を使った人間の「精神操作＝ロボトミー計画＝通称ブルーバード計画」と呼ばれていた。
また特殊なアイスピックを人間の眼の上方部分に突き刺し、瞬時に自発的な思考能力、行動能力を奪う「ロボトミー用兵器」も開発されていた。
（CIA内部文書、ファイルナンバー1952.2.7）
3. 「ロサンゼルスからラスベガスに向かう途上に米軍のエドワーズ空軍基地とチャイナレイク海軍武器センターがある。チャイナレイク海軍武器センターでは、カトリック系児童福祉施設から連れて来られた子供と全米から誘拐されて来た出産間もない子供に対し、麻酔もかけずに頭を切断し、あるいは腹部を切開し 臓器をひとつづつ取り出し、子供の反応を見る人体実験が繰り返されている。
子供は米海軍が金で福祉施設から『購入』してきたものと、海軍に協力する医師が母親に死産であると嘘の説明を行い、健康に出産された子供を誘拐してきたものであった。」コネチカット州の地方新聞グローブ紙1980年8月19日付
4. チャイナレイクで子供に対し人体実験を行っているのは、第二次大戦中ナチスのアウシュビッツ強制収容所で過酷な人体実験を繰り返していたメンゲレ博士 （チャイナレイクでは通称ドクター・グリーン）と、冒頭で記載したユアン・キャメロン（チャイナレイクでは通称ドクター・ホワイト）である。
メンゲレは、 アウシュビッツで2人の子供の全ての血管を結合させ1人の人間として合体させ、片方の子供の心臓を摘出しその合成人間が何日生きられるか等の残虐な実験を行っていた。メンゲレは第二次大戦後、ブッシュ一族に雇われチャイナレイクに移住していた。
アウシュビッツでユダヤ人大量虐殺に使用された毒ガスを製造していたIGファルベン社の経営者であったブッシュ一族は、ファルベン社に資金を融資していたユニオン銀行の経営者でもあった。このユニオン銀行のナチス担当の取締役でありブッシュ直属の部下であるアレン・ダレスが、戦後初代のCIA長官になるとダレスとブッシュは、友人メンゲレをチャイナレイクに呼び寄せ人体実験を行わせていた。
5. 1953年、米陸軍化学兵器部隊はテニス・プレイヤーのハロルド・ブラウアを誘拐し、ブラウアが死亡するまで麻薬を投与し脳に電極棒を突き刺し電流を流す人間ロボット化の実験を繰り返した。中心となったのはニューヨーク州の精神衛生局長ポール・ホックである。
テュレイン大学病院でも女性患者に麻薬を投与、電極棒を使用した実験を繰り返し、脳の一部を手術で順次取り出し、どこまで摘出すれば死亡するかの人体実験が行われている。担当したのはロバート・ヒース博士であり、女性患者は死亡している。
6. 「ボストンの複数の病院で患者の脳に電極棒を差し込み、さまざまな電磁波を流し、人間の脳をリモートコントロールする人間ロボット化実験を１年間以上に渡り継続して行った。」米国連邦議会議事録1972年2月24日P1602～1612
7. 「麻薬と電極棒、脳細胞の手術による摘出、人間ロボット化実験は185人の医師、80の政府機関、病院、刑務所で行われ、44の医科大学が協力体制を取った。
最も実験の多かったのはカリフォルニア州の医療施設であり、その司令部はFEMA通信施設本部のあるユタ州ソルトレークシティだった。」
元CIA 長官スタンフィールド・ターナーの証言。
1977年8月3日 米国上院議会公聴会議事録（※注1）
※注1. ソルトレークはモルモン教の中心地であり、ここでは人類大量虐殺用の生物兵器研究者達が年に複数回「研究集会」を開いている。
8. 「人間の脳に埋め込まれたコンピューター・チップに政府のコンピューターから指令を与える事で、政府は市民を完全にコントロールする事が出来る。
今日米国政府の人間コントロール技術は、政府の意見に市民が従うよう強制し、市民の思想、人格、感情の持ち方を政府が命令出来る段階に達した。」
1973年、米国上院議会「人間の行動変更に関する小委員会」におけるサム・Ｊ・アービン委員長（上院議員）の発言。
9. FEMAとCIAが人体実験に使用した麻薬LSDはスイスのサンド社が第二次大戦中に開発したものだった。サンドはベネチアのデル・バンコ一族の経営する製薬会社である。
米国内でLSDを大量生産しているのは製薬会社イーライリリーであり、この企業は父ブッシュの副大統領ダン・クエール一族の経営する企業である。
またイスラエルのランベール銀行の創立者メンバーでもあるマイヤー・ランスキーの組織、ザ・モッブが米国内でのLSD販売を仕切ってきたが、モッブはイスラエル建国時から対立するアラブ人を虐殺してきたテロ組織であり、モッブが無ければイスラエルは建国出来なかったと言われている。そのモッブの活動資金がこのLSD販売から得られていた。
現在、世界中で公然と市販＝密売されているLSDは、メキシコやカリブ海の無人の島々で密造されたもので、密造しているのはブッシュ一族と共にメキシコ油田の開発を行ってきた世界最大のアルミニウム・メーカー、メロン財閥である（脳の働きを劣化させ政府に対し従順な人間を作るフッ素入り歯磨き原料メーカーでもある）。
10. メロンは現在、世界中にパトリオット・ミサイルを売り歩いているヘリテージ財団の創立メンバーである。他の創立メンバーには麻薬王ニコラス・デューク（CIA創立メンバー）の経営するレイノルズ・タバコがいる。セーラム等のタバコを製造するレイノルズの経営者デヴィッド・レイノルズには、電極棒を使った人間の脳の支配コントロール技術についての著書「神経電気の研究」がある。
LSDと電極棒・・人間ロボット化計画の中心メンバーがヘリテージ財団に集まっている。
既報のように中国にミサイル技術を売ったのもこのヘリテージである。こうして「作られた中国の軍事的脅威」に対抗するため日本にパトリオット・ミサイルを売っているのもヘリテージである。
今後、台湾問題等で日本と日本の米軍基地を脅威と考える中国は、さらに高度なミサイル技術をヘリテージから購入する事になる。つまり日本は中国に脅え、中国は日本に脅え、日中がヘリテージから兵器を買う事になる。
アジアを分断する事で、分断された両者が共に米国を「頼り」、米国の「支配」に服する。「分断して統治せよ」・・
これが古くからある「心理戦争＝MK戦争」の基本である。
「恐怖による支配、恐怖によるMK」これがミサイルの販売促進戦術である。
LSD、電極棒、ミサイルに共通するのは、ヘリテージの専門である「人間コントロール＝MC技術」である。
11. ヘリテージは元々共和党のイスラエル勉強会として、イスラエルを「世界の中心」とするグループにより結成された。
現在のヘリテージの理事スチュアー ト・バトラーは、イスラエルを世界の中心と考えるモルモン教（ソルトレーク・・）の指導者である。
また同僚の理事には現大統領ブッシュの命の恩人パット・ロバートソンがいる。ロバートソンはモルモン教の宣教師であり、スコットランド銀行の米国代表である。
現在のヘリテージの指導者ウォルター・ヴィッカースは英国軍事産業ヴィッカースの経営者である。
12. ヴィッカースは第一次世界大戦で対立する英仏国とドイツの両者に機関銃を大量に販売して富を成した。かつてのギリシア・トルコ戦争でも対立する両者に機関銃を大量に売却した。
米西（スペイン）戦争でも対立する両者に機関銃を大量に売却した。
第二次大戦でも英国フランス米国そして対立するナチスの両者に兵器を大量に売却した。
日清戦争でも日本と中国、対立する両者に機関銃を大量に売却した。
ヴィッカースは現在、ヘリテージを通じて日本と中国、対立する両者にミサイル（技術）を売却している。
13. 対立を激化させ対立する両者に武器を大量に売却する・・「分断支配のMC技術」を活用し、ヴィッカースを大企業に成長させた経営者ベージル・ザハロフは、第一次世界大戦を「生み出した死の商人」として悪名が高い。
ザハロフの死後、子供の居なかったザハロフの巨額な資産を引き継ぎ、それをイスラエル建国に注ぎ込んだのがイスラエルの「巨人」ドレフュス社である。
14. かつての共産主義ルーマニアの独裁者チャウシェスクは、食料の飢餓輸出を行っていた。国民に食べ物を与えず、それを輸出に回し金を稼いでいた。
その輸出を担っていたのがドレフュスであり、チャウシェスクはドレフュスの「あやつり人形」に過ぎなかった。
チャウシェスクの親衛隊の兵士は、出生と同時に親から離されチャウシェスクを親と教育され、麻薬により「手なづけられ」MKされていた。
ヴィッカース＝ドレフュスのMK技術は、こうして軍隊の忠誠心生産にこそ使用されてきた。
米国にはCIA職員、シークレット・サービス、将校クラスの軍人全てに「MK訓練」を行うグリーンズボロ訓練センター（ノース・カロライナ）があるが、 MK技術の世界的中心地はロシアのモスクワ・メディカル・アカデミーとロシア精神矯正研究所である。
両研究所の中心人物イーゴリ・スミルノフ博士のMKプログラムで、「どのような残虐な殺人も平然と行うように」MKされたロシア人傭兵が、既報の北米に配置された膨大な数のFEMA傭兵の中心をなしている （FEMAはイーゴリの指導を受けている）。
現在FEMAは人体実験の場を病院や研究所から、カルト宗教組織へと「実践の場」に移行させている。ロシア軍と協力関係にありMKを駆使していたオウム真理教の問題はFEMAの問題である。
既報のように麻薬資金洗浄、麻薬売買（パーミンデックス＝ドレフュス）のネットワークもFEMA・イスラエルに集中し、また麻薬を使用したMC技術も FEMAに集中している。
傭兵と強制収容所による「生きる資格の無い市民の大量虐殺」、生き残った市民の人間ロボット化＝奴隷化の準備は完了している。
