鳩山元首相イラン訪問の深い意図。
鳩山由紀夫
いわゆる「二元外交批判」を恐れていては議員外交はできなくなり、政府しか外交ができないようであれば、日本の未来は暗澹たるものになるでしょう。
かねてより作り上げてきたイランとのパイプを活用し、国際社会と協調する重要性、ＩＡＥＡと真摯に協力する必要性を明確に訴え、批判的ではありながらも真剣な議論と対話を実施すべきであると思っています。
特に、孤立化し国際社会の声から遠くなる可能性のあるイランの最高レベルに直接働きかける重要性は高いと考えており、総理在任時・退任後にも書簡でのやりとりを行ってきたイラン政府首脳に働きかけを行うこととなった次第です。
http://blogos.com/article/36002/?axis=g:1
イラン・イスラム共和国訪問にあたって
2012年04月07日 08:22
鳩山由紀夫
まもなく4月6日午後10時になりますが、これからイラン・イスラム共和国へ出発します。中東の専門家である大野元裕参議院議員も同行します。
現地では、アフマディネジャド大統領、ジャリーリ国家安全保障最高評議会書記、サーレーヒー外務大臣、そして前駐日イラン大使のアラグチ外務次官にもお会いする予定です。
現在、イランの核開発疑惑をめぐり緊張が高まるなか、仮に対イラン武力行使等が最悪の事態となれば、その影響は我が国のみならず国際社会に対しても深刻なものになります。その一方で、我が国は歴史的にイランと良好な関係、少なくとも対話のチャンネルは維持してきましたが、最近ではイランとの対話の窓口は途切れがちで、中東における我が国のプレゼンスも弱まりつつあります。国際社会に対するイラン問題の否定的影響が蔓延し、中東が混乱し、我が国の国益を損失するような事態だけは避けなければなりません。
これらに鑑み、何としても武力衝突を避け、平和的に問題を解決すべきと考えてみれば、かねてより作り上げてきたイランとのパイプを活用し、国際社会と協調する重要性、ＩＡＥＡと真摯に協力する必要性を明確に訴え、批判的ではありながらも真剣な議論と対話を実施すべきであると思っています。特に、孤立化し国際社会の声から遠くなる可能性のあるイランの最高レベルに直接働きかける重要性は高いと考えており、総理在任時・退任後にも書簡でのやりとりを行ってきたイラン政府首脳に働きかけを行うこととなった次第です。
イラン問題がきわめて機微であることは指摘するまでもなく、本問題が一朝一夕に解決しがたいことは当然ながら、少なくとも国際社会の声を届け、問題解決に向けた環境整備の一助となればと考えています。
総理退任後、アジアを中心に各国を訪ね、それぞれのリーダー達と対話をしてまいりました。その過程のなかで、お互いの考えや国の在り方の違いを越え、信頼関係を醸成することが如何に大切かということもあらためて実感しています。
いわゆる「二元外交批判」を恐れていては議員外交はできなくなり、政府しか外交ができないようであれば、日本の未来は暗澹たるものになるでしょう。
私は元内閣総理大臣として、民主党最高顧問として、また、一衆議院議員として、国益に資することは何かということを自らに問いかけながら、今後とも行動していきたいと思っています。
鳩山元首相のイラン訪問は、今後の世界情勢に大きな影響を与える可能性があるらしい。
８日に、アフマディネジャド大統領と会談する。
オルタナティブ通信によると
鳩山元首相は小沢一郎の「命令」でイラン訪問。
鳩山をイラン訪問に導いたのは、鳩山をバックアップする「国際的ネットワーク」
「核ミサイル開発の自制」を求めるメッセージを、天皇家を通じ、鳩山に託している。
一方
アメリカの言いなりである、政治家やマスコミは鳩山元首相のイラン訪問を非難している。
野田首相は鳩山氏のイラン訪問に中止要請。
前原誠司政調会長は「議員個人として行かれ、党が派遣したことではない。イランに利用されないことを願っている。いま行くタイミングではないと思う」
鳩山元首相のイラン訪問は突然決まった。
間には情報のプロ＝インテリジェンスが仲介している。
今後の国際情勢に大きな影響を与える。
〈佐藤優〉鳩山イラン訪問について
その1
その2
http://alternativereport1.seesaa.net/article/262952931.html
鳩山・元首相は、田中角栄を失脚させたアメリカへの報復のために、イランを訪問した
アメリカとイランの「戦争」が近づく中、
民主党の元首相・鳩山が、イランを訪問した。
もちろん、これは小沢一郎の「命令」であり、
かつて田中角栄を「失脚させた」アメリカに対する、報復である。
鳩山をイラン訪問に導いた、鳩山をバックアップする「国際的ネットワーク」、
日本政界を動かす、「国際的な黒幕」達。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/262953791.html
鳩山・元首相は、なぜ、イランを訪問したのか
アメリカとの戦争「開戦」間近となったイランを訪問した、
鳩山・元首相は、
イランで核ミサイル開発を進める政治家の「師匠」のメッセージを持っている。
この「師匠」は現在、イラン国外に住み、
「核ミサイル開発の自制」を求めるメッセージを、天皇家を通じ、鳩山に託している。
鳩山をイラン訪問に導いた、その政治家としての背景。
詳細は、メールマガジン版オルタナティヴ通信、バックナンバー１１月号（２０１０年）。
「天皇家一族＝鳩山・前首相一族」
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20120408/t10014291261000.html
鳩山元総理 イランを訪れ外相と会談
4月8日 2時26分
民主党の鳩山元総理大臣は、核開発を続けるイランを訪れてサレヒ外相と会談し、核開発問題を巡って、来週開かれる予定のイランと欧米側との交渉では柔軟に対応するよう求めました。
民主党の鳩山元総理大臣は、７日、イランの首都テヘランを訪問し、核開発問題についてサレヒ外相と会談しました。
この中で鳩山氏は、「日本は戦争と原発の事故と、２回、核の被害を受けた国であり、核の被害の悲惨さを経験している。イランには、核兵器の開発は行わないでいただきたい」と述べました。
これに対してサレヒ外相は、「そもそもイランには核兵器の開発を行なう意図はない。信頼してほしい」と述べ、改めて核兵器開発の疑惑を否定しました。
そして、核開発問題を巡って、来週、１年３か月ぶりに再開されるイランと欧米など関係６か国との交渉について鳩山氏が、「対話を通じて問題を解決することが重要であり、イランは交渉では柔軟な対応をお願いしたい」と述べたのに対し、サレヒ外相は、「イランも来週の交渉は、大変重要な意義があると思っている」と述べました。
鳩山氏は、今回のイラン訪問は日本政府の要請ではなく議員の立場での個人的な活動としており、８日はアフマディネジャド大統領と会談することになっています。
http://www.asahi.com/politics/update/0407/TKY201204070178.html?ref=reca
鳩山氏のイラン訪問、首相は中止要請していた
関連トピックス
イラン鳩山由紀夫前原誠司野田佳彦
野田佳彦首相が鳩山由紀夫元首相に、イラン訪問を中止するよう、電話で要請していたことが分かった。鳩山氏は７日午前（日本時間同日午後）、イランのテヘランに到着した。
鳩山氏はアフマディネジャド大統領らと会談し、イランの核開発問題をめぐる原油供給の停滞や武力衝突の回避策などについて意見交換する考え。鳩山氏は民主党の外交担当最高顧問だが、政権は同国の核開発への憂慮を表明しており、「二元外交」の懸念も出ていた。
前原誠司政調会長は７日の読売テレビの番組で「議員個人として行かれ、党が派遣したことではない。イランに利用されないことを願っている。いま行くタイミングではないと思う」と述べた。
http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20120406-OYT1T01203.htm
鳩山元首相、政府の要請振り切りイランに出発
「イラン 鳩山」の記事をお探しですか？最新関連記事が 17 件 あります。
鳩山元首相は６日夜、イランに向けて成田空港から民間機で出発した。
鳩山氏は現地時間の７～８日にかけテヘランに滞在。アフマディネジャド大統領らと会談し、核開発問題や日本とイランの関係などについて意見交換する予定だ。
政府は核開発を続けるイランに欧米諸国と協調して圧力を強めており、鳩山氏に訪問中止を求めていた。
（2012年4月6日22時44分 読売新聞）
いわゆる「二元外交批判」を恐れていては議員外交はできなくなり、政府しか外交ができないようであれば、日本の未来は暗澹たるものになるでしょう。
かねてより作り上げてきたイランとのパイプを活用し、国際社会と協調する重要性、ＩＡＥＡと真摯に協力する必要性を明確に訴え、批判的ではありながらも真剣な議論と対話を実施すべきであると思っています。
特に、孤立化し国際社会の声から遠くなる可能性のあるイランの最高レベルに直接働きかける重要性は高いと考えており、総理在任時・退任後にも書簡でのやりとりを行ってきたイラン政府首脳に働きかけを行うこととなった次第です。
http://blogos.com/article/36002/?axis=g:1
イラン・イスラム共和国訪問にあたって
2012年04月07日 08:22
鳩山由紀夫
まもなく4月6日午後10時になりますが、これからイラン・イスラム共和国へ出発します。中東の専門家である大野元裕参議院議員も同行します。
現地では、アフマディネジャド大統領、ジャリーリ国家安全保障最高評議会書記、サーレーヒー外務大臣、そして前駐日イラン大使のアラグチ外務次官にもお会いする予定です。
現在、イランの核開発疑惑をめぐり緊張が高まるなか、仮に対イラン武力行使等が最悪の事態となれば、その影響は我が国のみならず国際社会に対しても深刻なものになります。その一方で、我が国は歴史的にイランと良好な関係、少なくとも対話のチャンネルは維持してきましたが、最近ではイランとの対話の窓口は途切れがちで、中東における我が国のプレゼンスも弱まりつつあります。国際社会に対するイラン問題の否定的影響が蔓延し、中東が混乱し、我が国の国益を損失するような事態だけは避けなければなりません。
これらに鑑み、何としても武力衝突を避け、平和的に問題を解決すべきと考えてみれば、かねてより作り上げてきたイランとのパイプを活用し、国際社会と協調する重要性、ＩＡＥＡと真摯に協力する必要性を明確に訴え、批判的ではありながらも真剣な議論と対話を実施すべきであると思っています。特に、孤立化し国際社会の声から遠くなる可能性のあるイランの最高レベルに直接働きかける重要性は高いと考えており、総理在任時・退任後にも書簡でのやりとりを行ってきたイラン政府首脳に働きかけを行うこととなった次第です。
イラン問題がきわめて機微であることは指摘するまでもなく、本問題が一朝一夕に解決しがたいことは当然ながら、少なくとも国際社会の声を届け、問題解決に向けた環境整備の一助となればと考えています。
総理退任後、アジアを中心に各国を訪ね、それぞれのリーダー達と対話をしてまいりました。その過程のなかで、お互いの考えや国の在り方の違いを越え、信頼関係を醸成することが如何に大切かということもあらためて実感しています。
いわゆる「二元外交批判」を恐れていては議員外交はできなくなり、政府しか外交ができないようであれば、日本の未来は暗澹たるものになるでしょう。
私は元内閣総理大臣として、民主党最高顧問として、また、一衆議院議員として、国益に資することは何かということを自らに問いかけながら、今後とも行動していきたいと思っています。
鳩山元首相のイラン訪問は、今後の世界情勢に大きな影響を与える可能性があるらしい。
８日に、アフマディネジャド大統領と会談する。
オルタナティブ通信によると
鳩山元首相は小沢一郎の「命令」でイラン訪問。
鳩山をイラン訪問に導いたのは、鳩山をバックアップする「国際的ネットワーク」
「核ミサイル開発の自制」を求めるメッセージを、天皇家を通じ、鳩山に託している。
一方
アメリカの言いなりである、政治家やマスコミは鳩山元首相のイラン訪問を非難している。
野田首相は鳩山氏のイラン訪問に中止要請。
前原誠司政調会長は「議員個人として行かれ、党が派遣したことではない。イランに利用されないことを願っている。いま行くタイミングではないと思う」
鳩山元首相のイラン訪問は突然決まった。
間には情報のプロ＝インテリジェンスが仲介している。
今後の国際情勢に大きな影響を与える。
〈佐藤優〉鳩山イラン訪問について
その1
その2
http://alternativereport1.seesaa.net/article/262952931.html
鳩山・元首相は、田中角栄を失脚させたアメリカへの報復のために、イランを訪問した
アメリカとイランの「戦争」が近づく中、
民主党の元首相・鳩山が、イランを訪問した。
もちろん、これは小沢一郎の「命令」であり、
かつて田中角栄を「失脚させた」アメリカに対する、報復である。
鳩山をイラン訪問に導いた、鳩山をバックアップする「国際的ネットワーク」、
日本政界を動かす、「国際的な黒幕」達。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/262953791.html
鳩山・元首相は、なぜ、イランを訪問したのか
アメリカとの戦争「開戦」間近となったイランを訪問した、
鳩山・元首相は、
イランで核ミサイル開発を進める政治家の「師匠」のメッセージを持っている。
この「師匠」は現在、イラン国外に住み、
「核ミサイル開発の自制」を求めるメッセージを、天皇家を通じ、鳩山に託している。
鳩山をイラン訪問に導いた、その政治家としての背景。
詳細は、メールマガジン版オルタナティヴ通信、バックナンバー１１月号（２０１０年）。
「天皇家一族＝鳩山・前首相一族」
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20120408/t10014291261000.html
鳩山元総理 イランを訪れ外相と会談
4月8日 2時26分
民主党の鳩山元総理大臣は、核開発を続けるイランを訪れてサレヒ外相と会談し、核開発問題を巡って、来週開かれる予定のイランと欧米側との交渉では柔軟に対応するよう求めました。
民主党の鳩山元総理大臣は、７日、イランの首都テヘランを訪問し、核開発問題についてサレヒ外相と会談しました。
この中で鳩山氏は、「日本は戦争と原発の事故と、２回、核の被害を受けた国であり、核の被害の悲惨さを経験している。イランには、核兵器の開発は行わないでいただきたい」と述べました。
これに対してサレヒ外相は、「そもそもイランには核兵器の開発を行なう意図はない。信頼してほしい」と述べ、改めて核兵器開発の疑惑を否定しました。
そして、核開発問題を巡って、来週、１年３か月ぶりに再開されるイランと欧米など関係６か国との交渉について鳩山氏が、「対話を通じて問題を解決することが重要であり、イランは交渉では柔軟な対応をお願いしたい」と述べたのに対し、サレヒ外相は、「イランも来週の交渉は、大変重要な意義があると思っている」と述べました。
鳩山氏は、今回のイラン訪問は日本政府の要請ではなく議員の立場での個人的な活動としており、８日はアフマディネジャド大統領と会談することになっています。
http://www.asahi.com/politics/update/0407/TKY201204070178.html?ref=reca
鳩山氏のイラン訪問、首相は中止要請していた
関連トピックス
イラン鳩山由紀夫前原誠司野田佳彦
野田佳彦首相が鳩山由紀夫元首相に、イラン訪問を中止するよう、電話で要請していたことが分かった。鳩山氏は７日午前（日本時間同日午後）、イランのテヘランに到着した。
鳩山氏はアフマディネジャド大統領らと会談し、イランの核開発問題をめぐる原油供給の停滞や武力衝突の回避策などについて意見交換する考え。鳩山氏は民主党の外交担当最高顧問だが、政権は同国の核開発への憂慮を表明しており、「二元外交」の懸念も出ていた。
前原誠司政調会長は７日の読売テレビの番組で「議員個人として行かれ、党が派遣したことではない。イランに利用されないことを願っている。いま行くタイミングではないと思う」と述べた。
http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20120406-OYT1T01203.htm
鳩山元首相、政府の要請振り切りイランに出発
「イラン 鳩山」の記事をお探しですか？最新関連記事が 17 件 あります。
鳩山元首相は６日夜、イランに向けて成田空港から民間機で出発した。
鳩山氏は現地時間の７～８日にかけテヘランに滞在。アフマディネジャド大統領らと会談し、核開発問題や日本とイランの関係などについて意見交換する予定だ。
政府は核開発を続けるイランに欧米諸国と協調して圧力を強めており、鳩山氏に訪問中止を求めていた。
（2012年4月6日22時44分 読売新聞）
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橋下大阪市長の地方分権の拡大＝オバマの「バーナード・ルイス計画」
個人的には橋下大阪市長を支持し、大きな期待を持っています。
でもオルタナティブ通信の記事を読めば、問題点が見えてきます。
橋下大阪市長の改革を利用しようという勢力＝世界を動かす多国籍企業群の長期的な戦略の存在を多くの人が知らないと日本の未来は危うい。
橋下大阪市長は地方分権を強力に推し進めている。
地方だけでなく、中央政界も地方分権の波に乗ろうとしている。
地方分権拡大の動きは加速しつつあります。
しかし
地方分権の拡大＝オバマの世界戦略「バーナード・ルイス計画」の推進。
オバマの、そしてオバマのボス＝ロスチャイルド＝多国籍企業の宗主の作った、「バーナード・ルイス計画」
オバマの「バーナード・ルイス計画」は、各地域・国家を、日本の市町村レベル程度の「極めて小さな地域」に分解し、その地域ごとに、「民族」の集まる共同体を形成させ、一つの自治共同体にする事。
オバマの「バーナード・ルイス計画」によって、「地球全体は、多国籍企業の独裁小国家の集合体」に、因数分解される。
多国籍企業の「思いのまま」になる極小な地域自治組織。
２０世紀には、国家が多国籍企業に対し、環境保護・雇用政策等について様々な規制を「まがりなりにも行って来た」。
だが、極小な地域自治組織は多国籍企業の「思いのまま」にされる。
もはや多国籍企業は「規制も無く、anything goes＝何でも自由に出来る」事になる。
土地買収、立地条件の交渉、道路・橋・電気網等の整備を巡り、多国籍企業は「地元の名士」と交渉する結果になる。
工場建設のための土木工事の「受注」を巡る「名士と多国籍企業の結託」、工場労働者の雇用を巡る、地元の雇用状況を一番知悉している「名士」との多国籍企業の交渉等、オバマの「バーナード・ルイス計画」が作り出す、
極めて狭い地域内での「民族」自治共同体は、「名士」と多国籍企業の「結び付きにより」、
最終的に、絶大な力を持った多国籍企業の「城下町」を、無数に作り出す結果になる。
世界が「ごく一部の人間達」＝「上位３００の多国籍企業」によって支配されている。
世界中の貿易の４０％が、売上高・上位３００の企業同士の、貿易で占められている。
鉄鉱石を地中から掘り出した会社が、それを製鉄会社に売るという、企業間同士「のみ」の取り引きであり、そこに一般市民の介入・監視の余地は全く無い。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/113522030.html
オバマ新大統領の掲げる「バーナード・ルイス計画」は、オバマの世界戦略、外交戦略の「基本」となる。
現代の、ユーラシアの全ての地域、そして世界全体に言える事は、あらゆる地域に複数の「民族」が並存し生活しているのが「人類と言う生物の生息実態」であり、１つの土地・地域を「１つの民族の領土」とし、そこに「民族」を基準にした国家を形成する事には、「根本的な無理」がある、と言う事である。近代国家は、「その無理を強引に推進して来た」。そのため、１つの「民族」国家の中には当然、複数の「民族」が並存し、多数派の「民族」による少数派の「民族」に対する迫害・差別が行われ、時には暴力による「国外追放」＝難民化が起こり、弱者への大量殺戮＝「民族」浄化が起こって来た。
オバマの「バーナード・ルイス計画」は、各地域・国家を、日本の市町村レベル程度の「極めて小さな地域」に分解し、その地域ごとに、「民族」の集まる共同体を形成させ、一つの自治共同体にする事によって、この「民族」対立を「治めよう」とする計画である。
確かに市町村レベルであれば、そこを「一つの民族だけで一色に染め上げる」事は不可能ではない。それは、現在、「民族」紛争が多発している地域にとっては、「一時的な、応急処置」とは、なるかも知れない。しかし旧ユーゴスラビアのように隣人が異「民族」である事が通常であるような地域も多く、この「バーナード・ルイス計画」でも、結局、強制移住、排除の論理からは抜け出せない。
この計画は、何よりも、「異民族を受け入れ、共存するという人類の知恵と、寛容の精神を習得するための修練の場」を人類から奪う結果になり、人類は古代の部族社会に戻り、「精神の閉鎖性」の中の囚人となる。
市町村レベルの狭い共同体には、古くから「大地主」、地元で大きな企業・工場を経営する「名士」と言われる、いわゆる「地元の顔役」が存在して来た。地域が狭くなればなる程、こうした「名士」は独裁的な権限を持ち、地域が広くなればなる程、こうした「名士」同士の利害が複合的に相反し、「名士」が地方議会の議員となり、議員同士が利害の一致で政党・派閥を形成し、異なる政党・派閥と対立・抗争を繰り広げる事で、互いの権力を相殺し合い、狭い地域内での独裁的権力を結果的に緩和させる事となって来た。
オバマの「バーナード・ルイス計画」によって、極めて狭い地域内での「民族」自治共同体を形成した場合、こうした「相殺効果」が期待出来なくなる。
一方で、現代世界では、１つの多国籍企業の年間収益が、１つの国家の年間税収を大きく上回る状況になり、「世界の主役は国家から多国籍企業へ移行しつつある」。この絶大な力を持った多国籍企業は、世界の中の、どこかの地域に必ず本社を置き、地方支社を設け、工場を設ける。その場合、必ず、土地買収、立地条件の交渉、道路・橋・電気網等の整備を巡り、多国籍企業は「地元の名士」と交渉する結果になる。工場建設のための土木工事の「受注」を巡る「名士と多国籍企業の結託」、工場労働者の雇用を巡る、地元の雇用状況を一番知悉している「名士」との多国籍企業の交渉等、オバマの「バーナード・ルイス計画」が作り出す、極めて狭い地域内での「民族」自治共同体は、「名士」と多国籍企業の「結び付きにより」、最終的に、絶大な力を持った多国籍企業の「城下町」を、無数に作り出す結果になる。
オバマの、この計画によって、「地球全体は、多国籍企業の独裁小国家の集合体」に、因数分解される。
オバマの経済政策のブレーン達が「信奉する」ミルトン・フリードマンの新自由主義経済学は、「市場経済と、その担い手である多国籍企業の行う事は、全て善であり、全てＯＫである」という、「多国籍企業・原理主義」である。この理論の文脈で「バーナード・ルイス計画」を読解する時、オバマの狙い・戦略は、既存の国家が解体して行く２１世紀において、「地球全体を多国籍企業による小独裁国家の集合体に再分割する」事にある。
２０世紀には、国家が多国籍企業に対し、環境保護・雇用政策等について様々な規制を「まがりなりにも行って来た」。だが、そのような「規制の主体」が、極小な地域自治組織に「空中分解」され、その自治組織が多国籍企業の「思いのまま」になれば、もはや多国籍企業は「規制も無く、anything goes＝何でも自由に出来る」事になる。
これが、オバマの、そしてオバマのボス＝ロスチャイルド＝多国籍企業の宗主の作った、「バーナード・ルイス計画」の正体である。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/106444603.html
世界は独裁者によって既に支配されている
「ロスチャイルドの弱点を握る日本」より続く。
世界中の貿易の４０％が、売上高・上位３００の企業同士の、貿易で占められている。
鉄鉱石を地中から掘り出した会社が、それを製鉄会社に売るという、企業間同士「のみ」の取り引きであり、そこに一般市民の介入・監視の余地は全く無い。
世界が「ごく一部の人間達」によって支配されているという実態が、数字からも見える。
世界を支配する者たちの隠された歴史
富裕貴族の集まりである元老院は、ローマ帝国の皇帝の絶大な権力に逆らい、何とかして自分達の独立性を維持したいと考えていた。富裕貴族達は、皇帝と激しく対立していた。
銀行の創立は「許可制」であった。許可していたのは、西ローマ帝国時代以来、生き残っていたイタリアの元老院である。
１５世紀になると、ヨーロッパでは次々に銀行が創立される。大部分はイタリアのヴェネチア等に本拠地を置いていた。当時の「お金の借り手」は、ほとんどが王族である。信用があり、莫大な資金を「使う」人物等、当時は王族しか居ない。戦争資金を提供していたのはこの銀行であった。
人類における銀行の起源は、「戦争資金調達機関」である。
ローマ帝国の皇帝に反旗を翻した富裕貴族達は、帝国を分裂させ、「自分達の思い通りになる小国」を乱立させる。
古代ローマ帝国は、東西ローマ帝国に分裂し、西ローマ帝国は早々に内紛と戦争で分裂し、最終的にはドイツ、フランス、イタリア、スペイン等の小国分立の状態になり、現在に至っている。
こうした貴族勢力＝反カトリック＝反皇帝の牙城がヴェネチアであった。
このヴェネチアの金融業者が、後にスイスの金融界を形成する。そして、そのスイスがロスチャイルドに資金を融資する事になる。
ロシアは決してロスチャイルド、ロックフェラーへの抵抗の「牙城」とは成り得ず、スイスから生え出した同一の樹木の異なる枝葉が、ロシアとロスチャイルド・ロックフェラーである。
スイスの金融業界は、イタリアのヴェネチアからの移住者達が形成した。
綿業に加え火薬産業と傭兵産業、つまり戦争産業が伝統産業となったスイスに、やがて、その売上の蓄積機能が加わり、ヴェネチアからわざわざ資金を運んでくる面倒を避け、スイスそのものが金融業を中心に担い始める。
ロシアン・マフィア＝マーク・リッチが、スイスでダボス会議を主催する所以は、ここにある。ロシアのプーチン自身が、スイスの金融機関を経営し、スイスを通じ欧米石油・ガス会社と事業提携を推進している歴史背景も、ここにある。
ヨーロッパ中世が終わると、中世を支配した王族、貴族は、その資産で企業経営に乗り出し、現在、その企業は世界を支配する多国籍企業に成長している。
多国籍企業のネットワークとは、王族、貴族のネットワークである。
ロックフェラー、ロスチャイルドと言った財閥は、王族、貴族の末端の「下僕」に過ぎない。
ロスチャイルドが世界を支配する等とデマ宣伝する者達は、月給２０万円で雇われた王族の車の運転手が、王族のトップだと主張している事になる。
ロスチャイルド等、王族のドライバー、豪邸の掃除人夫に過ぎない。
イスラエルのランベール銀行は、元々、ベルギーの貴族ランベール一族が創立した。
ベルギーは元々オランダの一部であった。ベルギー貴族は、ロイヤル・ダッチ・シェルのオランダ貴族の姻籍である。
アメリカの金融システム、世界の通貨システム＝ドルは、スコットランドの王族が「作っていた」。
戦争する２つの勢力・両方に資金を貸し付け金儲けするロスチャイルド一族、
戦争する２つの勢力・両方に傭兵を貸し付け金儲けするスイス、そしてサヴォイ一族、
戦争する２つの勢力・両方に雇われスパイ活動を「商売として行う」タクシス一族。
ＥＵの原型は「商売としてスパイを行う、タクシス一族が形成した」。
英国王室のその運営を「担当させられている」のは英国王家であるが、英国王室の「所有権」は、ローマ・カトリック教会＝バチカンにある。
バチカンの財政を握り、その権力を握って来たイエズス会は、元々軍事組織でありテンプル騎士団に源流を持っている。
現在、一組織として多国籍企業の最大の株式所有主は、ローマ・カトリック教会＝バチカンである。
バチカンは、宗教組織ではなく、一つの「投資ファンド」である。利益のためであれば、喜んで戦争を引き起こす。
バチカンの下僕として活動するドイツ系貴族ザクセン・コブルク・ゴータ一族が、ベルギー国王一族である。
このザクセン・コブルク・ゴータ一族の末流が、英国王室ウィンザー家であり、ウィンザー家を「手本」に、明治時代、日本の天皇家は「創作」された。
やがて世界帝国の中心地となるベルギーに、世界統一政府の「原型」である国連機関が置かれ、暴落する米国ドルを尻目に、英国金融街シティが、為替等の取引高で米国ウォール街を追い落とし、トップの座に就任し始めている。
ベルギーと英国、共にバチカンの下僕ザクセン・コブルク・ゴータの国である。
王族、貴族達の精神的支柱＝宗教
紀元前からの歴史と伝統という権威を持つローマ帝国に対し、こうした小国は、何らの権威も無かった。
しかも、ローマ帝国はキリスト教カトリックを国教とし、ローマ法王によって、神の「代理人」として世界を支配する皇帝の地位を与えられていた。神の支持の下に、世界を支配するローマ皇帝の「権威」に対し、富裕貴族＝戦争屋＝銀行家達は、どうしても別の「権威」を作り出さなくてはならなかった。
「皇帝より自分達が世界を支配する方が正しい」という宗教的理由が必要であった。
貴族達は、ローマ・カトリック教会が封印し隠していた古文書を探し回り、ついに古代シュメール語版聖書を発見する。
ローマ・カトリック教会の用いる聖書よりはるかに古い、８０００年前の最古の聖書であった。
しかも、この最も信頼出来る最古の聖書には、カトリック教会の主張するキリストの教えとは全く別の事が記載されていた。
神は天（宇宙？）から金塊等の貴金属の採取のために地球に訪れ、人類に貴金属の蓄積を命令した。
神は人間を家畜として育て、人間の肉を食べ、血液を飲み、食事とした。
神は、「一部の選ばれた人間達」に貴金属採取を任せ、地球を去った。
「選ばれた人間達は」貴金属採取のために、神の命令の下、全人類を奴隷とする権利がある。この奴隷を使い金塊を蓄積し終わった時、不要になった奴隷の全人類を戦争で絶滅させ、神の来訪を待つ。人類の絶滅と金塊の蓄積を確認した神は、地球を再び来訪し、地上に「神の国」が実現する。
神に「選ばれた人間達」は、他の人間達を支配する権利を確認するために、「神を真似し、神と同一の行動」を取る。神と同様、選ばれた人間達は人間を殺害し、その肉を食べ、血液を飲む儀式を定期的に行う義務がある。
こう記載された最古のシュメール語版聖書は、金塊の蓄積＝銀行業と人類の絶滅＝戦争を業とする富裕貴族達を狂喜させた。
戦争により人類を絶滅させ、戦争で金儲けする貴族達の生き方が最も神に「忠実」な生き方である事が、ローマ・カトリック教会よりも権威のある最古の聖書によって証明された事になる。
ローマ・カトリック教会の使用する聖書は、このシュメール語版聖書を偽造したニセモノの聖書である事が暴露された。
表向き、ローマ皇帝の部下である貴族達は、ローマ皇帝＝ローマ・カトリック教会の「敬虔な信者」であった。
しかし、貴族達はカトリック教会のウソを見抜き、シュメール語版聖書を信奉するグループをカトリック教会の中に、密かに作り上げた。
ローマ帝国を解体するクーデター部隊である。
その諜報組織としてフリーメーソンが作られ、後に、さらに急進的な実行部隊が作られ、それはイルミナティ結成へとつながる。
シュメール語版聖書の教えの通り、この組織は定期的に人間を殺害し、その肉を食べ、血液を飲む儀式を行い、自分達が神の「しもべ」である事を確認した。
しかし、こうした組織では生温いと考え、神の国イスラエルを「先に作り」、そこを拠点として世界中に戦争を仕掛け、全人類を絶滅させる事で神の地球への再来を早めようと考える、さらなる急進派の少数精鋭部隊が精選された。
この急進派が１９４８年、パレスチナの地にイスラエルを建国する。
この急進派の中核となる実働部隊が、イスラエルのアイゼンベルグとブロンフマン一族である。
ブロンフマン一族は、初代からベルギー貴族ランベール一族と血縁関係にある。
この急進派の資金集めとその考えを広めるために作られた宗教組織が、現在のイラク戦争を推進するキリスト教原理主義教会であり、その熱心な信者、代理人がブッシュ大統領である。
現在、アメリカ人の４６％が、このキリスト教原理主義教会の信者である。
スキタイ民族
「白人」を語源辞典、医学用語辞典で引いて見るとコーケイジャン、コーカサス人と出てくる。現在チェチェンやアゼルバイジャン等の紛争の絶えない地域コーカサスが、白人という人種の源流、発祥の地である。
キリスト教の聖書の中に出てくるアダムとイヴが食べる禁断の木の実リンゴはこのコーカサスが原産であり、白人が世界に民族移動するに従ってリンゴも世界に広がって行った。
リンゴが重要なシンボルとして記載されているキリスト教最古の文献の1つシュメール語版聖書が示すように、シュメールの源流はこのコーカサス地方と関係があると思われる。（現在、考古学等ではシュメール文明の発祥地は特定できていない。）
紀元前5000年前後、コーカサスから欧州全域に徐々に移動を始めた白人（スキタイ民族）は現在のトルコにあったトロイ帝国に代表される国家、都市を各地で建設する。
さらに紀元前11世紀トロイのフランシオン王子率いるフランク族がドナウ川以西に移住、王子の名前フランシオンから後にフランス国家の名が取られる。
またもう一つのトロイ帝国を作る意図からシャンパーニュ地方にトロワ（トロイ）という町が作られ、トロイ王パリスの名を取り首都パリが建設される。
英国ロンドンも古くはニュー・トロイと呼ばれ、ベネチアもAD466年、コーカサスから移住してきたスキタイ人が入植、経済の実権を握って行く。
現在のドイツ地方にAD4世紀頃移住してきたスキタイ人は、自分達を「スキタイの純血種」＝ジェヌイン・ワン＝ゲルマンと呼び、異民族の排斥と親族間の結婚を厳守した。ナチス、ヒトラーのゲルマン主義、異民族虐殺はここから来ている。異民族排除はシュメール版聖書の示す通り、自分達を半神半人と考え、神の血の成分を薄めないために行われる。
神が宇宙から採取に来るとシュメール聖書に記載されている貴金属の収集への執着＝金銭欲＝銀行業を生業とする習性もここから来ている。デル・バンコ一族もこの部族だった。
この部族の特徴は、トロイあるいは聖書の中のエレサレム等、伝説や書物の中で聞かされてきた国家（都市国家）を再び現実世界の中で築こうとする所にある。
（イスラエル建国とモルモン教）
1090年、現在のトルコ、トロイ帝国の跡地にスキタイ人が結集、トロイ帝国再建と聖書に記載されているエルサレム再建を誓いテンプル騎士団を結成する。
1126年、エノク書を信仰するテンプル騎士団はフランスのトロワ（新しいトロイ帝国）に結集、トロイ帝国再建を誓いエルサレム奪還のためイスラム教徒大量虐殺の十字軍に出発する。
現在、デル・バンコ一族はスコシア・モカッタ銀行の共同経営者となり、1948年、この銀行が経営するイスラエル・レウミ銀行がイスラエル建国資金の大部分を出資した。
スキタイはエノク書の指示通りエルサレム再建に成功した。続く事業はイスラエルを世界を支配する世界帝国に育成する事である。要は世界を動かすマネーの支配である。
現在デル・バンコ＝モカッタ銀行は、ロンドンで金GOLDの取引を独占している。ロンドンの貴金属取引所ロンドン・メタル・エクスチェンジ（LME）の「黄金の間」と呼ばれる部屋では、毎日デル・バンコ一族を中心とした5つの銀行が
国際的な金GOLD価格を独占的に決定している。その決定に世界中の金融機関、貴金属購入者が黙って従っている。あらゆる商品の中でも最も重要で、しかも紙幣より信用のある決済手段である金GOLD価格が、たった5つの銀行により独裁的に決められている。
「価格は需要と供給の関係で決まる」という市場原理が全くの「作り話」である事が分かる。市場を成り立たせている根源にある金GOLDが、市場原理でなく独裁で決められている。
世界を支配するためには、抵抗する者の抵抗心を麻薬で失わせる「心理戦争」も重要になる。デル・バンコは、CIAそのものであるデューク一族の麻薬入りタバコ会社ブリティシュ・アメリカン・タバコ（BAT）の創立資金を出資する。
エノク書はイスラエル以外の全ての人種を絶滅させるよう指示している。全人類を絶滅させるまで絶え間ない戦争が必要とされる。
デル・バンコは戦争で使用する火薬を大量生産しているデュポン社を経営し、共同経営者であるランベール銀行はイスラエル建国資金を一部出資している。
デュポンが火薬生産を止めれば世界中の戦争が止まる。だがデル・バンコは火薬の大量生産を続ける。イスラエル以外の全人類を全滅させる事が「神が再臨」する条件だとエノク書が教えているからだ。
そしてランベールの経営する新聞エレサレム・ポストは、「有色人種を絶滅させよ」と叫び続けている。ランベールは世界最大のメディア企業AOLタイム・ワーナー、CNNTVを経営し「戦闘シーンをカッコ良く」放送している。
子供と若者が戦闘もののTVゲームをやるように喜んで本当の戦争に参加するように、そして人類の絶滅に貢献させるためだ。
悪質サラ金業者が「強盗でも何でもして金を持って来い」と怒鳴るように、借金だらけであったナチス・ヒトラーに対し厳しい取り立てを行い、窮地に陥ったヒトラーをユダヤ人の家全てに強盗に入らせ、ユダヤ人を大量虐殺し、奪った金で借金を返済させた国際決済銀行BIS。
このBISが自己資本規制を8％に上昇させた事で（銀行が金を貸し出さず自分で持っている事）、日本では資金不足で優良企業が次々に倒産、年間自殺者が3万人、15年間の不況で50万人が自殺する事態となった。
BIS規制を強化したBISの頭取ジャン・ゴドーは、エノク書を信仰するランベールの頭取である。ゴドーは「人類絶滅、有色人種絶滅は神の再臨への道」と考え、日本人50万人の大量虐殺を実行した。
イスラエルを中心とした「神の国」の再臨、それはイスラエルを中心とした世界統一政府による中央集権管理体制であり、その実験は現在EUによって行われている。
EUの本部はランベール銀行ブリュッセル支店の重役室の中にある。それはEU統一の実験の目的がどこにあるかを示している。EUと米国を動かしているのがイスラエル、ランベール（地下経済）とデル・バンコのオフショアであるという実像
が浮かび上がって来る。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49600388.html
2007年01月31日
アジア侵略者の正体・・日本独立のための第３章
ヘルマン・シュライバー著「ベネチア」には、13世紀頃、有色人種絶滅を主張し、エルサレム奪還を目指してアラブ人の虐殺を繰り返したテンプル騎士団の殺人、放火、強姦、略奪等、暴虐の限りが記されている。
テンプルが何故暴力を繰り返したかは、2006年10月15日配信の「米国を手足として動かすイスラエルとは何か」という拙稿に譲るとして（注1）、テンプルはアラブ人から奪った富を利子付きで貸し付ける歴史上初の銀行を創立する。
やがて世界を支配する事になる金融業は、暴力団と同一語であった。テンプル・ハウスと呼ばれる彼等の舘は、「大酒を飲み、買春を行い、盗品を交換する」舘であった。やがてあまりの暴虐から欧州を追放されたテンプルは、英国スコットランドに流れ着き定住する。
彼等は、そこから北海の荒波に乗り出し、北欧のバイキングと共に海賊行為を繰り返し、また漁業に従事する。
英国本土に帰り、盗品と漁業の収穫に課税されるのを嫌った彼等は、本土に到着する前のマン島のような小島で、密売と交易を行い小さな島々に富を隠した。
これが現在のタックスヘイブン、無税のオフショア取引の源流となる。
テンプルは、やがてその有色人種絶滅思想から来る暴虐さと、荒波で船を操作する航海術、海賊の戦闘能力を買われ、英国王室の傭兵となり、世界を支配する大英帝国の海軍を形成する。
アジアでアヘンを密売する大英帝国、アジアへの侵略者の正体はこのテンプルであった。
テンプルが英国海軍を規律付けるために作った英国海軍法は、そのまま英国海軍の植民地となった米国の法体系に引き継がれ、裁判社会である米国の裁判手続き法は、悪行を極めたテンプルの法体系に依存するという皮肉になった。
十字軍時代には、異郷の地で戦闘を繰り返すテンプルが、休息を得、睡眠を取るためにイスラム世界にキリスト教会が次々に作られた。
イスラム世界に常駐し、 日常的にイスラム教徒と交流する、この異郷のキリスト教会は、イスラム世界に放たれたテンプルの諜報・スパイ組織となり、またイスラムの影響を受けた独特のキリスト教会を形成する（注２）。
これが諜報組織の源流である。
エジプトのコプト教会のようなイスラムや、マニ教の影響を受けたキリスト教会により、やがてイスラムで発達した数学、化学、天文学の知識が西欧にもたらされる。
テンプルの故郷になったスコットランドのフリーメーソンが、最強の諜報組織となり、スコットランド人が英国の近代産業革命を実現する（注３）。
1941年、上海の英国プロテスタント教会を急襲した日本軍が、教会と英国諜報組織MI６とフリーメーソンが一体化している事を発見した意味はここにあった。
テンプルの目的は、有色人種を絶滅し、神の国イスラエルを再建する事にあった。十字軍を行ったテンプルのイスラエリズムの近代における拡大コピーが、英仏米によるアジア侵略であり、第二次大戦後のイスラエル建国と相次ぐ中東戦争、そしてイラク戦争となって現れる。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49602357.html
注・・ローマ帝国の背後にはローマ・カトリック＝キリスト教があり、ユダヤ系ベネチア金融業の背後にはユダヤ教がある。
ユダヤ教には「自分達だけが神に救われる選ばれた民である」という選民思想がある。その選民思想を抽出し、極度に歪めた物が現代の米国を支配するキリスト教原理主義である。
イラク戦争を強硬に推進するキリスト教原理主義は、ユダヤ教の「エノク書」を経典として成立した。この経典はキリスト教からもまたユダヤ教からも余りに
極端で歪んでいるとして排除されたものである。
その歪んだ選民思想は「白人だけが生きる価値があり有色人種は絶滅せよ」
と主張する。このキリスト教原理主義にはクーン・ローブ、ハリマン銀行、
ロックフェラー等、世界の金融業の中枢から多額の資金が出資されている。
ローマ対ベネチアの対立を歴史分析の視角に取り入れる理由は、現代の戦争の歴史的根源を探るためである。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49602277.html
古代ローマ帝国は東・西ローマ帝国に分裂した後、早々に西ローマ帝国は滅び分裂し東ローマ帝国はビザンツ帝国として生き残る。
一方ローマ帝国の皇帝と激しく対立したローマの富裕貴族は、イタリアのベネチアに自分達だけのベネチア帝国を作り上げる。
自分達が対立していたローマ皇帝の末裔ビザンツ帝国には一緒に住めないという形になる。
当初ベネチアはビザンツ帝国の出先機関としてビザンツの行う地中海貿易を担い、地中海の警備を担当する。しかし地中海貿易で豊かになったベネチアは銀行業で莫大な富を蓄え、遂に敵であったオスマン・トルコと組みビザンツ帝国を滅ぼす。ここにローマ帝国ロマン人に寄生しながら最後は寄生主を裏切り滅ぼしたベネチア金融業と、ローマ帝国ロマン人との怨念の関係が決定的となる。このベネチア金融業の中核にいたのがユダヤ人銀行家であった。
ローマ帝国の衛星都市として栄えてきたオデッサは、またユダヤ商人の商業都市としても栄えて来た。オデッサのユダヤ商人。その背景にはローマ帝国とベネチア帝国の因縁の対立という歴史があった。
オデッサの公立図書館で古い資料を漁っていると、黒海最大規模の港湾都市オデッサの港を整備したのが石油企業オクシデンタルであると古い公共工事の出納帳に記載が出て来た。
環境保護を訴えるアメリカの元副大統領アルバート・ゴアの会社オクシデンタルが、米国の敵国であったソ連の石油をこのオデッサの港から密輸していた。そのためにゴア一族は自分の手でオデッサの港を整備していた。
オクシデンタルの会長アーマンド・ハマーの父はオデッサ生まれでオデッサ育ちのユダヤ人であった。
オクシデンタルはこのオデッサの代表的ユダヤ系企業として、ロマノフ王朝の後継者ソ連の石油に寄生して来たとも言える。
このゴアの密輸石油をオデッサ港から運び出していた石油タンカー企業ラファルジュの弁護士が、次期大統領候補ヒラリー・クリントンである。
石油、鉱物資源マフィアのマーク・リッチ等とゴアが弁護士を共有してきた歴史的背景には、オデッサ出身のユダヤ系ロシアン・石油マフィアと全く同じ石油密輸ビジネスをゴアが行って来た事から来ていた。次期大統領候補ヒラリーも同類である。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/50169256.html
ブッシュの正体
古代ローマ帝国は、東西ローマ帝国に分裂し、西ローマ帝国は早々に内紛と戦争で分裂し、最終的にはドイツ、フランス、イタリア、スペイン等の小国分立の状態になり、現在に至っている。・・・歴史の教科書は、こうした流れについて語って「は」いる。
西ローマ帝国が分裂を繰り返し、現在のドイツ、フランス等に「落ち着く」までには、バラ戦争、百年戦争等・・膨大な数の戦争がヨーロッパで繰り返された。戦争には資金が必要である。一体、延々と戦争を繰り返すその資金は、どこから来ていたのか。
１５世紀になると、ヨーロッパでは次々に銀行が創立される。大部分はイタリアのヴェネチア等に本拠地を置いていた。当時の「お金の借り手」は、ほとんどが王族である。信用があり、莫大な資金を「使う」人物等、当時は王族しか居ない。戦争資金を提供していたのはこの銀行であった。
人類における銀行の起源は、「戦争資金調達機関」である。
しかし不思議な事に、スペインのフェリペ２世などは戦争に全財産を使い果たし、破産してしまう。破産しているにも関わらず、イタリアの銀行はフェリペ２世に戦争資金を貸し付け続ける。破産しているのだから返済不可能である。これは、利益目的で銀行が動いて
いたのでは無い事を示している。
銀行の創立は「許可制」であった。許可していたのは、西ローマ帝国時代以来、生き残っていたイタリアの元老院である。富裕貴族の集まりである元老院は、ローマ帝国の皇帝の絶大な権力に逆らい、何とかして自分達の独立性を維持したいと考えていた。富裕貴族達は、皇帝と激しく対立していた。
この富裕貴族達が、自分の「思い通りになる」国を作ろうと考え、資金を提供し、ローマ帝国を分裂させ、皇帝に対抗して戦争を繰り返していた。そして自分の領土拡大のために、貴族同士が戦争を繰り返していた。
戦争の費用は、この富裕貴族達が出していた。当時、それ以外に、戦争資金を提供出来る富裕層等居なかった。
この富裕貴族が、多少の財産を作った市民の財産を預かり、集め、それをマトメ上げ、戦争資金として王族に貸し付けるために作ったのが、銀行の「始まり」であった。戦争に勝ち、敵の領土と財産を略奪し、その利益を戦争資金提供者達は分配した。銀行の「利息の始まり」である。
皇帝に対抗する元老院のあるイタリアに、銀行が集中した理由がこれで説明が付く。
フェリペ２世が破産していても、銀行が資金を貸し付けた理由がこれで説明が付く。貴族が皇帝と権力闘争し、貴族同士が縄張り争いし、「我を張り合う」・・「負けたくない」という意地で動くから、破産した相手でも戦争が「うまい」相手には、幾らでも資金を貸し付けた事になる。
ローマ帝国の皇帝に対抗した富裕貴族達が、「自分の思い通りになる地域、縄張り」を作るため、「王族」という「雇われ兵」を雇用し、戦争によって「貴族の縄張りを守る」ために、戦争実行機関として作ったものが「国家」であった。
こうして出来上がったドイツ、フランス、イタリア等という近代国家には権威が無かった。ローマ帝国が紀元前からの長い伝統を持っているのに対し、貴族の作った国には「歴史」が無かった。新しい国の「権威を作る」ために、１つの民族、１つの言語、１つの文化でマトマッタ１つの国家・・という民族国家＝ネイション・ステイツの「概念が捏造」された。そして、その民族の歴史が数千年ある「という話」にし、ローマ帝国に対抗し権威を「作り上げた」。実際には、自分の国の中には様々な言語、民族があったが、それは「無かった」事にした。人種差別を行い、他の民族を「何とかして国から追い出そうとした」。
１５世紀以降、戦争屋＝銀行＝富裕貴族は、支配下に置いたアメリカから入ってくる金銀によって戦争資金を調達した。アメリカは、ヨーロッパにとって「戦争の草刈り場」となった。アメリカのネイティブ（差別的にインディアンと呼ばれた）を奴隷として働かせ、戦争資金の金銀を鉱山から掘り出していた銀行家達は、「劣った人種＝ネイティブ」という人種差別で奴隷制度を正当化した。
フランス、ドイツ、日本等という「国家」が、最初から「戦争のために」作られた制度であり、１つの民族というウソを「通す」ため、国内では必ず人種差別を行い、海外では人種差別による奴隷支配により「国家経営、戦争実資金」を入手するシステムであった事が分かる。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/50333133.html
ローマ帝国の皇帝に反旗を翻した富裕貴族達は、帝国を分裂させ、「自分達の思い通りになる小国」を乱立させる。これが多くの戦争を経て、現在のドイツ、フランス、スペイン等になる。
紀元前からの歴史と伝統という権威を持つローマ帝国に対し、こうした小国は、何らの権威も無かった。しかも、ローマ帝国はキリスト教カトリックを国教とし、ローマ法王によって、神の「代理人」として世界を支配する皇帝の地位を与えられていた。神の支持の下に、世界を支配するローマ皇帝の「権威」に対し、富裕貴族＝戦争屋＝銀行家達は、どうしても別の「権威」を作り出さなくてはならなかった。「皇帝より自分達が世界を支配する方が正しい」という宗教的理由が必要であった。
貴族達は、ローマ・カトリック教会が封印し隠していた古文書を探し回り、ついに古代シュメール語版聖書を発見する。ローマ・カトリック教会の用いる聖書よりはるかに古い、８０００年前の最古の聖書であった。
しかも、この最も信頼出来る最古の聖書には、カトリック教会の主張するキリストの教えとは全く別の事が記載されていた。
神は天（宇宙？）から金塊等の貴金属の採取のために地球に訪れ、人類に貴金属の蓄積を命令した。神は人間を家畜として育て、人間の肉を食べ、血液を飲み、食事とした。神は、「一部の選ばれた人間達」に貴金属採取を任せ、地球を去った。「選ばれた人間達は」貴金属採取のために、神の命令の下、全人類を奴隷とする権利がある。この奴隷を使い金塊を蓄積し終わった時、不要になった奴隷の全人類を戦争で絶滅させ、神の来訪を待つ。人類の絶滅と金塊の蓄積を確認した神は、地球を再び来訪し、地上に「神の国」が実現する。神に「選ばれた人間達」は、他の人間達を支配する権利を確認するために、「神を真似し、神と同一の行動」を取る。神と同様、選ばれた人間達は人間を殺害し、その肉を食べ、血液を飲む儀式を定期的に行う義務がある。
こう記載された最古のシュメール語版聖書は、金塊の蓄積＝銀行業と人類の絶滅＝戦争を業とする富裕貴族達を狂喜させた。戦争により人類を絶滅させ、戦争で金儲けする貴族達の生き方が最も神に「忠実」な生き方である事が、ローマ・カトリック教会よりも権威のある最古の聖書によって証明された事になる。
ローマ・カトリック教会の使用する聖書は、このシュメール語版聖書を偽造したニセモノの聖書である事が暴露された。
表向き、ローマ皇帝の部下である貴族達は、ローマ皇帝＝ローマ・カトリック教会の「敬虔な信者」であった。しかし、貴族達はカトリック教会のウソを見抜き、シュメール語版聖書を信奉するグループをカトリック教会の中に、密かに作り上げた。ローマ帝国を解体するクーデター部隊である。その諜報組織としてフリーメーソンが作られ、後に、さらに急進的な実行部隊が作られ、それはイルミナティ結成へとつながる。シュメール語版聖書の教えの通り、この組織は定期的に人間を殺害し、その肉を食べ、血液を飲む儀式を行い、自分達が神の「しもべ」である事を確認した。
しかし、こうした組織では生温いと考え、神の国イスラエルを「先に作り」、そこを拠点として世界中に戦争を仕掛け、全人類を絶滅させる事で神の地球への再来を早めようと考える、さらなる急進派の少数精鋭部隊が精選された。この急進派が１９４８年、パレスチナの地にイスラエルを建国する。この急進派の中核となる実働部隊が、イスラエルのアイゼンベルグとブロンフマン一族である。この急進派の資金集めとその考えを広めるために作られた宗教組織が、現在のイラク戦争を推進するキリスト教原理主義教会であり、その熱心な信者、代理人がブッシュ大統領である。
現在、アメリカ人の４６％が、このキリスト教原理主義教会の信者である
http://alternativereport1.seesaa.net/article/54742244.html
米軍基地ディエゴ・ガルシアの深相
インド洋はるか沖合にあるディエゴ・ガルシア島は、米軍のアジア戦略基地の中でも最重要基地の１つになっている。
ディエゴ・ガルシアは遠洋の孤島のようであるが、音速の戦闘機、戦略爆撃機にとっては、インド洋の遠海ディエゴ・ガルシアはアジア全域を監視するに十分な戦略基地である。
ディエゴ・ガルシアには、戦闘機、爆撃機の常駐に加え、航空母艦、原子力潜水艦が寄港し、アフガニスタン戦争では、ディエゴ・ガルシアがアフガンへの戦略爆撃の最大拠点となった。アジアの戦争は、このディエゴ・ガルシアが担当する。
この島は英国領であり、米軍は英国の許可を得てこの基地を使用している。アジア戦略において、米国が英国の許可を得て動いている事、米国が英国の出先機関である、という事実が浮かんで見えて来る。
世界中のインターネットを盗聴監視する軍事衛星監視システム、エシェロンは、カナダ、オーストラリア等、かつての大英帝国のネットワークを使い、米国がそれを借り受ける形で行われている。
技術と費用、運営の労力は米国が出し、エシェロンによる盗聴の成果は英国が「入手」する。そこには米国の「君主」英国と属国＝米国の関係が浮かんで来る。エシェロンの最重要情報の最終的な解析地は、大英帝国のネットワークであるニュージーランドに置かれている。情報分析の最重要基地は、ワシントンにもニューヨークにもハワイの米軍基地にも置かれて居ない。
米国の政治の中心地ワシントンＤＣは英国領土であり、ワシントンＤＣの住人は米国で選挙に投票する権利が無い。なぜなら米国の政治の中心地ワシントンＤＣは英国の領土であり、英国の支配下にあるからである。
ところで、英国王室のその運営を「担当させられている」のは英国王家であるが、英国王室の「所有権」は、ローマ・カトリック教会＝バチカンにある。バチカンの財政を握り、その権力を握って来たイエズス会は、元々軍事組織でありテンプル騎士団に源流を持っている。従ってテンプル＝イエズス会の軍事戦略を読解しないと、米国のアジア戦略は読めない事になる。
ヨーロッパ中世が終わると、中世を支配した王族、貴族は、その資産で企業経営に乗り出し、現在、その企業は世界を支配する多国籍企業に成長している。多国籍企業のネットワークとは、王族、貴族のネットワークである。ロックフェラー、ロスチャイルドと言った財閥は、王族、貴族の末端の「下僕」に過ぎない。ロスチャイルドが世界を支配する等とデマ宣伝する者達は、月給２０万円で雇われた王族の車の運転手が、王族のトップだと主張している事になる。ロスチャイルド等、王族のドライバー、豪邸の掃除人夫に過ぎない。
ヨーロッパとロシアを合体させ、ユーラシア帝国を形成する、その目的で、ヨーロッパ貴族・ロイヤル・ダッチとロシア貴族・ロマノフは動いていた。
カーン博士は、本書において、既に１９６０年代に、将来ヨーロッパは統一される、と予言している。ヨーロッパの王族は、ＥＵの誕生を５０年前から計画していた。
カーンは、ここで、ＥＵ統合を推進しているのがアメリカの多国籍企業であり、ＥＵ統合はアメリカ企業の利益である、と具体的にデータを提出し、分析している。
ＥＵが、アメリカに代わる第２の勢力である、という考えが間違いである事が、ここで歴史的に証明される。ＥＵはアメリカが「製造」した。
カーンは、ＥＵ統合の経済的実態はアメリカが担い、統合のための政治活動はヨーロッパの政治家に担当させる必要がある、と分析する。ヨーロッパ人は「メンツ」を大事にする。全てアメリカが主導したのでは、ヨーロッパのプライドが許さない。
そして、詳細なデータを基にヨーロッパ企業は、アメリカ企業と提携し、時間をかけ合併の道を採用する事が生き残りの道である、と分析する。
ここでは、表向きはヨーロッパの覇権を主張しつつ、時間をかけ、ヨーロッパ帝国はアメリカ帝国と合併し、世界帝国を形成すべき、と考えられている。
ソ連崩壊、ＥＵ統合、ロシアとＥＵの連携＝ユーラシア帝国の形成は、世界帝国形成への序章である。
その世界帝国の中枢は、どこになるのか。
カーンが、ヨーロッパ多国籍企業とアメリカ多国籍企業の統合を「説得」し、世界帝国を形成すべきと主張する、その基礎データ資料は、イスラエルのランベール銀行が提出している。５０年前の話である。
ＥＵ統合の際、ＥＵ本部はベルギーのランベール銀行の重役室に置かれた。５０年前からの計画をイスラエルは「成就」した。
ロックフェラー、米国ブッシュ大統領が熱烈な信者であるキリスト教原理主義は、イスラエルを中心に世界帝国を作る、と強硬に主張している。
米国の主張とＥＵ統合の活動は、「一致」している。
イスラエルのランベール銀行は、元々、ベルギーの貴族ランベール一族が創立した。ベルギーは元々オランダの一部であった。ベルギー貴族は、ロイヤル・ダッチ・シェルのオランダ貴族の姻籍である。
拙稿「ガソリン高騰の謎(２)」で記したように、米国の産業界、石油業界はスコットランド金融界を生命線としている。スコットランド金融界の意向を受け、スコットランド王ジェームズ６世が鋳造した３０シリング硬貨は、通称「ドル」と呼ばれ、それがアメリカの通貨ドル、世界通貨ドルとなった。
アメリカの金融システム、世界の通貨システム＝ドルは、スコットランドの王族が「作っていた」。
スコットランド金融界と共に、ウォール街を含むニューヨークの街を建設したオランダ金融界(ランベールのベルギー)。そのためニューヨークは元々、ニューアムステルダムと呼ばれていた。
スコットランド貴族の作ったドル通貨が「役に立たなくなった」ため、現在、スコットランド金融界の盟友、オランダ・ベルギー金融界の作ったユーロが覇権を握りつつある。
ブッシュ大統領が退任した後には、ヒラリー・クリントンが大統領になるかも知れない。大統領＝覇権が交代しても、アメリカ合衆国が無くなる訳では、もちろん無い。
アメリカからイスラエルに向かう舗装道路ドルが老朽化のため使い物にならなくなり、ＥＵからイスラエルへ向かう高速道路ユーロが新たに建設されても、「全ての道はローマに通じ」ている。
※・・ヨーロッパの農産物市場において、世界の食糧を支配する穀物商社が、イスラエル企業と「カルテル」を組み、ＥＵを舞台に米国とイスラエルが「合併」している様子は、農産物マーケティングボード・システムの変容として、拙稿「通貨ユーロの秘密」に記載されている。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/73764302.html
3. SCにとって小さな島国の英国よりもヨーロッパ全体を対象にしたビジネスの方が本業であり、ロンバート街のSCは英国支店に過ぎない。そのSCの本店がイタリアのロンバルディアにある銀行スコシア・モカッタである。
19世紀、世界の覇権が英国に移ると、イタリアの金融街ロンバルディアにある銀行群は次々と英国に支店を開いた。
英国にはロンバルディアのコピーのような金融街が出来、ロンバルディア街、ロンバート街と呼ばれるようになった。米国のウォール街は英国のロンバート街に依存し、ロンバート街の本拠地はイタリア、ロンバルディアにあった。
しかしロンバルディアの銀行に資産を預ける資産家は、イタリア政府に従順に税金を納める事はしない。資産は当然、直近にある税金の課されないベネチアに置く。そのため金融街ロンバルディアの銀行は、皆、本店を税金の課されないベネチアに置く。つまりベネチアが世界の中心、世界の支配者であるという事になる。
ベネチアの金融界は狭いギルド社会であり、過去800年間ベネチア金融界を支配してきたのがデル・バンコ一族である。銀行＝バンクの語源になっているこのデル・バンコ一族が世界の支配者ベネチアの中心に居る。
デル・バンコは課税を逃れるため、欧州では全く別名のウォーバーグ銀行を経営している。
4. 1913年、米国に渡ったウォーバーグ一族の1人ポール・ウォーバーグは、米国のウォール街に指示し、米国の中央銀行FRBを創立し、ポール自身がFRB議長の席に座る。ポールはFRBの事務仕事、雑用をベネチアの支店の、そのまた支店である米国の世界「最大」の銀行シティ・バンクに担当させた。
ブッシュ一族などデル・バンコにとって雑用係なのだ。
またウォーバーグ、デル・バンコはナチス、ヒトラーを全面的に支持、資金援助し人種差別によるユダヤ人大量虐殺を行わせた。
そしてポール・ウォーバーグは最大手銀行クーン・ローブ一族と婚姻し、その銀行を系列下に置いた。
正式名リーマン・ブラザース・クーン・ローブ（ライブドアの親会社）の会長でブッシュのハリマン銀行の社長ハリマンに命じ、ブッシュ一族からヒトラーへの多額の資金援助をも行わせた。
5. ヒトラー支援に見られるデル・バンコ一族の人種主義は、他民族、有色人種との結婚を厳禁し、一族の純血を守り、欧州全体に広がる親族間との結婚しか認めない所にも出ている。その白人至上、純血主義、異民族排外がヒトラーを政権に就けた。
6. 「白人」を語源辞典、医学用語辞典で引いて見るとコーケイジャン、コーカサス人と出てくる。現在チェチェンやアゼルバイジャン等の紛争の絶えない地域コーカサスが、白人という人種の源流、発祥の地である。
キリスト教の聖書の中に出てくるアダムとイヴが食べる禁断の木の実リンゴはこのコーカサスが原産であり、白人が世界に民族移動するに従ってリンゴも世界に広がって行った。
リンゴが重要なシンボルとして記載されているキリスト教最古の文献の1つシュメール語版聖書が示すように、シュメールの源流はこのコーカサス地方と関係があると思われる。（現在、考古学等ではシュメール文明の発祥地は特定できていない。）
紀元前5000年前後、コーカサスから欧州全域に徐々に移動を始めた白人（スキタイ民族）は現在のトルコにあったトロイ帝国に代表される国家、都市を各地で建設する。
さらに紀元前11世紀トロイのフランシオン王子率いるフランク族がドナウ川以西に移住、王子の名前フランシオンから後にフランス国家の名が取られる。
またもう一つのトロイ帝国を作る意図からシャンパーニュ地方にトロワ（トロイ）という町が作られ、トロイ王パリスの名を取り首都パリが建設される。
英国ロンドンも古くはニュー・トロイと呼ばれ、ベネチアもAD466年、コーカサスから移住してきたスキタイ人が入植、経済の実権を握って行く。
現在のドイツ地方にAD4世紀頃移住してきたスキタイ人は、自分達を「スキタイの純血種」＝ジェヌイン・ワン＝ゲルマンと呼び、異民族の排斥と親族間の結婚を厳守した。ナチス、ヒトラーのゲルマン主義、異民族虐殺はここから来ている。異民族排除はシュメール版聖書の示す通り、自分達を半神半人と考え、神の血の成分を薄めないために行われる。
神が宇宙から採取に来るとシュメール聖書に記載されている貴金属の収集への執着＝金銭欲＝銀行業を生業とする習性もここから来ている。デル・バンコ一族もこの部族だった。
この部族の特徴は、トロイあるいは聖書の中のエレサレム等、伝説や書物の中で聞かされてきた国家（都市国家）を再び現実世界の中で築こうとする所にある。
（イスラエル建国とモルモン教）
7. 1090年、現在のトルコ、トロイ帝国の跡地にスキタイ人が結集、トロイ帝国再建と聖書に記載されているエルサレム再建を誓いテンプル騎士団を結成する。
1126年、エノク書を信仰するテンプル騎士団はフランスのトロワ（新しいトロイ帝国）に結集、トロイ帝国再建を誓いエルサレム奪還のためイスラム教徒大量虐殺の十字軍に出発する。
8. 現在、デル・バンコ一族はスコシア・モカッタ銀行の共同経営者となり、1948年、この銀行が経営するイスラエル・レウミ銀行がイスラエル建国資金の大部分を出資した。
スキタイはエノク書の指示通りエルサレム再建に成功した。続く事業はイスラエルを世界を支配する世界帝国に育成する事である。要は世界を動かすマネーの支配である。
9. 現在デル・バンコ＝モカッタ銀行は、ロンドンで金GOLDの取引を独占している。ロンドンの貴金属取引所ロンドン・メタル・エクスチェンジ（LME）の「黄金の間」と呼ばれる部屋では、毎日デル・バンコ一族を中心とした5つの銀行が
国際的な金GOLD価格を独占的に決定している。その決定に世界中の金融機関、貴金属購入者が黙って従っている。あらゆる商品の中でも最も重要で、しかも紙幣より信用のある決済手段である金GOLD価格が、たった5つの銀行により独裁的に決められている。
「価格は需要と供給の関係で決まる」という市場原理が全くの「作り話」である事が分かる。市場を成り立たせている根源にある金GOLDが、市場原理でなく独裁で決められている。
10. 世界を支配するためには、抵抗する者の抵抗心を麻薬で失わせる「心理戦争」も重要になる。デル・バンコは、CIAそのものであるデューク一族の麻薬入りタバコ会社ブリティシュ・アメリカン・タバコ（BAT）の創立資金を出資する。
エノク書はイスラエル以外の全ての人種を絶滅させるよう指示している。全人類を絶滅させるまで絶え間ない戦争が必要とされる。
デル・バンコは戦争で使用する火薬を大量生産しているデュポン社を経営し、共同経営者であるランベール銀行はイスラエル建国資金を一部出資している。
デュポンが火薬生産を止めれば世界中の戦争が止まる。だがデル・バンコは火薬の大量生産を続ける。イスラエル以外の全人類を全滅させる事が「神が再臨」する条件だとエノク書が教えているからだ。
そしてランベールの経営する新聞エレサレム・ポストは、「有色人種を絶滅させよ」と叫び続けている。ランベールは世界最大のメディア企業AOLタイム・ワーナー、CNNTVを経営し「戦闘シーンをカッコ良く」放送している。
子供と若者が戦闘もののTVゲームをやるように喜んで本当の戦争に参加するように、そして人類の絶滅に貢献させるためだ。
11. 悪質サラ金業者が「強盗でも何でもして金を持って来い」と怒鳴るように、借金だらけであったナチス・ヒトラーに対し厳しい取り立てを行い、窮地に陥ったヒトラーをユダヤ人の家全てに強盗に入らせ、ユダヤ人を大量虐殺し、奪った金で借金を返済させた国際決済銀行BIS。
このBISが自己資本規制を8％に上昇させた事で（銀行が金を貸し出さず自分で持っている事）、日本では資金不足で優良企業が次々に倒産、年間自殺者が3万人、15年間の不況で50万人が自殺する事態となった。
BIS規制を強化したBISの頭取ジャン・ゴドーは、エノク書を信仰するランベールの頭取である。ゴドーは「人類絶滅、有色人種絶滅は神の再臨への道」と考え、日本人50万人の大量虐殺を実行した。
イスラエルを中心とした「神の国」の再臨、それはイスラエルを中心とした世界統一政府による中央集権管理体制であり、その実験は現在EUによって行われている。
EUの本部はランベール銀行ブリュッセル支店の重役室の中にある。それはEU統一の実験の目的がどこにあるかを示している。EUと米国を動かしているのがイスラエル、ランベール（地下経済）とデル・バンコのオフショアであるという実像
が浮かび上がって来る。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/80170966.html
多国籍企業、多国籍銀行の「所有権」は、その株式の「集積」として表現されるが、現在、一組織として多国籍企業の最大の株式所有主は、ローマ・カトリック教会＝バチカンである。バチカンは、宗教組織ではなく、一つの「投資ファンド」である。利益のためであれば、喜んで戦争を引き起こす。バチカンの下僕として活動するドイツ系貴族ザクセン・コブルク・ゴータ一族が、ベルギー国王一族である。このザクセン・コブルク・ゴータ一族の末流が、英国王室ウィンザー家であり、ウィンザー家を「手本」に、明治時代、日本の天皇家は「創作」された。やがて世界帝国の中心地となるベルギーに、世界統一政府の「原型」である国連機関が置かれ、暴落する米国ドルを尻目に、英国金融街シティが、為替等の取引高で米国ウォール街を追い落とし、トップの座に就任し始めている。ベルギーと英国、共にバチカンの下僕ザクセン・コブルク・ゴータの国である。
注１・・ロックフェラーは、より大きな勢力の「代理人」に過ぎない。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/92152966.html
永世中立国スイス
世界の富裕層の資金の３分の２が集中する金融国家スイス。金塊等の形を取っている、その富裕層の資金が戦争等で侵略され略奪される事が無いように、スイスは永世中立国となっている。
イラク戦争のように、「生物・化学兵器をイラクが持っている」と米国は主張して戦争を起こしたが、後に、それが誤りであったと米国自身が認める「誤った戦争」であっても、現在も米軍はイラクに駐留し、支配を継続している。
戦争に正当な理由など不要であり、「モラルなど無い、何でもあり」というのが戦争の実態である。人間同士が殺し合いを行うのであるから、ある意味、当然である。
しかし、スイスが永世中立であることは世界中が認め、誰も攻撃はしない。この地域だけには、まるで「戦争にモラルが存在する」かのようである。それはスイスに世界中の金持ちの財産が集まり、世界中の政府は金持ちの支配下にあり、金持ちの財産を危機にサラス事を避けようという点では、世界中の金持ち＝政府が「一致」しているためである。永世中立とは、そういう意味である。
スイスの金融業界は、イタリアのヴェネチアからの移住者達が形成した。ヴェネチアの金融界は、ローマ帝国の皇帝に反旗を翻したローマの富裕貴族が作り上げた。スイスの伝統商業は綿製品製造であり、ヴェネチアの港から輸入された世界中の綿花がスイスの綿業を支えていた。スイスの山奥の産業は綿花とヴェネチアを通じ、世界中に航路でつながっていた。綿業の昔から、スイスは「国際国家」であった。
ヴェネチアの金融界は、ヨーロッパで繰り返される戦争に際し、各国の国王・貴族に戦争費用を貸し付け、戦勝国の略奪品を、さらに戦勝国から利息として「略奪し」巨大化した。戦争産業である。しかし、戦争を行うには資金だけでは足りない。兵隊と火薬が要る。ヴェネチアの依頼を受け、綿花を綿製品に加工していたスイスは、ヴェネチアからの依頼でスイスの山岳地帯で採掘される硝石を火薬に加工し、また貧しい農民を傭兵としてヨーロッパ中の戦争に派兵した。
綿業に加え火薬産業と傭兵産業、つまり戦争産業が伝統産業となったスイスに、やがて、その売上の蓄積機能が加わり、ヴェネチアからわざわざ資金を運んでくる面倒を避け、スイスそのものが金融業を中心に担い始める。往路に火薬と兵隊を乗せ、帰路に売上＝戦争の略奪品を運ぶ。
火薬と傭兵＝戦争産業と銀行。この２つは１つの産業であった。世界の金融大国、永世中立国、金融大国スイスのこれが正体であり、ここに金融業＝戦争産業の本質が浮かび上がって来る。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/98523841.html
金で殺人を請け負う殺人専門マフィアの２大組織が、イスラエルのアイゼンベルグ一族とイスラエル＝カナダのブロンフマン一族である。
ブロンフマン一族は、初代からベルギー貴族ランベール一族と血縁関係にある。世界最大のメディア企業ＡＯＬ・タイムワーナー・ランベールの経営一族である（現在ＡＯＬだけ分離状態にある）。ブッシュ大統領の銀行リーマン・ブラザースと一体化し、ランベールはＣＮＮ・ＴＶを経営している。ランベール＝リーマンから、ライブドア堀江は資金提供を受けていた。
８０年代、米国に吹き荒れた「企業乗っ取りの嵐」の中心となった銀行、ドレクセル・バーナム・ランベールが、このブロンフマン＝ランベール一族の銀行である。
ＥＵの設立当初の本部は、ブリュッセルのランベール銀行の重役室に置かれていた。ＥＵを「誰が作ったか」を、それは明確に示している。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/101168051.html
魔女軍団の国モナコ
拙稿「決定的に変化した戦争の形態」より続く。
ドイツのアドルフ・ヒトラーのナチス組織が、政治組織＝政党になる以前は、トゥーレ協会と呼ばれる交霊術等を行う、心霊研究の「オカルト」組織であった事は余り知られていない。「幽霊に憑依される特技を持つ人間」に、様々な幽霊を憑依させ、その「お告げ」に基づいて人生計画を立て、政治政策を立てると言う、相当「いかがわしい霊媒師」の集団が、ナチスの原型であった。
しかし、このトゥーレ協会はやがてナチスとなり、莫大な数のドイツ国民に支持される程、いわば人気があり、それだけ「予言が的中する霊媒師の集団」であった。
現在、世界最強の通貨となったユーロを発行する統一ヨーロッパ＝ＥＵの本拠地は、ドイツでもフランスでもなく、ベルギーのブリュッセルに置かれている。なぜブリュッセルなのか？誰も説明が出来ない。
ローマ帝国の崩壊以降、ヨーロッパでは様々な国が次々に生まれては消え、戦争に次ぐ戦争の時代が１０００年近く続いて来た。このあまりに長い戦争に「飽き飽きしたヨーロッパ人」が遂に戦争を止め、１０００年振りに１つにまとまったのがＥＵである。
ＥＵの統合は、欧州石炭・鉄鋼共同体と言う、あらゆる産業の基本物資であった石炭と鉄鋼の生産・流通を一体化させる事から始まった。これがＥＵの原型であると言われているが、実は、この石炭・鉄鋼共同体の以前に、ヨーロッパ中部を支配したハプスブルク帝国の時代、ハプスブルク対反ハプスブルク勢力で戦乱に明け暮れた１６世紀に、この２つの勢力両方に、「敵軍の情勢、軍勢」の情報を教える、戦争のための情報提供を行う「スパイ組織」が存在した。
つまり、戦争の両方の当事者に雇われスパイ活動を行う、専門的な情報屋＝スパイ商売を行う人間達が居た。
ヨーロッパのあらゆる地域に親族を置き、様々な商売を行い、また宮廷貴族となり、ヨーロッパ中を「情報面で既に統一していた」一族が居た。
戦争する２つの勢力・両方に資金を貸し付け金儲けするロスチャイルド一族、
戦争する２つの勢力・両方に傭兵を貸し付け金儲けするスイス、そしてサヴォイ一族、
戦争する２つの勢力・両方に雇われスパイ活動を「商売として行う」タクシス一族。
このタクシス一族が「情報面でヨーロッパ統一を既に１６世紀」に実現していた。
これがＥＵ統合の原型である。
ＥＵの原型は「商売としてスパイを行う、タクシス一族が形成した」。
しかし「敵軍が全長５０ｍの戦艦を建造している」というスパイ情報を提供しても、情報を提供された地域・国で、メートルという単位が使われていなければ、敵軍の戦艦の全長が分からず、その対策も立てる事が出来ない。そのためヨーロッパを統一した「スパイ組織タクシス」は、ｋｇ、メートルといった単位をヨーロッパ全体で統一する必要があった。
このヨーロッパ統一スパイ組織を１６世紀に作り上げた初代フランツ・フォン・タクシスが、ヨーロッパの各国の王・貴族に「命じ」、測量単位を「統一」させた。メートル、ｋｇと言った単位は、スパイ組織タクシスが「創立した」。そしてヨーロッパ中の王侯・貴族は、タクシスの「命令に従ったのである。」
これは、誰が最初のヨーロッパ「統一王」であるかを明確に示している。
このタクシス家の本拠地がブリュッセルである。
２００８年現在、ＥＵ本部がブリュッセルに置かれている理由は、ここにある。
ヨーロッパ各地に、様々な職業、貴族として偏在したスパイ・タクシス。特に、ドイツ・バイエルンで王侯・貴族「お抱えの」霊媒師として、その「予言の的中率が高い」と大人気であった「占い師」がトゥルン・ウント・タクシスであり、このタクシスが活躍した組織がトゥーレ協会、つまり後のヒトラーのナチス組織である。
タクシスの「占いは的中するはずである」。ヨーロッパ全体に拡がった親族のネットワークを駆使し、ヨーロッパ中の情報を手に入れていたタクシスにとって、「行方不明になった親類が、どこにいるか」等と聞かれれば、「来月～に来る」等と予言し的中させる事は簡単であった。徒歩で～を目指して歩いていた、と言う情報があれば、来月頃、徒歩で、どこに居るかは、簡単に「予言できる」。
こうしたスパイの「カラクリ」を知らない王侯・貴族の間では、タクシスは予言を的中させる「魔女・悪魔の使い」と考えられていた。
ＥＵは、世界最大のスパイ組織、魔女軍団タクシスが創立した。
なお、２００８年現在、世界中の大富豪が集まる金融都市・観光地モナコの全産業は、タクシス一族が支配している。
世界中の大富豪達の「投資事業の水先案内人」として、魔女タクシスの予言が「相変わらず的中し続け」、タクシスのスパイ組織が世界中から「正確な情報を集め続けている事実が」、モナコが世界の大富豪の集まる金融国家である事実から、明確に浮かび上がって来る。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/100450175.html
ヨーロッパ人にとって中欧＝ミッテル・オイローパという言葉も同じ複雑な意味を持っている。まずハプスブルク家によるヨーロッパ支配。この大帝国を巡る賛否両論の評価。この帝国内部でのすさまじい権力闘争。ヨーロッパの内戦。トルコ帝国との激しい戦争。文字通りの内憂外患。
ヨーロッパの統一と分裂の「深い悩み」、現在の統一ＥＵに至るヨーロッパの苦労と感慨が、この言葉には込められている。
ミッテル・オイローパという言葉がドイツ語である事からも分かるように、中欧はドイツ文化圏に長く覆われて来た。現在のオランダは、国家としての統一が英国、フランス等よりも遅れ、地方貴族が割拠したドイツのホラント伯爵がこの地を支配した事から、このホラントが「なまって」オランダとなった。
このミッテル・オイローパの内紛を制し統一を保たせていたのが、イスラム勢力＝トルコからの攻撃であり、この外患に対してはミッテル・オイローパは「統一して反撃した」。
特に１６８３年、首都ウィーンがトルコ軍に包囲され、ヨーロッパがイスラムの支配下に入る危機に立たされた首都攻防戦は、文字通り国家存亡の危機に立たされた激戦となった。
この時、ハプスブルク帝国の総指揮官として起死回生、トルコ軍を激しく撃破し続け、ヨーロッパをイスラムから守り抜いた軍人・武将がサヴォイ公オイゲンであった。
ハプスブルクの財政担当であり、戦争資金を帝国に貸し付け、戦争で莫大な利益を上げ続けたロスチャイルドは、後に銀行家として世界的に有名になり、２１世紀の現在も、世界の金融の「コントローラー」として歴史の表舞台に立ち続けている。
一方、サヴォイ一族の名前は、現在、ほとんど歴史の表舞台には出てこない。
しかし、この名武将・戦略家の一族は歴史から消え去った訳ではない。サヴォイは、麻薬・アルコールを使ったマインドコントロールにより人間を廃人と化し、「何でも命令を聞くロボット人間・ゾンビ人間」を使いテロ・暗殺を企てる「戦略家・名武将」として、イスラエルを始めとした世界の大富豪達の「私的シークレット・サーヴィス」として、現在も活躍している。
ハプスブルクの守護神サヴォイは、イスラエルを始めとした世界の大富豪の守護神に転身した。
イラン・コントラ事件において、ブッシュ大統領一族とロックフェラーの部下としてイランへの武器密売を担当したドディ・アルファイド、その婚約者で英国王室に反旗を翻した元英国皇太子妃ダイアナ。この２名は「自動車事故」の形で口封じのために暗殺されたが、暗殺直前に宿泊していたのは「名門ホテル・サヴォイ」であり、ダイアナとドディを乗せたまま暴走し壁に激突、大破し、この２名を暗殺した車のドライヴァーは、麻薬とアルコールで精神錯乱＝マインドコントロール状態にあったサヴォイ家の下僕であった。
軍隊において、単なる「資金繰り」を行うロスチャイルドと、軍の指揮権を握る一族の「どちらが地位が上か」は、明白である。
歴史の表舞台に出てくる者達は「常に、下っ端」である。
http://alternativereport1.seesaa.net/archives/200809-1.html
プーチンとロスチャイルドを結ぶ地下水脈
「歴史の教訓」より続く。
書籍紹介 ： アンリ・ボグダン 「東欧の歴史」 中央公論社 （２）
本書には、１６世紀、プラハ、モラヴィア等の発祥時の大学がイエズス会によって作られた、と興味深い記述が出てくる。
かつて、あらゆる学問が神学の一部として存在する、という時代には、学問の場は修道院等にあった。その後、神学とは「別物」としての学問の「成立が許される」状況になり、初めて修道院から学問の場が大学へと「分離され」移行する。
これは、理論的には中世キリスト教神学者ドゥンス・スコトゥスによって、神は人知によっては把握し得ない、一方で現実世界の事は人間の知覚で把握でき人知を持って分析する事が出来る、従って神の事は神学に任せ、現実世界の事は神学とは別の科学によって分析出来る、と２分された事に起源を持っている（注１）。
しかし教会からの学問の自律には、反カトリックの政治運動、カトリックを信奉するローマ皇帝と貴族との対立・権力闘争、貴族側の優勢という「政治」の力学が背景に存在した。
そして皇帝＝カトリックに反旗を翻した貴族達は、「カトリックとは別の宗教」を信奉する。禁断とされたエノク書等の初期キリスト教の経典を用い、「自分達の方が皇帝＝カトリックよりも、歴史・伝統の古い正当なキリスト教徒である」と称した。その経典には、「一部の白人を除き、全人類を絶滅させた時、神が再来する」と書かれていた。
２１世紀、米国ブッシュ大統領の信仰するキリスト教原理主義の源流である。
イエズス会の宣教師が戦国時代の日本を訪れ、火薬と鉄砲を与え、戦国武将に「日本人＝有色人種同士の相互殺戮」を行わせたのは、「一部の白人を除き、全人類を絶滅させ、神を再来させる」ためであった。
こうした貴族勢力＝反カトリック＝反皇帝の牙城がベネチアであった。このベネチアの金融業者が、後にスイスの金融界を形成する。そして、そのスイスがロスチャイルドに資金を融資する事になる（注２）。
このベネチアはローマが東西に分裂すると、ビザンツ帝国の影響下に置かれる。ロシアの政治勢力図の中に入る。
スイスとロシアを結ぶ、地下ネットワークが、こうして形成される。
ロシアと、スイスのバーゼル、アムステルダム（オランダ）、アントワープ（ベルギー）、そして英国を結ぶ航路が、大きな通商ルートとなる。この荒海で漁を行い、英国・スイス・オランダ・ベルギー・ロシアを行き来する漁師の航海術が、後に大英帝国の海軍を形成する。
冷戦時代、敵国であるはずのソ連（ロシア）の原油を英国ＩＣＩ（インペリアル・ケミカル・インダストリー）が精製する地下ルートが、こうして準備される（注３）。
ロシアン・マフィア＝マーク・リッチが、スイスでダボス会議を主催する所以は、ここにある。ロシアのプーチン自身が、スイスの金融機関を経営し、スイスを通じ欧米石油・ガス会社と事業提携を推進している歴史背景も、ここにある。
ロシアは決してロスチャイルド、ロックフェラーへの抵抗の「牙城」とは成り得ず、スイスから生え出した同一の樹木の異なる枝葉が、ロシアとロスチャイルド・ロックフェラーである（注４）。
銀行の創立は「許可制」であった。許可していたのは、西ローマ帝国時代以来、生き残っていたイタリアの元老院である。
１５世紀になると、ヨーロッパでは次々に銀行が創立される。大部分はイタリアのヴェネチア等に本拠地を置いていた。当時の「お金の借り手」は、ほとんどが王族である。信用があり、莫大な資金を「使う」人物等、当時は王族しか居ない。戦争資金を提供していたのはこの銀行であった。
人類における銀行の起源は、「戦争資金調達機関」である。
ローマ帝国の皇帝に反旗を翻した富裕貴族達は、帝国を分裂させ、「自分達の思い通りになる小国」を乱立させる。
古代ローマ帝国は、東西ローマ帝国に分裂し、西ローマ帝国は早々に内紛と戦争で分裂し、最終的にはドイツ、フランス、イタリア、スペイン等の小国分立の状態になり、現在に至っている。
こうした貴族勢力＝反カトリック＝反皇帝の牙城がヴェネチアであった。
このヴェネチアの金融業者が、後にスイスの金融界を形成する。そして、そのスイスがロスチャイルドに資金を融資する事になる。
ロシアは決してロスチャイルド、ロックフェラーへの抵抗の「牙城」とは成り得ず、スイスから生え出した同一の樹木の異なる枝葉が、ロシアとロスチャイルド・ロックフェラーである。
スイスの金融業界は、イタリアのヴェネチアからの移住者達が形成した。
綿業に加え火薬産業と傭兵産業、つまり戦争産業が伝統産業となったスイスに、やがて、その売上の蓄積機能が加わり、ヴェネチアからわざわざ資金を運んでくる面倒を避け、スイスそのものが金融業を中心に担い始める。
ロシアン・マフィア＝マーク・リッチが、スイスでダボス会議を主催する所以は、ここにある。ロシアのプーチン自身が、スイスの金融機関を経営し、スイスを通じ欧米石油・ガス会社と事業提携を推進している歴史背景も、ここにある。
ヨーロッパ中世が終わると、中世を支配した王族、貴族は、その資産で企業経営に乗り出し、現在、その企業は世界を支配する多国籍企業に成長している。
多国籍企業のネットワークとは、王族、貴族のネットワークである。
ロックフェラー、ロスチャイルドと言った財閥は、王族、貴族の末端の「下僕」に過ぎない。
ロスチャイルドが世界を支配する等とデマ宣伝する者達は、月給２０万円で雇われた王族の車の運転手が、王族のトップだと主張している事になる。
ロスチャイルド等、王族のドライバー、豪邸の掃除人夫に過ぎない。
イスラエルのランベール銀行は、元々、ベルギーの貴族ランベール一族が創立した。
ベルギーは元々オランダの一部であった。ベルギー貴族は、ロイヤル・ダッチ・シェルのオランダ貴族の姻籍である。
アメリカの金融システム、世界の通貨システム＝ドルは、スコットランドの王族が「作っていた」。
戦争する２つの勢力・両方に資金を貸し付け金儲けするロスチャイルド一族、
戦争する２つの勢力・両方に傭兵を貸し付け金儲けするスイス、そしてサヴォイ一族、
戦争する２つの勢力・両方に雇われスパイ活動を「商売として行う」タクシス一族。
ＥＵの原型は「商売としてスパイを行う、タクシス一族が形成した」。
英国王室のその運営を「担当させられている」のは英国王家であるが、英国王室の「所有権」は、ローマ・カトリック教会＝バチカンにある。
バチカンの財政を握り、その権力を握って来たイエズス会は、元々軍事組織でありテンプル騎士団に源流を持っている。
現在、一組織として多国籍企業の最大の株式所有主は、ローマ・カトリック教会＝バチカンである。
バチカンは、宗教組織ではなく、一つの「投資ファンド」である。利益のためであれば、喜んで戦争を引き起こす。
バチカンの下僕として活動するドイツ系貴族ザクセン・コブルク・ゴータ一族が、ベルギー国王一族である。
このザクセン・コブルク・ゴータ一族の末流が、英国王室ウィンザー家であり、ウィンザー家を「手本」に、明治時代、日本の天皇家は「創作」された。
やがて世界帝国の中心地となるベルギーに、世界統一政府の「原型」である国連機関が置かれ、暴落する米国ドルを尻目に、英国金融街シティが、為替等の取引高で米国ウォール街を追い落とし、トップの座に就任し始めている。
ベルギーと英国、共にバチカンの下僕ザクセン・コブルク・ゴータの国である。
王族、貴族達の精神的支柱＝宗教
紀元前からの歴史と伝統という権威を持つローマ帝国に対し、こうした小国は、何らの権威も無かった。
しかも、ローマ帝国はキリスト教カトリックを国教とし、ローマ法王によって、神の「代理人」として世界を支配する皇帝の地位を与えられていた。神の支持の下に、世界を支配するローマ皇帝の「権威」に対し、富裕貴族＝戦争屋＝銀行家達は、どうしても別の「権威」を作り出さなくてはならなかった。
「皇帝より自分達が世界を支配する方が正しい」という宗教的理由が必要であった。
貴族達は、ローマ・カトリック教会が封印し隠していた古文書を探し回り、ついに古代シュメール語版聖書を発見する。
ローマ・カトリック教会の用いる聖書よりはるかに古い、８０００年前の最古の聖書であった。
しかも、この最も信頼出来る最古の聖書には、カトリック教会の主張するキリストの教えとは全く別の事が記載されていた。
神は天（宇宙？）から金塊等の貴金属の採取のために地球に訪れ、人類に貴金属の蓄積を命令した。
神は人間を家畜として育て、人間の肉を食べ、血液を飲み、食事とした。
神は、「一部の選ばれた人間達」に貴金属採取を任せ、地球を去った。
「選ばれた人間達は」貴金属採取のために、神の命令の下、全人類を奴隷とする権利がある。この奴隷を使い金塊を蓄積し終わった時、不要になった奴隷の全人類を戦争で絶滅させ、神の来訪を待つ。人類の絶滅と金塊の蓄積を確認した神は、地球を再び来訪し、地上に「神の国」が実現する。
神に「選ばれた人間達」は、他の人間達を支配する権利を確認するために、「神を真似し、神と同一の行動」を取る。神と同様、選ばれた人間達は人間を殺害し、その肉を食べ、血液を飲む儀式を定期的に行う義務がある。
こう記載された最古のシュメール語版聖書は、金塊の蓄積＝銀行業と人類の絶滅＝戦争を業とする富裕貴族達を狂喜させた。
戦争により人類を絶滅させ、戦争で金儲けする貴族達の生き方が最も神に「忠実」な生き方である事が、ローマ・カトリック教会よりも権威のある最古の聖書によって証明された事になる。
ローマ・カトリック教会の使用する聖書は、このシュメール語版聖書を偽造したニセモノの聖書である事が暴露された。
表向き、ローマ皇帝の部下である貴族達は、ローマ皇帝＝ローマ・カトリック教会の「敬虔な信者」であった。
しかし、貴族達はカトリック教会のウソを見抜き、シュメール語版聖書を信奉するグループをカトリック教会の中に、密かに作り上げた。
ローマ帝国を解体するクーデター部隊である。
その諜報組織としてフリーメーソンが作られ、後に、さらに急進的な実行部隊が作られ、それはイルミナティ結成へとつながる。
シュメール語版聖書の教えの通り、この組織は定期的に人間を殺害し、その肉を食べ、血液を飲む儀式を行い、自分達が神の「しもべ」である事を確認した。
しかし、こうした組織では生温いと考え、神の国イスラエルを「先に作り」、そこを拠点として世界中に戦争を仕掛け、全人類を絶滅させる事で神の地球への再来を早めようと考える、さらなる急進派の少数精鋭部隊が精選された。
この急進派が１９４８年、パレスチナの地にイスラエルを建国する。
この急進派の中核となる実働部隊が、イスラエルのアイゼンベルグとブロンフマン一族である。
ブロンフマン一族は、初代からベルギー貴族ランベール一族と血縁関係にある。
この急進派の資金集めとその考えを広めるために作られた宗教組織が、現在のイラク戦争を推進するキリスト教原理主義教会であり、その熱心な信者、代理人がブッシュ大統領である。
現在、アメリカ人の４６％が、このキリスト教原理主義教会の信者である。
スキタイ民族
「白人」を語源辞典、医学用語辞典で引いて見るとコーケイジャン、コーカサス人と出てくる。現在チェチェンやアゼルバイジャン等の紛争の絶えない地域コーカサスが、白人という人種の源流、発祥の地である。
キリスト教の聖書の中に出てくるアダムとイヴが食べる禁断の木の実リンゴはこのコーカサスが原産であり、白人が世界に民族移動するに従ってリンゴも世界に広がって行った。
リンゴが重要なシンボルとして記載されているキリスト教最古の文献の1つシュメール語版聖書が示すように、シュメールの源流はこのコーカサス地方と関係があると思われる。（現在、考古学等ではシュメール文明の発祥地は特定できていない。）
紀元前5000年前後、コーカサスから欧州全域に徐々に移動を始めた白人（スキタイ民族）は現在のトルコにあったトロイ帝国に代表される国家、都市を各地で建設する。
さらに紀元前11世紀トロイのフランシオン王子率いるフランク族がドナウ川以西に移住、王子の名前フランシオンから後にフランス国家の名が取られる。
またもう一つのトロイ帝国を作る意図からシャンパーニュ地方にトロワ（トロイ）という町が作られ、トロイ王パリスの名を取り首都パリが建設される。
英国ロンドンも古くはニュー・トロイと呼ばれ、ベネチアもAD466年、コーカサスから移住してきたスキタイ人が入植、経済の実権を握って行く。
現在のドイツ地方にAD4世紀頃移住してきたスキタイ人は、自分達を「スキタイの純血種」＝ジェヌイン・ワン＝ゲルマンと呼び、異民族の排斥と親族間の結婚を厳守した。ナチス、ヒトラーのゲルマン主義、異民族虐殺はここから来ている。異民族排除はシュメール版聖書の示す通り、自分達を半神半人と考え、神の血の成分を薄めないために行われる。
神が宇宙から採取に来るとシュメール聖書に記載されている貴金属の収集への執着＝金銭欲＝銀行業を生業とする習性もここから来ている。デル・バンコ一族もこの部族だった。
この部族の特徴は、トロイあるいは聖書の中のエレサレム等、伝説や書物の中で聞かされてきた国家（都市国家）を再び現実世界の中で築こうとする所にある。
（イスラエル建国とモルモン教）
1090年、現在のトルコ、トロイ帝国の跡地にスキタイ人が結集、トロイ帝国再建と聖書に記載されているエルサレム再建を誓いテンプル騎士団を結成する。
1126年、エノク書を信仰するテンプル騎士団はフランスのトロワ（新しいトロイ帝国）に結集、トロイ帝国再建を誓いエルサレム奪還のためイスラム教徒大量虐殺の十字軍に出発する。
現在、デル・バンコ一族はスコシア・モカッタ銀行の共同経営者となり、1948年、この銀行が経営するイスラエル・レウミ銀行がイスラエル建国資金の大部分を出資した。
スキタイはエノク書の指示通りエルサレム再建に成功した。続く事業はイスラエルを世界を支配する世界帝国に育成する事である。要は世界を動かすマネーの支配である。
現在デル・バンコ＝モカッタ銀行は、ロンドンで金GOLDの取引を独占している。ロンドンの貴金属取引所ロンドン・メタル・エクスチェンジ（LME）の「黄金の間」と呼ばれる部屋では、毎日デル・バンコ一族を中心とした5つの銀行が
国際的な金GOLD価格を独占的に決定している。その決定に世界中の金融機関、貴金属購入者が黙って従っている。あらゆる商品の中でも最も重要で、しかも紙幣より信用のある決済手段である金GOLD価格が、たった5つの銀行により独裁的に決められている。
「価格は需要と供給の関係で決まる」という市場原理が全くの「作り話」である事が分かる。市場を成り立たせている根源にある金GOLDが、市場原理でなく独裁で決められている。
世界を支配するためには、抵抗する者の抵抗心を麻薬で失わせる「心理戦争」も重要になる。デル・バンコは、CIAそのものであるデューク一族の麻薬入りタバコ会社ブリティシュ・アメリカン・タバコ（BAT）の創立資金を出資する。
エノク書はイスラエル以外の全ての人種を絶滅させるよう指示している。全人類を絶滅させるまで絶え間ない戦争が必要とされる。
デル・バンコは戦争で使用する火薬を大量生産しているデュポン社を経営し、共同経営者であるランベール銀行はイスラエル建国資金を一部出資している。
デュポンが火薬生産を止めれば世界中の戦争が止まる。だがデル・バンコは火薬の大量生産を続ける。イスラエル以外の全人類を全滅させる事が「神が再臨」する条件だとエノク書が教えているからだ。
そしてランベールの経営する新聞エレサレム・ポストは、「有色人種を絶滅させよ」と叫び続けている。ランベールは世界最大のメディア企業AOLタイム・ワーナー、CNNTVを経営し「戦闘シーンをカッコ良く」放送している。
子供と若者が戦闘もののTVゲームをやるように喜んで本当の戦争に参加するように、そして人類の絶滅に貢献させるためだ。
悪質サラ金業者が「強盗でも何でもして金を持って来い」と怒鳴るように、借金だらけであったナチス・ヒトラーに対し厳しい取り立てを行い、窮地に陥ったヒトラーをユダヤ人の家全てに強盗に入らせ、ユダヤ人を大量虐殺し、奪った金で借金を返済させた国際決済銀行BIS。
このBISが自己資本規制を8％に上昇させた事で（銀行が金を貸し出さず自分で持っている事）、日本では資金不足で優良企業が次々に倒産、年間自殺者が3万人、15年間の不況で50万人が自殺する事態となった。
BIS規制を強化したBISの頭取ジャン・ゴドーは、エノク書を信仰するランベールの頭取である。ゴドーは「人類絶滅、有色人種絶滅は神の再臨への道」と考え、日本人50万人の大量虐殺を実行した。
イスラエルを中心とした「神の国」の再臨、それはイスラエルを中心とした世界統一政府による中央集権管理体制であり、その実験は現在EUによって行われている。
EUの本部はランベール銀行ブリュッセル支店の重役室の中にある。それはEU統一の実験の目的がどこにあるかを示している。EUと米国を動かしているのがイスラエル、ランベール（地下経済）とデル・バンコのオフショアであるという実像
が浮かび上がって来る。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49600388.html
2007年01月31日
アジア侵略者の正体・・日本独立のための第３章
ヘルマン・シュライバー著「ベネチア」には、13世紀頃、有色人種絶滅を主張し、エルサレム奪還を目指してアラブ人の虐殺を繰り返したテンプル騎士団の殺人、放火、強姦、略奪等、暴虐の限りが記されている。
テンプルが何故暴力を繰り返したかは、2006年10月15日配信の「米国を手足として動かすイスラエルとは何か」という拙稿に譲るとして（注1）、テンプルはアラブ人から奪った富を利子付きで貸し付ける歴史上初の銀行を創立する。
やがて世界を支配する事になる金融業は、暴力団と同一語であった。テンプル・ハウスと呼ばれる彼等の舘は、「大酒を飲み、買春を行い、盗品を交換する」舘であった。やがてあまりの暴虐から欧州を追放されたテンプルは、英国スコットランドに流れ着き定住する。
彼等は、そこから北海の荒波に乗り出し、北欧のバイキングと共に海賊行為を繰り返し、また漁業に従事する。
英国本土に帰り、盗品と漁業の収穫に課税されるのを嫌った彼等は、本土に到着する前のマン島のような小島で、密売と交易を行い小さな島々に富を隠した。
これが現在のタックスヘイブン、無税のオフショア取引の源流となる。
テンプルは、やがてその有色人種絶滅思想から来る暴虐さと、荒波で船を操作する航海術、海賊の戦闘能力を買われ、英国王室の傭兵となり、世界を支配する大英帝国の海軍を形成する。
アジアでアヘンを密売する大英帝国、アジアへの侵略者の正体はこのテンプルであった。
テンプルが英国海軍を規律付けるために作った英国海軍法は、そのまま英国海軍の植民地となった米国の法体系に引き継がれ、裁判社会である米国の裁判手続き法は、悪行を極めたテンプルの法体系に依存するという皮肉になった。
十字軍時代には、異郷の地で戦闘を繰り返すテンプルが、休息を得、睡眠を取るためにイスラム世界にキリスト教会が次々に作られた。
イスラム世界に常駐し、 日常的にイスラム教徒と交流する、この異郷のキリスト教会は、イスラム世界に放たれたテンプルの諜報・スパイ組織となり、またイスラムの影響を受けた独特のキリスト教会を形成する（注２）。
これが諜報組織の源流である。
エジプトのコプト教会のようなイスラムや、マニ教の影響を受けたキリスト教会により、やがてイスラムで発達した数学、化学、天文学の知識が西欧にもたらされる。
テンプルの故郷になったスコットランドのフリーメーソンが、最強の諜報組織となり、スコットランド人が英国の近代産業革命を実現する（注３）。
1941年、上海の英国プロテスタント教会を急襲した日本軍が、教会と英国諜報組織MI６とフリーメーソンが一体化している事を発見した意味はここにあった。
テンプルの目的は、有色人種を絶滅し、神の国イスラエルを再建する事にあった。十字軍を行ったテンプルのイスラエリズムの近代における拡大コピーが、英仏米によるアジア侵略であり、第二次大戦後のイスラエル建国と相次ぐ中東戦争、そしてイラク戦争となって現れる。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49602357.html
注・・ローマ帝国の背後にはローマ・カトリック＝キリスト教があり、ユダヤ系ベネチア金融業の背後にはユダヤ教がある。
ユダヤ教には「自分達だけが神に救われる選ばれた民である」という選民思想がある。その選民思想を抽出し、極度に歪めた物が現代の米国を支配するキリスト教原理主義である。
イラク戦争を強硬に推進するキリスト教原理主義は、ユダヤ教の「エノク書」を経典として成立した。この経典はキリスト教からもまたユダヤ教からも余りに
極端で歪んでいるとして排除されたものである。
その歪んだ選民思想は「白人だけが生きる価値があり有色人種は絶滅せよ」
と主張する。このキリスト教原理主義にはクーン・ローブ、ハリマン銀行、
ロックフェラー等、世界の金融業の中枢から多額の資金が出資されている。
ローマ対ベネチアの対立を歴史分析の視角に取り入れる理由は、現代の戦争の歴史的根源を探るためである。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49602277.html
古代ローマ帝国は東・西ローマ帝国に分裂した後、早々に西ローマ帝国は滅び分裂し東ローマ帝国はビザンツ帝国として生き残る。
一方ローマ帝国の皇帝と激しく対立したローマの富裕貴族は、イタリアのベネチアに自分達だけのベネチア帝国を作り上げる。
自分達が対立していたローマ皇帝の末裔ビザンツ帝国には一緒に住めないという形になる。
当初ベネチアはビザンツ帝国の出先機関としてビザンツの行う地中海貿易を担い、地中海の警備を担当する。しかし地中海貿易で豊かになったベネチアは銀行業で莫大な富を蓄え、遂に敵であったオスマン・トルコと組みビザンツ帝国を滅ぼす。ここにローマ帝国ロマン人に寄生しながら最後は寄生主を裏切り滅ぼしたベネチア金融業と、ローマ帝国ロマン人との怨念の関係が決定的となる。このベネチア金融業の中核にいたのがユダヤ人銀行家であった。
ローマ帝国の衛星都市として栄えてきたオデッサは、またユダヤ商人の商業都市としても栄えて来た。オデッサのユダヤ商人。その背景にはローマ帝国とベネチア帝国の因縁の対立という歴史があった。
オデッサの公立図書館で古い資料を漁っていると、黒海最大規模の港湾都市オデッサの港を整備したのが石油企業オクシデンタルであると古い公共工事の出納帳に記載が出て来た。
環境保護を訴えるアメリカの元副大統領アルバート・ゴアの会社オクシデンタルが、米国の敵国であったソ連の石油をこのオデッサの港から密輸していた。そのためにゴア一族は自分の手でオデッサの港を整備していた。
オクシデンタルの会長アーマンド・ハマーの父はオデッサ生まれでオデッサ育ちのユダヤ人であった。
オクシデンタルはこのオデッサの代表的ユダヤ系企業として、ロマノフ王朝の後継者ソ連の石油に寄生して来たとも言える。
このゴアの密輸石油をオデッサ港から運び出していた石油タンカー企業ラファルジュの弁護士が、次期大統領候補ヒラリー・クリントンである。
石油、鉱物資源マフィアのマーク・リッチ等とゴアが弁護士を共有してきた歴史的背景には、オデッサ出身のユダヤ系ロシアン・石油マフィアと全く同じ石油密輸ビジネスをゴアが行って来た事から来ていた。次期大統領候補ヒラリーも同類である。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/50169256.html
ブッシュの正体
古代ローマ帝国は、東西ローマ帝国に分裂し、西ローマ帝国は早々に内紛と戦争で分裂し、最終的にはドイツ、フランス、イタリア、スペイン等の小国分立の状態になり、現在に至っている。・・・歴史の教科書は、こうした流れについて語って「は」いる。
西ローマ帝国が分裂を繰り返し、現在のドイツ、フランス等に「落ち着く」までには、バラ戦争、百年戦争等・・膨大な数の戦争がヨーロッパで繰り返された。戦争には資金が必要である。一体、延々と戦争を繰り返すその資金は、どこから来ていたのか。
１５世紀になると、ヨーロッパでは次々に銀行が創立される。大部分はイタリアのヴェネチア等に本拠地を置いていた。当時の「お金の借り手」は、ほとんどが王族である。信用があり、莫大な資金を「使う」人物等、当時は王族しか居ない。戦争資金を提供していたのはこの銀行であった。
人類における銀行の起源は、「戦争資金調達機関」である。
しかし不思議な事に、スペインのフェリペ２世などは戦争に全財産を使い果たし、破産してしまう。破産しているにも関わらず、イタリアの銀行はフェリペ２世に戦争資金を貸し付け続ける。破産しているのだから返済不可能である。これは、利益目的で銀行が動いて
いたのでは無い事を示している。
銀行の創立は「許可制」であった。許可していたのは、西ローマ帝国時代以来、生き残っていたイタリアの元老院である。富裕貴族の集まりである元老院は、ローマ帝国の皇帝の絶大な権力に逆らい、何とかして自分達の独立性を維持したいと考えていた。富裕貴族達は、皇帝と激しく対立していた。
この富裕貴族達が、自分の「思い通りになる」国を作ろうと考え、資金を提供し、ローマ帝国を分裂させ、皇帝に対抗して戦争を繰り返していた。そして自分の領土拡大のために、貴族同士が戦争を繰り返していた。
戦争の費用は、この富裕貴族達が出していた。当時、それ以外に、戦争資金を提供出来る富裕層等居なかった。
この富裕貴族が、多少の財産を作った市民の財産を預かり、集め、それをマトメ上げ、戦争資金として王族に貸し付けるために作ったのが、銀行の「始まり」であった。戦争に勝ち、敵の領土と財産を略奪し、その利益を戦争資金提供者達は分配した。銀行の「利息の始まり」である。
皇帝に対抗する元老院のあるイタリアに、銀行が集中した理由がこれで説明が付く。
フェリペ２世が破産していても、銀行が資金を貸し付けた理由がこれで説明が付く。貴族が皇帝と権力闘争し、貴族同士が縄張り争いし、「我を張り合う」・・「負けたくない」という意地で動くから、破産した相手でも戦争が「うまい」相手には、幾らでも資金を貸し付けた事になる。
ローマ帝国の皇帝に対抗した富裕貴族達が、「自分の思い通りになる地域、縄張り」を作るため、「王族」という「雇われ兵」を雇用し、戦争によって「貴族の縄張りを守る」ために、戦争実行機関として作ったものが「国家」であった。
こうして出来上がったドイツ、フランス、イタリア等という近代国家には権威が無かった。ローマ帝国が紀元前からの長い伝統を持っているのに対し、貴族の作った国には「歴史」が無かった。新しい国の「権威を作る」ために、１つの民族、１つの言語、１つの文化でマトマッタ１つの国家・・という民族国家＝ネイション・ステイツの「概念が捏造」された。そして、その民族の歴史が数千年ある「という話」にし、ローマ帝国に対抗し権威を「作り上げた」。実際には、自分の国の中には様々な言語、民族があったが、それは「無かった」事にした。人種差別を行い、他の民族を「何とかして国から追い出そうとした」。
１５世紀以降、戦争屋＝銀行＝富裕貴族は、支配下に置いたアメリカから入ってくる金銀によって戦争資金を調達した。アメリカは、ヨーロッパにとって「戦争の草刈り場」となった。アメリカのネイティブ（差別的にインディアンと呼ばれた）を奴隷として働かせ、戦争資金の金銀を鉱山から掘り出していた銀行家達は、「劣った人種＝ネイティブ」という人種差別で奴隷制度を正当化した。
フランス、ドイツ、日本等という「国家」が、最初から「戦争のために」作られた制度であり、１つの民族というウソを「通す」ため、国内では必ず人種差別を行い、海外では人種差別による奴隷支配により「国家経営、戦争実資金」を入手するシステムであった事が分かる。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/50333133.html
ローマ帝国の皇帝に反旗を翻した富裕貴族達は、帝国を分裂させ、「自分達の思い通りになる小国」を乱立させる。これが多くの戦争を経て、現在のドイツ、フランス、スペイン等になる。
紀元前からの歴史と伝統という権威を持つローマ帝国に対し、こうした小国は、何らの権威も無かった。しかも、ローマ帝国はキリスト教カトリックを国教とし、ローマ法王によって、神の「代理人」として世界を支配する皇帝の地位を与えられていた。神の支持の下に、世界を支配するローマ皇帝の「権威」に対し、富裕貴族＝戦争屋＝銀行家達は、どうしても別の「権威」を作り出さなくてはならなかった。「皇帝より自分達が世界を支配する方が正しい」という宗教的理由が必要であった。
貴族達は、ローマ・カトリック教会が封印し隠していた古文書を探し回り、ついに古代シュメール語版聖書を発見する。ローマ・カトリック教会の用いる聖書よりはるかに古い、８０００年前の最古の聖書であった。
しかも、この最も信頼出来る最古の聖書には、カトリック教会の主張するキリストの教えとは全く別の事が記載されていた。
神は天（宇宙？）から金塊等の貴金属の採取のために地球に訪れ、人類に貴金属の蓄積を命令した。神は人間を家畜として育て、人間の肉を食べ、血液を飲み、食事とした。神は、「一部の選ばれた人間達」に貴金属採取を任せ、地球を去った。「選ばれた人間達は」貴金属採取のために、神の命令の下、全人類を奴隷とする権利がある。この奴隷を使い金塊を蓄積し終わった時、不要になった奴隷の全人類を戦争で絶滅させ、神の来訪を待つ。人類の絶滅と金塊の蓄積を確認した神は、地球を再び来訪し、地上に「神の国」が実現する。神に「選ばれた人間達」は、他の人間達を支配する権利を確認するために、「神を真似し、神と同一の行動」を取る。神と同様、選ばれた人間達は人間を殺害し、その肉を食べ、血液を飲む儀式を定期的に行う義務がある。
こう記載された最古のシュメール語版聖書は、金塊の蓄積＝銀行業と人類の絶滅＝戦争を業とする富裕貴族達を狂喜させた。戦争により人類を絶滅させ、戦争で金儲けする貴族達の生き方が最も神に「忠実」な生き方である事が、ローマ・カトリック教会よりも権威のある最古の聖書によって証明された事になる。
ローマ・カトリック教会の使用する聖書は、このシュメール語版聖書を偽造したニセモノの聖書である事が暴露された。
表向き、ローマ皇帝の部下である貴族達は、ローマ皇帝＝ローマ・カトリック教会の「敬虔な信者」であった。しかし、貴族達はカトリック教会のウソを見抜き、シュメール語版聖書を信奉するグループをカトリック教会の中に、密かに作り上げた。ローマ帝国を解体するクーデター部隊である。その諜報組織としてフリーメーソンが作られ、後に、さらに急進的な実行部隊が作られ、それはイルミナティ結成へとつながる。シュメール語版聖書の教えの通り、この組織は定期的に人間を殺害し、その肉を食べ、血液を飲む儀式を行い、自分達が神の「しもべ」である事を確認した。
しかし、こうした組織では生温いと考え、神の国イスラエルを「先に作り」、そこを拠点として世界中に戦争を仕掛け、全人類を絶滅させる事で神の地球への再来を早めようと考える、さらなる急進派の少数精鋭部隊が精選された。この急進派が１９４８年、パレスチナの地にイスラエルを建国する。この急進派の中核となる実働部隊が、イスラエルのアイゼンベルグとブロンフマン一族である。この急進派の資金集めとその考えを広めるために作られた宗教組織が、現在のイラク戦争を推進するキリスト教原理主義教会であり、その熱心な信者、代理人がブッシュ大統領である。
現在、アメリカ人の４６％が、このキリスト教原理主義教会の信者である
http://alternativereport1.seesaa.net/article/54742244.html
米軍基地ディエゴ・ガルシアの深相
インド洋はるか沖合にあるディエゴ・ガルシア島は、米軍のアジア戦略基地の中でも最重要基地の１つになっている。
ディエゴ・ガルシアは遠洋の孤島のようであるが、音速の戦闘機、戦略爆撃機にとっては、インド洋の遠海ディエゴ・ガルシアはアジア全域を監視するに十分な戦略基地である。
ディエゴ・ガルシアには、戦闘機、爆撃機の常駐に加え、航空母艦、原子力潜水艦が寄港し、アフガニスタン戦争では、ディエゴ・ガルシアがアフガンへの戦略爆撃の最大拠点となった。アジアの戦争は、このディエゴ・ガルシアが担当する。
この島は英国領であり、米軍は英国の許可を得てこの基地を使用している。アジア戦略において、米国が英国の許可を得て動いている事、米国が英国の出先機関である、という事実が浮かんで見えて来る。
世界中のインターネットを盗聴監視する軍事衛星監視システム、エシェロンは、カナダ、オーストラリア等、かつての大英帝国のネットワークを使い、米国がそれを借り受ける形で行われている。
技術と費用、運営の労力は米国が出し、エシェロンによる盗聴の成果は英国が「入手」する。そこには米国の「君主」英国と属国＝米国の関係が浮かんで来る。エシェロンの最重要情報の最終的な解析地は、大英帝国のネットワークであるニュージーランドに置かれている。情報分析の最重要基地は、ワシントンにもニューヨークにもハワイの米軍基地にも置かれて居ない。
米国の政治の中心地ワシントンＤＣは英国領土であり、ワシントンＤＣの住人は米国で選挙に投票する権利が無い。なぜなら米国の政治の中心地ワシントンＤＣは英国の領土であり、英国の支配下にあるからである。
ところで、英国王室のその運営を「担当させられている」のは英国王家であるが、英国王室の「所有権」は、ローマ・カトリック教会＝バチカンにある。バチカンの財政を握り、その権力を握って来たイエズス会は、元々軍事組織でありテンプル騎士団に源流を持っている。従ってテンプル＝イエズス会の軍事戦略を読解しないと、米国のアジア戦略は読めない事になる。
ヨーロッパ中世が終わると、中世を支配した王族、貴族は、その資産で企業経営に乗り出し、現在、その企業は世界を支配する多国籍企業に成長している。多国籍企業のネットワークとは、王族、貴族のネットワークである。ロックフェラー、ロスチャイルドと言った財閥は、王族、貴族の末端の「下僕」に過ぎない。ロスチャイルドが世界を支配する等とデマ宣伝する者達は、月給２０万円で雇われた王族の車の運転手が、王族のトップだと主張している事になる。ロスチャイルド等、王族のドライバー、豪邸の掃除人夫に過ぎない。
ヨーロッパとロシアを合体させ、ユーラシア帝国を形成する、その目的で、ヨーロッパ貴族・ロイヤル・ダッチとロシア貴族・ロマノフは動いていた。
カーン博士は、本書において、既に１９６０年代に、将来ヨーロッパは統一される、と予言している。ヨーロッパの王族は、ＥＵの誕生を５０年前から計画していた。
カーンは、ここで、ＥＵ統合を推進しているのがアメリカの多国籍企業であり、ＥＵ統合はアメリカ企業の利益である、と具体的にデータを提出し、分析している。
ＥＵが、アメリカに代わる第２の勢力である、という考えが間違いである事が、ここで歴史的に証明される。ＥＵはアメリカが「製造」した。
カーンは、ＥＵ統合の経済的実態はアメリカが担い、統合のための政治活動はヨーロッパの政治家に担当させる必要がある、と分析する。ヨーロッパ人は「メンツ」を大事にする。全てアメリカが主導したのでは、ヨーロッパのプライドが許さない。
そして、詳細なデータを基にヨーロッパ企業は、アメリカ企業と提携し、時間をかけ合併の道を採用する事が生き残りの道である、と分析する。
ここでは、表向きはヨーロッパの覇権を主張しつつ、時間をかけ、ヨーロッパ帝国はアメリカ帝国と合併し、世界帝国を形成すべき、と考えられている。
ソ連崩壊、ＥＵ統合、ロシアとＥＵの連携＝ユーラシア帝国の形成は、世界帝国形成への序章である。
その世界帝国の中枢は、どこになるのか。
カーンが、ヨーロッパ多国籍企業とアメリカ多国籍企業の統合を「説得」し、世界帝国を形成すべきと主張する、その基礎データ資料は、イスラエルのランベール銀行が提出している。５０年前の話である。
ＥＵ統合の際、ＥＵ本部はベルギーのランベール銀行の重役室に置かれた。５０年前からの計画をイスラエルは「成就」した。
ロックフェラー、米国ブッシュ大統領が熱烈な信者であるキリスト教原理主義は、イスラエルを中心に世界帝国を作る、と強硬に主張している。
米国の主張とＥＵ統合の活動は、「一致」している。
イスラエルのランベール銀行は、元々、ベルギーの貴族ランベール一族が創立した。ベルギーは元々オランダの一部であった。ベルギー貴族は、ロイヤル・ダッチ・シェルのオランダ貴族の姻籍である。
拙稿「ガソリン高騰の謎(２)」で記したように、米国の産業界、石油業界はスコットランド金融界を生命線としている。スコットランド金融界の意向を受け、スコットランド王ジェームズ６世が鋳造した３０シリング硬貨は、通称「ドル」と呼ばれ、それがアメリカの通貨ドル、世界通貨ドルとなった。
アメリカの金融システム、世界の通貨システム＝ドルは、スコットランドの王族が「作っていた」。
スコットランド金融界と共に、ウォール街を含むニューヨークの街を建設したオランダ金融界(ランベールのベルギー)。そのためニューヨークは元々、ニューアムステルダムと呼ばれていた。
スコットランド貴族の作ったドル通貨が「役に立たなくなった」ため、現在、スコットランド金融界の盟友、オランダ・ベルギー金融界の作ったユーロが覇権を握りつつある。
ブッシュ大統領が退任した後には、ヒラリー・クリントンが大統領になるかも知れない。大統領＝覇権が交代しても、アメリカ合衆国が無くなる訳では、もちろん無い。
アメリカからイスラエルに向かう舗装道路ドルが老朽化のため使い物にならなくなり、ＥＵからイスラエルへ向かう高速道路ユーロが新たに建設されても、「全ての道はローマに通じ」ている。
※・・ヨーロッパの農産物市場において、世界の食糧を支配する穀物商社が、イスラエル企業と「カルテル」を組み、ＥＵを舞台に米国とイスラエルが「合併」している様子は、農産物マーケティングボード・システムの変容として、拙稿「通貨ユーロの秘密」に記載されている。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/73764302.html
3. SCにとって小さな島国の英国よりもヨーロッパ全体を対象にしたビジネスの方が本業であり、ロンバート街のSCは英国支店に過ぎない。そのSCの本店がイタリアのロンバルディアにある銀行スコシア・モカッタである。
19世紀、世界の覇権が英国に移ると、イタリアの金融街ロンバルディアにある銀行群は次々と英国に支店を開いた。
英国にはロンバルディアのコピーのような金融街が出来、ロンバルディア街、ロンバート街と呼ばれるようになった。米国のウォール街は英国のロンバート街に依存し、ロンバート街の本拠地はイタリア、ロンバルディアにあった。
しかしロンバルディアの銀行に資産を預ける資産家は、イタリア政府に従順に税金を納める事はしない。資産は当然、直近にある税金の課されないベネチアに置く。そのため金融街ロンバルディアの銀行は、皆、本店を税金の課されないベネチアに置く。つまりベネチアが世界の中心、世界の支配者であるという事になる。
ベネチアの金融界は狭いギルド社会であり、過去800年間ベネチア金融界を支配してきたのがデル・バンコ一族である。銀行＝バンクの語源になっているこのデル・バンコ一族が世界の支配者ベネチアの中心に居る。
デル・バンコは課税を逃れるため、欧州では全く別名のウォーバーグ銀行を経営している。
4. 1913年、米国に渡ったウォーバーグ一族の1人ポール・ウォーバーグは、米国のウォール街に指示し、米国の中央銀行FRBを創立し、ポール自身がFRB議長の席に座る。ポールはFRBの事務仕事、雑用をベネチアの支店の、そのまた支店である米国の世界「最大」の銀行シティ・バンクに担当させた。
ブッシュ一族などデル・バンコにとって雑用係なのだ。
またウォーバーグ、デル・バンコはナチス、ヒトラーを全面的に支持、資金援助し人種差別によるユダヤ人大量虐殺を行わせた。
そしてポール・ウォーバーグは最大手銀行クーン・ローブ一族と婚姻し、その銀行を系列下に置いた。
正式名リーマン・ブラザース・クーン・ローブ（ライブドアの親会社）の会長でブッシュのハリマン銀行の社長ハリマンに命じ、ブッシュ一族からヒトラーへの多額の資金援助をも行わせた。
5. ヒトラー支援に見られるデル・バンコ一族の人種主義は、他民族、有色人種との結婚を厳禁し、一族の純血を守り、欧州全体に広がる親族間との結婚しか認めない所にも出ている。その白人至上、純血主義、異民族排外がヒトラーを政権に就けた。
6. 「白人」を語源辞典、医学用語辞典で引いて見るとコーケイジャン、コーカサス人と出てくる。現在チェチェンやアゼルバイジャン等の紛争の絶えない地域コーカサスが、白人という人種の源流、発祥の地である。
キリスト教の聖書の中に出てくるアダムとイヴが食べる禁断の木の実リンゴはこのコーカサスが原産であり、白人が世界に民族移動するに従ってリンゴも世界に広がって行った。
リンゴが重要なシンボルとして記載されているキリスト教最古の文献の1つシュメール語版聖書が示すように、シュメールの源流はこのコーカサス地方と関係があると思われる。（現在、考古学等ではシュメール文明の発祥地は特定できていない。）
紀元前5000年前後、コーカサスから欧州全域に徐々に移動を始めた白人（スキタイ民族）は現在のトルコにあったトロイ帝国に代表される国家、都市を各地で建設する。
さらに紀元前11世紀トロイのフランシオン王子率いるフランク族がドナウ川以西に移住、王子の名前フランシオンから後にフランス国家の名が取られる。
またもう一つのトロイ帝国を作る意図からシャンパーニュ地方にトロワ（トロイ）という町が作られ、トロイ王パリスの名を取り首都パリが建設される。
英国ロンドンも古くはニュー・トロイと呼ばれ、ベネチアもAD466年、コーカサスから移住してきたスキタイ人が入植、経済の実権を握って行く。
現在のドイツ地方にAD4世紀頃移住してきたスキタイ人は、自分達を「スキタイの純血種」＝ジェヌイン・ワン＝ゲルマンと呼び、異民族の排斥と親族間の結婚を厳守した。ナチス、ヒトラーのゲルマン主義、異民族虐殺はここから来ている。異民族排除はシュメール版聖書の示す通り、自分達を半神半人と考え、神の血の成分を薄めないために行われる。
神が宇宙から採取に来るとシュメール聖書に記載されている貴金属の収集への執着＝金銭欲＝銀行業を生業とする習性もここから来ている。デル・バンコ一族もこの部族だった。
この部族の特徴は、トロイあるいは聖書の中のエレサレム等、伝説や書物の中で聞かされてきた国家（都市国家）を再び現実世界の中で築こうとする所にある。
（イスラエル建国とモルモン教）
7. 1090年、現在のトルコ、トロイ帝国の跡地にスキタイ人が結集、トロイ帝国再建と聖書に記載されているエルサレム再建を誓いテンプル騎士団を結成する。
1126年、エノク書を信仰するテンプル騎士団はフランスのトロワ（新しいトロイ帝国）に結集、トロイ帝国再建を誓いエルサレム奪還のためイスラム教徒大量虐殺の十字軍に出発する。
8. 現在、デル・バンコ一族はスコシア・モカッタ銀行の共同経営者となり、1948年、この銀行が経営するイスラエル・レウミ銀行がイスラエル建国資金の大部分を出資した。
スキタイはエノク書の指示通りエルサレム再建に成功した。続く事業はイスラエルを世界を支配する世界帝国に育成する事である。要は世界を動かすマネーの支配である。
9. 現在デル・バンコ＝モカッタ銀行は、ロンドンで金GOLDの取引を独占している。ロンドンの貴金属取引所ロンドン・メタル・エクスチェンジ（LME）の「黄金の間」と呼ばれる部屋では、毎日デル・バンコ一族を中心とした5つの銀行が
国際的な金GOLD価格を独占的に決定している。その決定に世界中の金融機関、貴金属購入者が黙って従っている。あらゆる商品の中でも最も重要で、しかも紙幣より信用のある決済手段である金GOLD価格が、たった5つの銀行により独裁的に決められている。
「価格は需要と供給の関係で決まる」という市場原理が全くの「作り話」である事が分かる。市場を成り立たせている根源にある金GOLDが、市場原理でなく独裁で決められている。
10. 世界を支配するためには、抵抗する者の抵抗心を麻薬で失わせる「心理戦争」も重要になる。デル・バンコは、CIAそのものであるデューク一族の麻薬入りタバコ会社ブリティシュ・アメリカン・タバコ（BAT）の創立資金を出資する。
エノク書はイスラエル以外の全ての人種を絶滅させるよう指示している。全人類を絶滅させるまで絶え間ない戦争が必要とされる。
デル・バンコは戦争で使用する火薬を大量生産しているデュポン社を経営し、共同経営者であるランベール銀行はイスラエル建国資金を一部出資している。
デュポンが火薬生産を止めれば世界中の戦争が止まる。だがデル・バンコは火薬の大量生産を続ける。イスラエル以外の全人類を全滅させる事が「神が再臨」する条件だとエノク書が教えているからだ。
そしてランベールの経営する新聞エレサレム・ポストは、「有色人種を絶滅させよ」と叫び続けている。ランベールは世界最大のメディア企業AOLタイム・ワーナー、CNNTVを経営し「戦闘シーンをカッコ良く」放送している。
子供と若者が戦闘もののTVゲームをやるように喜んで本当の戦争に参加するように、そして人類の絶滅に貢献させるためだ。
11. 悪質サラ金業者が「強盗でも何でもして金を持って来い」と怒鳴るように、借金だらけであったナチス・ヒトラーに対し厳しい取り立てを行い、窮地に陥ったヒトラーをユダヤ人の家全てに強盗に入らせ、ユダヤ人を大量虐殺し、奪った金で借金を返済させた国際決済銀行BIS。
このBISが自己資本規制を8％に上昇させた事で（銀行が金を貸し出さず自分で持っている事）、日本では資金不足で優良企業が次々に倒産、年間自殺者が3万人、15年間の不況で50万人が自殺する事態となった。
BIS規制を強化したBISの頭取ジャン・ゴドーは、エノク書を信仰するランベールの頭取である。ゴドーは「人類絶滅、有色人種絶滅は神の再臨への道」と考え、日本人50万人の大量虐殺を実行した。
イスラエルを中心とした「神の国」の再臨、それはイスラエルを中心とした世界統一政府による中央集権管理体制であり、その実験は現在EUによって行われている。
EUの本部はランベール銀行ブリュッセル支店の重役室の中にある。それはEU統一の実験の目的がどこにあるかを示している。EUと米国を動かしているのがイスラエル、ランベール（地下経済）とデル・バンコのオフショアであるという実像
が浮かび上がって来る。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/80170966.html
多国籍企業、多国籍銀行の「所有権」は、その株式の「集積」として表現されるが、現在、一組織として多国籍企業の最大の株式所有主は、ローマ・カトリック教会＝バチカンである。バチカンは、宗教組織ではなく、一つの「投資ファンド」である。利益のためであれば、喜んで戦争を引き起こす。バチカンの下僕として活動するドイツ系貴族ザクセン・コブルク・ゴータ一族が、ベルギー国王一族である。このザクセン・コブルク・ゴータ一族の末流が、英国王室ウィンザー家であり、ウィンザー家を「手本」に、明治時代、日本の天皇家は「創作」された。やがて世界帝国の中心地となるベルギーに、世界統一政府の「原型」である国連機関が置かれ、暴落する米国ドルを尻目に、英国金融街シティが、為替等の取引高で米国ウォール街を追い落とし、トップの座に就任し始めている。ベルギーと英国、共にバチカンの下僕ザクセン・コブルク・ゴータの国である。
注１・・ロックフェラーは、より大きな勢力の「代理人」に過ぎない。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/92152966.html
永世中立国スイス
世界の富裕層の資金の３分の２が集中する金融国家スイス。金塊等の形を取っている、その富裕層の資金が戦争等で侵略され略奪される事が無いように、スイスは永世中立国となっている。
イラク戦争のように、「生物・化学兵器をイラクが持っている」と米国は主張して戦争を起こしたが、後に、それが誤りであったと米国自身が認める「誤った戦争」であっても、現在も米軍はイラクに駐留し、支配を継続している。
戦争に正当な理由など不要であり、「モラルなど無い、何でもあり」というのが戦争の実態である。人間同士が殺し合いを行うのであるから、ある意味、当然である。
しかし、スイスが永世中立であることは世界中が認め、誰も攻撃はしない。この地域だけには、まるで「戦争にモラルが存在する」かのようである。それはスイスに世界中の金持ちの財産が集まり、世界中の政府は金持ちの支配下にあり、金持ちの財産を危機にサラス事を避けようという点では、世界中の金持ち＝政府が「一致」しているためである。永世中立とは、そういう意味である。
スイスの金融業界は、イタリアのヴェネチアからの移住者達が形成した。ヴェネチアの金融界は、ローマ帝国の皇帝に反旗を翻したローマの富裕貴族が作り上げた。スイスの伝統商業は綿製品製造であり、ヴェネチアの港から輸入された世界中の綿花がスイスの綿業を支えていた。スイスの山奥の産業は綿花とヴェネチアを通じ、世界中に航路でつながっていた。綿業の昔から、スイスは「国際国家」であった。
ヴェネチアの金融界は、ヨーロッパで繰り返される戦争に際し、各国の国王・貴族に戦争費用を貸し付け、戦勝国の略奪品を、さらに戦勝国から利息として「略奪し」巨大化した。戦争産業である。しかし、戦争を行うには資金だけでは足りない。兵隊と火薬が要る。ヴェネチアの依頼を受け、綿花を綿製品に加工していたスイスは、ヴェネチアからの依頼でスイスの山岳地帯で採掘される硝石を火薬に加工し、また貧しい農民を傭兵としてヨーロッパ中の戦争に派兵した。
綿業に加え火薬産業と傭兵産業、つまり戦争産業が伝統産業となったスイスに、やがて、その売上の蓄積機能が加わり、ヴェネチアからわざわざ資金を運んでくる面倒を避け、スイスそのものが金融業を中心に担い始める。往路に火薬と兵隊を乗せ、帰路に売上＝戦争の略奪品を運ぶ。
火薬と傭兵＝戦争産業と銀行。この２つは１つの産業であった。世界の金融大国、永世中立国、金融大国スイスのこれが正体であり、ここに金融業＝戦争産業の本質が浮かび上がって来る。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/98523841.html
金で殺人を請け負う殺人専門マフィアの２大組織が、イスラエルのアイゼンベルグ一族とイスラエル＝カナダのブロンフマン一族である。
ブロンフマン一族は、初代からベルギー貴族ランベール一族と血縁関係にある。世界最大のメディア企業ＡＯＬ・タイムワーナー・ランベールの経営一族である（現在ＡＯＬだけ分離状態にある）。ブッシュ大統領の銀行リーマン・ブラザースと一体化し、ランベールはＣＮＮ・ＴＶを経営している。ランベール＝リーマンから、ライブドア堀江は資金提供を受けていた。
８０年代、米国に吹き荒れた「企業乗っ取りの嵐」の中心となった銀行、ドレクセル・バーナム・ランベールが、このブロンフマン＝ランベール一族の銀行である。
ＥＵの設立当初の本部は、ブリュッセルのランベール銀行の重役室に置かれていた。ＥＵを「誰が作ったか」を、それは明確に示している。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/101168051.html
魔女軍団の国モナコ
拙稿「決定的に変化した戦争の形態」より続く。
ドイツのアドルフ・ヒトラーのナチス組織が、政治組織＝政党になる以前は、トゥーレ協会と呼ばれる交霊術等を行う、心霊研究の「オカルト」組織であった事は余り知られていない。「幽霊に憑依される特技を持つ人間」に、様々な幽霊を憑依させ、その「お告げ」に基づいて人生計画を立て、政治政策を立てると言う、相当「いかがわしい霊媒師」の集団が、ナチスの原型であった。
しかし、このトゥーレ協会はやがてナチスとなり、莫大な数のドイツ国民に支持される程、いわば人気があり、それだけ「予言が的中する霊媒師の集団」であった。
現在、世界最強の通貨となったユーロを発行する統一ヨーロッパ＝ＥＵの本拠地は、ドイツでもフランスでもなく、ベルギーのブリュッセルに置かれている。なぜブリュッセルなのか？誰も説明が出来ない。
ローマ帝国の崩壊以降、ヨーロッパでは様々な国が次々に生まれては消え、戦争に次ぐ戦争の時代が１０００年近く続いて来た。このあまりに長い戦争に「飽き飽きしたヨーロッパ人」が遂に戦争を止め、１０００年振りに１つにまとまったのがＥＵである。
ＥＵの統合は、欧州石炭・鉄鋼共同体と言う、あらゆる産業の基本物資であった石炭と鉄鋼の生産・流通を一体化させる事から始まった。これがＥＵの原型であると言われているが、実は、この石炭・鉄鋼共同体の以前に、ヨーロッパ中部を支配したハプスブルク帝国の時代、ハプスブルク対反ハプスブルク勢力で戦乱に明け暮れた１６世紀に、この２つの勢力両方に、「敵軍の情勢、軍勢」の情報を教える、戦争のための情報提供を行う「スパイ組織」が存在した。
つまり、戦争の両方の当事者に雇われスパイ活動を行う、専門的な情報屋＝スパイ商売を行う人間達が居た。
ヨーロッパのあらゆる地域に親族を置き、様々な商売を行い、また宮廷貴族となり、ヨーロッパ中を「情報面で既に統一していた」一族が居た。
戦争する２つの勢力・両方に資金を貸し付け金儲けするロスチャイルド一族、
戦争する２つの勢力・両方に傭兵を貸し付け金儲けするスイス、そしてサヴォイ一族、
戦争する２つの勢力・両方に雇われスパイ活動を「商売として行う」タクシス一族。
このタクシス一族が「情報面でヨーロッパ統一を既に１６世紀」に実現していた。
これがＥＵ統合の原型である。
ＥＵの原型は「商売としてスパイを行う、タクシス一族が形成した」。
しかし「敵軍が全長５０ｍの戦艦を建造している」というスパイ情報を提供しても、情報を提供された地域・国で、メートルという単位が使われていなければ、敵軍の戦艦の全長が分からず、その対策も立てる事が出来ない。そのためヨーロッパを統一した「スパイ組織タクシス」は、ｋｇ、メートルといった単位をヨーロッパ全体で統一する必要があった。
このヨーロッパ統一スパイ組織を１６世紀に作り上げた初代フランツ・フォン・タクシスが、ヨーロッパの各国の王・貴族に「命じ」、測量単位を「統一」させた。メートル、ｋｇと言った単位は、スパイ組織タクシスが「創立した」。そしてヨーロッパ中の王侯・貴族は、タクシスの「命令に従ったのである。」
これは、誰が最初のヨーロッパ「統一王」であるかを明確に示している。
このタクシス家の本拠地がブリュッセルである。
２００８年現在、ＥＵ本部がブリュッセルに置かれている理由は、ここにある。
ヨーロッパ各地に、様々な職業、貴族として偏在したスパイ・タクシス。特に、ドイツ・バイエルンで王侯・貴族「お抱えの」霊媒師として、その「予言の的中率が高い」と大人気であった「占い師」がトゥルン・ウント・タクシスであり、このタクシスが活躍した組織がトゥーレ協会、つまり後のヒトラーのナチス組織である。
タクシスの「占いは的中するはずである」。ヨーロッパ全体に拡がった親族のネットワークを駆使し、ヨーロッパ中の情報を手に入れていたタクシスにとって、「行方不明になった親類が、どこにいるか」等と聞かれれば、「来月～に来る」等と予言し的中させる事は簡単であった。徒歩で～を目指して歩いていた、と言う情報があれば、来月頃、徒歩で、どこに居るかは、簡単に「予言できる」。
こうしたスパイの「カラクリ」を知らない王侯・貴族の間では、タクシスは予言を的中させる「魔女・悪魔の使い」と考えられていた。
ＥＵは、世界最大のスパイ組織、魔女軍団タクシスが創立した。
なお、２００８年現在、世界中の大富豪が集まる金融都市・観光地モナコの全産業は、タクシス一族が支配している。
世界中の大富豪達の「投資事業の水先案内人」として、魔女タクシスの予言が「相変わらず的中し続け」、タクシスのスパイ組織が世界中から「正確な情報を集め続けている事実が」、モナコが世界の大富豪の集まる金融国家である事実から、明確に浮かび上がって来る。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/100450175.html
ヨーロッパ人にとって中欧＝ミッテル・オイローパという言葉も同じ複雑な意味を持っている。まずハプスブルク家によるヨーロッパ支配。この大帝国を巡る賛否両論の評価。この帝国内部でのすさまじい権力闘争。ヨーロッパの内戦。トルコ帝国との激しい戦争。文字通りの内憂外患。
ヨーロッパの統一と分裂の「深い悩み」、現在の統一ＥＵに至るヨーロッパの苦労と感慨が、この言葉には込められている。
ミッテル・オイローパという言葉がドイツ語である事からも分かるように、中欧はドイツ文化圏に長く覆われて来た。現在のオランダは、国家としての統一が英国、フランス等よりも遅れ、地方貴族が割拠したドイツのホラント伯爵がこの地を支配した事から、このホラントが「なまって」オランダとなった。
このミッテル・オイローパの内紛を制し統一を保たせていたのが、イスラム勢力＝トルコからの攻撃であり、この外患に対してはミッテル・オイローパは「統一して反撃した」。
特に１６８３年、首都ウィーンがトルコ軍に包囲され、ヨーロッパがイスラムの支配下に入る危機に立たされた首都攻防戦は、文字通り国家存亡の危機に立たされた激戦となった。
この時、ハプスブルク帝国の総指揮官として起死回生、トルコ軍を激しく撃破し続け、ヨーロッパをイスラムから守り抜いた軍人・武将がサヴォイ公オイゲンであった。
ハプスブルクの財政担当であり、戦争資金を帝国に貸し付け、戦争で莫大な利益を上げ続けたロスチャイルドは、後に銀行家として世界的に有名になり、２１世紀の現在も、世界の金融の「コントローラー」として歴史の表舞台に立ち続けている。
一方、サヴォイ一族の名前は、現在、ほとんど歴史の表舞台には出てこない。
しかし、この名武将・戦略家の一族は歴史から消え去った訳ではない。サヴォイは、麻薬・アルコールを使ったマインドコントロールにより人間を廃人と化し、「何でも命令を聞くロボット人間・ゾンビ人間」を使いテロ・暗殺を企てる「戦略家・名武将」として、イスラエルを始めとした世界の大富豪達の「私的シークレット・サーヴィス」として、現在も活躍している。
ハプスブルクの守護神サヴォイは、イスラエルを始めとした世界の大富豪の守護神に転身した。
イラン・コントラ事件において、ブッシュ大統領一族とロックフェラーの部下としてイランへの武器密売を担当したドディ・アルファイド、その婚約者で英国王室に反旗を翻した元英国皇太子妃ダイアナ。この２名は「自動車事故」の形で口封じのために暗殺されたが、暗殺直前に宿泊していたのは「名門ホテル・サヴォイ」であり、ダイアナとドディを乗せたまま暴走し壁に激突、大破し、この２名を暗殺した車のドライヴァーは、麻薬とアルコールで精神錯乱＝マインドコントロール状態にあったサヴォイ家の下僕であった。
軍隊において、単なる「資金繰り」を行うロスチャイルドと、軍の指揮権を握る一族の「どちらが地位が上か」は、明白である。
歴史の表舞台に出てくる者達は「常に、下っ端」である。
http://alternativereport1.seesaa.net/archives/200809-1.html
プーチンとロスチャイルドを結ぶ地下水脈
「歴史の教訓」より続く。
書籍紹介 ： アンリ・ボグダン 「東欧の歴史」 中央公論社 （２）
本書には、１６世紀、プラハ、モラヴィア等の発祥時の大学がイエズス会によって作られた、と興味深い記述が出てくる。
かつて、あらゆる学問が神学の一部として存在する、という時代には、学問の場は修道院等にあった。その後、神学とは「別物」としての学問の「成立が許される」状況になり、初めて修道院から学問の場が大学へと「分離され」移行する。
これは、理論的には中世キリスト教神学者ドゥンス・スコトゥスによって、神は人知によっては把握し得ない、一方で現実世界の事は人間の知覚で把握でき人知を持って分析する事が出来る、従って神の事は神学に任せ、現実世界の事は神学とは別の科学によって分析出来る、と２分された事に起源を持っている（注１）。
しかし教会からの学問の自律には、反カトリックの政治運動、カトリックを信奉するローマ皇帝と貴族との対立・権力闘争、貴族側の優勢という「政治」の力学が背景に存在した。
そして皇帝＝カトリックに反旗を翻した貴族達は、「カトリックとは別の宗教」を信奉する。禁断とされたエノク書等の初期キリスト教の経典を用い、「自分達の方が皇帝＝カトリックよりも、歴史・伝統の古い正当なキリスト教徒である」と称した。その経典には、「一部の白人を除き、全人類を絶滅させた時、神が再来する」と書かれていた。
２１世紀、米国ブッシュ大統領の信仰するキリスト教原理主義の源流である。
イエズス会の宣教師が戦国時代の日本を訪れ、火薬と鉄砲を与え、戦国武将に「日本人＝有色人種同士の相互殺戮」を行わせたのは、「一部の白人を除き、全人類を絶滅させ、神を再来させる」ためであった。
こうした貴族勢力＝反カトリック＝反皇帝の牙城がベネチアであった。このベネチアの金融業者が、後にスイスの金融界を形成する。そして、そのスイスがロスチャイルドに資金を融資する事になる（注２）。
このベネチアはローマが東西に分裂すると、ビザンツ帝国の影響下に置かれる。ロシアの政治勢力図の中に入る。
スイスとロシアを結ぶ、地下ネットワークが、こうして形成される。
ロシアと、スイスのバーゼル、アムステルダム（オランダ）、アントワープ（ベルギー）、そして英国を結ぶ航路が、大きな通商ルートとなる。この荒海で漁を行い、英国・スイス・オランダ・ベルギー・ロシアを行き来する漁師の航海術が、後に大英帝国の海軍を形成する。
冷戦時代、敵国であるはずのソ連（ロシア）の原油を英国ＩＣＩ（インペリアル・ケミカル・インダストリー）が精製する地下ルートが、こうして準備される（注３）。
ロシアン・マフィア＝マーク・リッチが、スイスでダボス会議を主催する所以は、ここにある。ロシアのプーチン自身が、スイスの金融機関を経営し、スイスを通じ欧米石油・ガス会社と事業提携を推進している歴史背景も、ここにある。
ロシアは決してロスチャイルド、ロックフェラーへの抵抗の「牙城」とは成り得ず、スイスから生え出した同一の樹木の異なる枝葉が、ロシアとロスチャイルド・ロックフェラーである（注４）。
ゴールドマン・サックスが1000兆円の利益を得る手法＝郵便局の投資信託を略奪する手法
2005/08/29 日本郵政公社は郵便局で販売を始める投資信託について、野村アセットマネジメントと大和証券投資信託委託、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの３社が運用する３つの商品に決定。
郵便局が元本保証のないリスク金融商品を扱うのは初めて。
同じ手法が使われている。
①郵便局の投資信託を略奪する手法
（ゴールドマン・サックスと日米欧の大手銀行の子会社は同じ穴のむじな?）
②ゴールドマン・サックスが1000兆円の利益を得る手法
1000兆円の利益は大きいと思うかもしれないが、２０１１年、世界中を大不況に陥らせた、デリバティヴ・ヘッジファンド取引の想定元本は4～8京円と推定されているらしい。
（ゴールドマン・サックスとリーマンブラザーズは同じ穴のむじな?）
①郵便局の「資金運用の元締め＝親会社Ｂ」ロックフェラー・ロスチャイルドの銀行ゴールドマンサックスによる、日本の地方の高齢者達の資産を略奪する方法。
仮に、Ａと、Ｂという人物・企業の間で株式の先物売買契約を行った、とする。
Ｂが、「株式が値下がりする」と予測を立て、株式の先物を１万５０００円で「売り」、後に１万円で買い戻したとする。利益は５０００円になる。
Ｂの契約相手のＡは、逆の動きをする。
Ａは「株式が値上がりする」と予測し、株式の先物を、１５０００円で「買い」、予測が外れ、最終的に１万円で売却する。損失は、５０００円になる。
Ａの先物買い＝Ｂの先物売りが、同時契約であり、Ａの売却＝損失と、Ｂの買い戻し＝利益が、同時に実行される。
Ａの損失と、Ｂの利益は等しい。こうして、市場全体では、常に、プラスマイナス・ゼロである。誰かの利益は、誰かの損失によって産み出されている。
郵便局の窓口で、高齢者達が購入した投資信託の運用会社は、日米欧の大手銀行の子会社（野村アセットマネジメントと大和証券投資信託委託、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの３社）である。
親会社Ｂ（ゴールドマンサックス）は、株式が「値下がり」すると予測を立て、株式の先物を１万５０００円で「売る」。
親会社Ｂ（ゴールドマンサックス）の命令で、投資信託の運用会社＝子会社Ａ（日米欧の大手銀行の子会社）は、「無理矢理、様々な理由を付け」、逆に「株式が値上がりする」という予測を立て、先物を１万５０００円で「買う」。
親会社Ｂ（ゴールドマンサックス）の予測通り、株式が値下がりすると、親会社ゴールドマンサックスは利益を上げ、子会社（日米欧の大手銀行の子会社）は損失を出す。
子会社（日米欧の大手銀行の子会社）の損失は、親会社（ゴールドマンサックス）の利益と、「等しい」。事実上、親会社（ゴールドマンサックス）による、子会社（日米欧の大手銀行の子会社）の資金の「強盗」である。
この取引は、親会社と子会社の直接取引では、利益相反取引として違法になるため、複数の仲介企業、海外のオフショア銀行を経由して行われる。オフショアでの取引内容は、東京地検、ＣＩＡにも、全く把握されていない。
②ゴールドマン・サックスが1000兆円の利益を得る手法
上記①の記述に、親会社Ｂ＝ゴールドマン・サックス、子会社A＝リーマンブラザーズに全くそのまま置き換えて見ると完全に理解できる
ゴールドマン・サックスと、リーマンブラザーズ間で株式の先物売買契約を行った、とする。
ゴールドマン・サックスが、「株式が値下がりする」と予測を立て、株式の先物を１万５０００円で「売り」、後に１万円で買い戻したとする。利益は５０００円になる。
ゴールドマン・サックスの契約相手のリーマンブラザーズは、逆の動きをする。
リーマンブラザーズは「株式が値上がりする」と予測し、株式の先物を、１５０００円で「買い」、予測が外れ、最終的に１万円で売却する。損失は、５０００円になる。
リーマンブラザーズの先物買い＝ゴールドマン・サックスの先物売りが、同時契約であり、リーマンブラザーズの売却＝損失と、ゴールドマン・サックスの買い戻し＝利益が、同時に実行される。
リーマンブラザーズの損失とゴールドマン・サックスの利益は等しい。こうして、市場全体では、常に、プラスマイナス・ゼロである。誰かの利益は、誰かの損失によって産み出されている。
親会社ゴールドマン・サックスは、株式が「値下がり」すると予測を立て、株式の先物を１万５０００円で「売る」。
親会社ゴールドマン・サックスの命令で、子会社リーマンブラザーズは、「無理矢理、様々な理由を付け」、逆に「株式が値上がりする」という予測を立て、先物を１万５０００円で「買う」。
親会社ゴールドマン・サックスの予測通り、株式が値下がりすると、親会社ゴールドマン・サックスは利益を上げ、子会社リーマンブラザーズは損失を出す。
子会社リーマンブラザーズの損失は、親会社ゴールドマン・サックスの利益と、「等しい」。事実上、親会社ゴールドマン・サックスによる、子会社リーマンブラザーズの資金の「強盗」である。
ゴールドマン・サックスと、「敵」であったはずのリーマン・ブラザースが、ゴールドマン・サックスに資金を提供していた。ゴールドマン・サックス＝リーマン・ブラザースは、資金供給源が、「同一」であった。
この取引は、親会社ゴールドマン・サックスと子会社リーマンブラザーズの直接取引では、利益相反取引として違法になるため、複数の仲介企業、海外のオフショア銀行を経由して行われる。オフショアでの取引内容は、東京地検、ＣＩＡにも、全く把握されていない。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/133500038.html
高齢者の大量殺戮を実行する郵便局
郵政民営化のシンボルであった、郵便局窓口での投資信託販売。地方在住の高齢者達は、退職金等の貯蓄を少しづつ取り崩し、少ない年金の不足分を補い、日々、生活を送っている。「貯蓄が無くなった時、自分の人生は終わる」、そのような思いで、郵便貯金の残高を見つめながら、細々と高齢者達は生活している。貯金に少しでも高い利息が付けば、それだけ高齢者は、「自分が生き延びる事の出来る時間」が延長する。
利息は高齢者の命の炎であり、炎が小さくなれば死期は近づく。
出来るだけ長く生きていたい、この高齢者の祈願は、あまりに低い銀行・郵便貯金の金利から、少しでも高い利息の付く郵便局の投資信託へと、資金の移動を引き起こして来た。かつての、日本の高度経済成長を身を持って担い、２４時間会社人間になる事によって、現在の日本の豊かさを築き上げて来たサラリーマン達＝高齢者達の、「一生懸命働いて来たのだから、人生の終わりには、少しは豊かな生活を送りたい。人生の終わりに、少しはご褒美が無ければ、何のために奴隷のように働いて来たのか分からない」という、祈りそのものが、この資金移動である。
仮に、Ａと、Ｂという人物・企業の間で株式の先物売買契約を行った、とする。
Ｂが、「株式が値下がりする」と予測を立て、株式の先物を１万５０００円で「売り」、後に１万円で買い戻したとする。利益は５０００円になる。
Ｂの契約相手のＡは、逆の動きをする。
Ａは「株式が値上がりする」と予測し、株式の先物を、１５０００円で「買い」、予測が外れ、最終的に１万円で売却する。損失は、５０００円になる。
Ａの先物買い＝Ｂの先物売りが、同時契約であり、Ａの売却＝損失と、Ｂの買い戻し＝利益が、同時に実行される。
Ａの損失と、Ｂの利益は等しい。こうして、市場全体では、常に、プラスマイナス・ゼロである。誰かの利益は、誰かの損失によって産み出されている。
郵便局の窓口で、高齢者達が購入した投資信託の運用会社は、日米欧の大手銀行の子会社である。
親会社Ｂは、株式が「値下がり」すると予測を立て、株式の先物を１万５０００円で「売る」。
親会社Ｂの命令で、投資信託の運用会社＝子会社Ａは、「無理矢理、様々な理由を付け」、逆に「株式が値上がりする」という予測を立て、先物を１万５０００円で「買う」。
親会社Ｂの予測通り、株式が値下がりすると、親会社は利益を上げ、子会社は損失を出す。
子会社の投資信託会社の運用担当者は、「合理的、合法的な理由と、法的手続きで」子会社の損失＝親会社の利益を出し、その「能力を高く評価され」、親会社に抜擢され、出世する。
子会社の損失は、親会社の利益と、「等しい」。事実上、親会社による、子会社の資金の「強盗」である。
この取引は、親会社と子会社の直接取引では、利益相反取引として違法になるため、複数の仲介企業、海外のオフショア銀行を経由して行われる。オフショアでの取引内容は、東京地検、ＣＩＡにも、全く把握されていない。
郵便局の窓口で、投資信託１５００万円を買った高齢者達は、５００万円を損失し、財産の３分の１を「失う」。失われた５００万円は、投資信託会社Ａの親会社Ｂの「利益」となっている。
高齢者達は「生きる事が出来る人生の３分の１」を失う。高齢者達は、「自分が早く死ななくてはならない事」を「強く」自覚する。高齢者達が失った５００万円、高齢者達の生命＝人生そのものは、郵便局で売られている、投資信託の運用会社の、親会社に「強盗」されている。高齢者達は、命を奪う「強盗」の被害者である。
この強盗を誤魔化すために、「投資は自己責任」と、マスコミが大々的に宣伝を行う。
この郵便局の「資金運用の元締め＝親会社Ｂ」が、ロックフェラー・ロスチャイルドの銀行ゴールドマンサックスである。ロックフェラー・ロスチャイルドによる、日本の地方の高齢者達の「大量殺戮」である。高齢者達が「命を失う事」が、ロックフェラー・ロスチャイルドの莫大な利益を生み出している。これが、郵政民営化の「本当の狙い」である。
現在、郵便局の窓口で販売されている投資信託の内、その多くは、元本割れ＝損失を出し、地方の高齢者達の「大量殺戮」を実行しつつある。
郵便局が元本保証のないリスク金融商品を扱うのは初めて。
同じ手法が使われている。
①郵便局の投資信託を略奪する手法
（ゴールドマン・サックスと日米欧の大手銀行の子会社は同じ穴のむじな?）
②ゴールドマン・サックスが1000兆円の利益を得る手法
1000兆円の利益は大きいと思うかもしれないが、２０１１年、世界中を大不況に陥らせた、デリバティヴ・ヘッジファンド取引の想定元本は4～8京円と推定されているらしい。
（ゴールドマン・サックスとリーマンブラザーズは同じ穴のむじな?）
①郵便局の「資金運用の元締め＝親会社Ｂ」ロックフェラー・ロスチャイルドの銀行ゴールドマンサックスによる、日本の地方の高齢者達の資産を略奪する方法。
仮に、Ａと、Ｂという人物・企業の間で株式の先物売買契約を行った、とする。
Ｂが、「株式が値下がりする」と予測を立て、株式の先物を１万５０００円で「売り」、後に１万円で買い戻したとする。利益は５０００円になる。
Ｂの契約相手のＡは、逆の動きをする。
Ａは「株式が値上がりする」と予測し、株式の先物を、１５０００円で「買い」、予測が外れ、最終的に１万円で売却する。損失は、５０００円になる。
Ａの先物買い＝Ｂの先物売りが、同時契約であり、Ａの売却＝損失と、Ｂの買い戻し＝利益が、同時に実行される。
Ａの損失と、Ｂの利益は等しい。こうして、市場全体では、常に、プラスマイナス・ゼロである。誰かの利益は、誰かの損失によって産み出されている。
郵便局の窓口で、高齢者達が購入した投資信託の運用会社は、日米欧の大手銀行の子会社（野村アセットマネジメントと大和証券投資信託委託、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの３社）である。
親会社Ｂ（ゴールドマンサックス）は、株式が「値下がり」すると予測を立て、株式の先物を１万５０００円で「売る」。
親会社Ｂ（ゴールドマンサックス）の命令で、投資信託の運用会社＝子会社Ａ（日米欧の大手銀行の子会社）は、「無理矢理、様々な理由を付け」、逆に「株式が値上がりする」という予測を立て、先物を１万５０００円で「買う」。
親会社Ｂ（ゴールドマンサックス）の予測通り、株式が値下がりすると、親会社ゴールドマンサックスは利益を上げ、子会社（日米欧の大手銀行の子会社）は損失を出す。
子会社（日米欧の大手銀行の子会社）の損失は、親会社（ゴールドマンサックス）の利益と、「等しい」。事実上、親会社（ゴールドマンサックス）による、子会社（日米欧の大手銀行の子会社）の資金の「強盗」である。
この取引は、親会社と子会社の直接取引では、利益相反取引として違法になるため、複数の仲介企業、海外のオフショア銀行を経由して行われる。オフショアでの取引内容は、東京地検、ＣＩＡにも、全く把握されていない。
②ゴールドマン・サックスが1000兆円の利益を得る手法
上記①の記述に、親会社Ｂ＝ゴールドマン・サックス、子会社A＝リーマンブラザーズに全くそのまま置き換えて見ると完全に理解できる
ゴールドマン・サックスと、リーマンブラザーズ間で株式の先物売買契約を行った、とする。
ゴールドマン・サックスが、「株式が値下がりする」と予測を立て、株式の先物を１万５０００円で「売り」、後に１万円で買い戻したとする。利益は５０００円になる。
ゴールドマン・サックスの契約相手のリーマンブラザーズは、逆の動きをする。
リーマンブラザーズは「株式が値上がりする」と予測し、株式の先物を、１５０００円で「買い」、予測が外れ、最終的に１万円で売却する。損失は、５０００円になる。
リーマンブラザーズの先物買い＝ゴールドマン・サックスの先物売りが、同時契約であり、リーマンブラザーズの売却＝損失と、ゴールドマン・サックスの買い戻し＝利益が、同時に実行される。
リーマンブラザーズの損失とゴールドマン・サックスの利益は等しい。こうして、市場全体では、常に、プラスマイナス・ゼロである。誰かの利益は、誰かの損失によって産み出されている。
親会社ゴールドマン・サックスは、株式が「値下がり」すると予測を立て、株式の先物を１万５０００円で「売る」。
親会社ゴールドマン・サックスの命令で、子会社リーマンブラザーズは、「無理矢理、様々な理由を付け」、逆に「株式が値上がりする」という予測を立て、先物を１万５０００円で「買う」。
親会社ゴールドマン・サックスの予測通り、株式が値下がりすると、親会社ゴールドマン・サックスは利益を上げ、子会社リーマンブラザーズは損失を出す。
子会社リーマンブラザーズの損失は、親会社ゴールドマン・サックスの利益と、「等しい」。事実上、親会社ゴールドマン・サックスによる、子会社リーマンブラザーズの資金の「強盗」である。
ゴールドマン・サックスと、「敵」であったはずのリーマン・ブラザースが、ゴールドマン・サックスに資金を提供していた。ゴールドマン・サックス＝リーマン・ブラザースは、資金供給源が、「同一」であった。
この取引は、親会社ゴールドマン・サックスと子会社リーマンブラザーズの直接取引では、利益相反取引として違法になるため、複数の仲介企業、海外のオフショア銀行を経由して行われる。オフショアでの取引内容は、東京地検、ＣＩＡにも、全く把握されていない。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/133500038.html
高齢者の大量殺戮を実行する郵便局
郵政民営化のシンボルであった、郵便局窓口での投資信託販売。地方在住の高齢者達は、退職金等の貯蓄を少しづつ取り崩し、少ない年金の不足分を補い、日々、生活を送っている。「貯蓄が無くなった時、自分の人生は終わる」、そのような思いで、郵便貯金の残高を見つめながら、細々と高齢者達は生活している。貯金に少しでも高い利息が付けば、それだけ高齢者は、「自分が生き延びる事の出来る時間」が延長する。
利息は高齢者の命の炎であり、炎が小さくなれば死期は近づく。
出来るだけ長く生きていたい、この高齢者の祈願は、あまりに低い銀行・郵便貯金の金利から、少しでも高い利息の付く郵便局の投資信託へと、資金の移動を引き起こして来た。かつての、日本の高度経済成長を身を持って担い、２４時間会社人間になる事によって、現在の日本の豊かさを築き上げて来たサラリーマン達＝高齢者達の、「一生懸命働いて来たのだから、人生の終わりには、少しは豊かな生活を送りたい。人生の終わりに、少しはご褒美が無ければ、何のために奴隷のように働いて来たのか分からない」という、祈りそのものが、この資金移動である。
仮に、Ａと、Ｂという人物・企業の間で株式の先物売買契約を行った、とする。
Ｂが、「株式が値下がりする」と予測を立て、株式の先物を１万５０００円で「売り」、後に１万円で買い戻したとする。利益は５０００円になる。
Ｂの契約相手のＡは、逆の動きをする。
Ａは「株式が値上がりする」と予測し、株式の先物を、１５０００円で「買い」、予測が外れ、最終的に１万円で売却する。損失は、５０００円になる。
Ａの先物買い＝Ｂの先物売りが、同時契約であり、Ａの売却＝損失と、Ｂの買い戻し＝利益が、同時に実行される。
Ａの損失と、Ｂの利益は等しい。こうして、市場全体では、常に、プラスマイナス・ゼロである。誰かの利益は、誰かの損失によって産み出されている。
郵便局の窓口で、高齢者達が購入した投資信託の運用会社は、日米欧の大手銀行の子会社である。
親会社Ｂは、株式が「値下がり」すると予測を立て、株式の先物を１万５０００円で「売る」。
親会社Ｂの命令で、投資信託の運用会社＝子会社Ａは、「無理矢理、様々な理由を付け」、逆に「株式が値上がりする」という予測を立て、先物を１万５０００円で「買う」。
親会社Ｂの予測通り、株式が値下がりすると、親会社は利益を上げ、子会社は損失を出す。
子会社の投資信託会社の運用担当者は、「合理的、合法的な理由と、法的手続きで」子会社の損失＝親会社の利益を出し、その「能力を高く評価され」、親会社に抜擢され、出世する。
子会社の損失は、親会社の利益と、「等しい」。事実上、親会社による、子会社の資金の「強盗」である。
この取引は、親会社と子会社の直接取引では、利益相反取引として違法になるため、複数の仲介企業、海外のオフショア銀行を経由して行われる。オフショアでの取引内容は、東京地検、ＣＩＡにも、全く把握されていない。
郵便局の窓口で、投資信託１５００万円を買った高齢者達は、５００万円を損失し、財産の３分の１を「失う」。失われた５００万円は、投資信託会社Ａの親会社Ｂの「利益」となっている。
高齢者達は「生きる事が出来る人生の３分の１」を失う。高齢者達は、「自分が早く死ななくてはならない事」を「強く」自覚する。高齢者達が失った５００万円、高齢者達の生命＝人生そのものは、郵便局で売られている、投資信託の運用会社の、親会社に「強盗」されている。高齢者達は、命を奪う「強盗」の被害者である。
この強盗を誤魔化すために、「投資は自己責任」と、マスコミが大々的に宣伝を行う。
この郵便局の「資金運用の元締め＝親会社Ｂ」が、ロックフェラー・ロスチャイルドの銀行ゴールドマンサックスである。ロックフェラー・ロスチャイルドによる、日本の地方の高齢者達の「大量殺戮」である。高齢者達が「命を失う事」が、ロックフェラー・ロスチャイルドの莫大な利益を生み出している。これが、郵政民営化の「本当の狙い」である。
現在、郵便局の窓口で販売されている投資信託の内、その多くは、元本割れ＝損失を出し、地方の高齢者達の「大量殺戮」を実行しつつある。
ゴールドマン・サックスが1000兆円の利益を得るためにリーマン・ブラザースが潰された。
２０１１年、世界中を大不況に陥らせた、デリバティヴ・ヘッジファンド取引には、必ず、買い手と売り手が存在する。
ゴールドマン・サックスとリーマン・ブラザースは、ニューヨーク・ダウの先物を、徹底的に「共同し、売る」
ゴールドマン・サックスとリーマン・ブラザースは賭けていた。
ニューヨーク株式のダウが、１１０００ドルを「超える」か、１１０００ドルを「超えない」か？
リーマン・ブラザースはニューヨーク株式のダウが、１１０００ドルを「超える」に、１０００兆円賭ける。
ゴールドマン・サックスはニューヨーク株式のダウが、１１０００ドルを「超えない」に、１０００兆円賭ける銀行ゴールドマン・サックス。
賭けに敗れたリーマン・ブラザースは倒産しなければならない。
リーマン・ブラザースは倒産すれば、債務を逃れられる。
そしてその債務1000兆円を世界中の政府・銀行に追わせる。
一方ギャンブル投機に勝利した、ゴールドマン・サックスは、１０００兆円の利益を得る。
ゴールドマン・サックスの「利益」が、世界大不況の原因である。
その勝利を生み出した、その先物の売買の資金を、ゴールドマン・サックスに与えていたのは、リーマン・ブラザース本人である。
（かって同じように、リーマン・ブラザースは南北戦争で、敵軍にも兵器と資金を提供していた。）
｢世界恐慌という仕組みを操るロックフェラー｣
菊川征司著 徳間書店
なぜリーマン・ブラザーズだけが破綻させられたのか？
著者は、
“イギリスのバークレーズ銀行やバンク・オブ・アメリカのリーマンの買収を提案したが財務長官は拒否。 ・・・「ＡＩＧが危ない」などという報道をして人々の不安を煽れば、危なくない会社も倒産に向かうのは確実です。
たとえ不安材料があったにしても、何もリーマンの破綻発表と同日に報道することはないと思うのです。意図的なものを感じます。
そして世界中に不安の渦を巻き起こしたリーマン・ブラザースの破綻についても、私には府に落ちないことがあります。・・・・
どう見ても、リーマンを破綻させようという暗黙の了解のうちに、財務省と連銀とマスコミが結託して動いたとしか思えないのです。
・・・・・実は考えられるのはリーマンの連銀株をゴールドマン・サックスかチェース銀行のどちらかが、横取りを考えたからではないかと思います。“
と説得力のあるくだりでした。
ロスチャイルド＝ゴールドマン・サックスとブッシュ＝リーマン・ブラザースの対決の歴史
１９７０～９０年まで２０年以上に渡り、世界のメディア王と言えばマックスウェル。
マックスウェルの最大の資金源は、世界の核兵器産業と原発産業、ウランの供給を独裁的に支配するロスチャイルド一族＝ゴールドマン・サックス、ＳＧＢソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックであった。
ロスチャイルド一族＝ゴールドマン・サックスの天下だった。
しかし、マックスウェルのメディア帝国は、ソ連の崩壊と同時に、マックスウェルは最大顧客を失った。
そしてソ連圏、イスラエルの核兵器市場に、米国を拠点にしたレイセオン社を中心とした「ネオコン派」が猛烈な「売り込み攻勢」を開始した。レイセオンの経営者が現在のチェイニー副大統領であり、チェイニーがマネージャーを勤めるのがブッシュ政権銀行＝リーマン・ブラザースであった。
ソ連が崩壊し、米国が世界を一極集中支配する時代が到来し、マックスウェルはブッシュに追い詰められて行った。
ロスチャイルドは「一時撤退」を決定した。
その後は原発ではなく、石油屋ブッシュ親子２代による米国一極支配の時代が、長らく続いた。
その間、ロスチャイルドは密かに原発・核兵器大量販売を目算に入れ、中国市場を支配下に置き、次世代の準備を行って来た。
そしてサブプライム問題でネオコン系のリーマン・ブラザース等の経営がガタガタになると同時に、中国の原発・核兵器市場を独占支配下に置いたロスチャイルド＝ゴールドマンサックスが、アジア金融の覇者として名乗りを上げた。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/184999641.html
２１世紀、世界大不況の、本当の、原因
２０１１年現在の、世界不況・金融恐慌を引き起こし、倒産した銀行リーマン・ブラザース。
現在、ヨーロッパ各国政府が倒産の危機に立たされている、ヨーロッパ金融危機の「正体」は、この世界金融恐慌である。
デリバティヴ・ヘッジファンドといったギャンブル投機によって、世界中の銀行・政府に、多額の借金を背負わせ、自身も倒産し、人類全体を大不況と、第３次世界大戦の危機に直面させ、姿を消した、リーマン・ブラザース。
このリーマン・ブラザースは、元々、アメリカ南北戦争の際、北軍＝エイブラハム・リンカーンの勢力の「軍需物資」の調達会社であった。
このリンカーン本人が、アメリカ政府の諜報・スパイ組織に育成された「スパイ」であり、南部に潜入活動を繰り返していた「スパイ」であった事は、良く知られている。
リンカーンの目的は、アメリカ南部に潜入し、南部の地下資源、農場等の資産を「査定」し、南北戦争を起こし、南部の資産を北部が「略奪」すれば、その利益が、どれくらいになるか「事前に調査する事であった」。
リンカーンは、戦争にかかる費用と、戦争に勝利し、南部の財産を略奪した際の利益を、比較し、戦争を起こすことで利益が得られるか、どうかの「損益対照表」を事前に作る、スパイが本業であった。
リンカーンは、「南北戦争を起こし、南部の財産を略奪し、金儲けしよう」とは、公言できなかったため、南部の黒人奴隷制度を廃止するという大義名分を掲げた。
この「戦争ビジネス・マン」リンカーンの軍事物資の調達会社＝軍事産業であった、リーマン・ブラザースは、南北戦争の最中、北軍の兵士が着用する軍服を製造するための綿花の調達に東奔西走した。南部が綿花の大産地であったため、南部を敵にした戦争では綿花の調達が困難になった。
リーマン・ブラザースは、南部に潜入し、南部の軍人・農民を「金で買収し」、綿花を買い付け、さらに不足する物資を、ヨーロッパに出向き、買い付け、ヨーロッパの商社からインド産の綿花、また、火薬・銃器を買い付け、北軍に提供した。南軍＝敵軍に潜入し、敵軍を買収し、物資を調達する、スパイ活動・諜報工作を専門とする、軍事商社が、リーマン・ブラザースであった。
そして、アメリカの内乱＝南北の対立・戦争に乗じ、「金儲け」しようとするヨーロッパの武器商人＝戦争商人の先兵が、軍事商社リーマン・ブラザースであった。
同時に、南部の軍人を買収し資金を提供し、南軍の兵器調達の費用をリーマン・ブラザースが提供し、南軍にヨーロッパ製の兵器を売りつけ、その利益で南部の綿花を買い付け、その綿花を北軍に売り、さらに同時に、北軍「にも」ヨーロッパ製の兵器を売りつける。
南北軍の戦争を、アオリ、両者に兵器を売りつける、戦争商人が、リーマン・ブラザースであった。
２０１１年、世界中を大不況に陥らせた、デリバティヴ・ヘッジファンド取引には、必ず、買い手と売り手が存在する。
ニューヨーク株式のダウが、１１０００ドルを「超える」に、１０００兆円賭けるリーマン・ブラザースと、「超えない」に、１０００兆円賭ける銀行ゴールドマン・サックス。
このギャンブルの契約書を「証券化」し、世界中の政府・銀行に売り付けたリーマン・ブラザース。
そして、ゴールドマン・サックス、リーマン・ブラザースは、ニューヨーク・ダウの先物を、徹底的に「共同し、売り」、ダウは１１０００ドルを「超えない」。リーマン・ブラザースは、１０００兆円損をし、倒産する。１０００兆円分の「証券」を買っていた世界中の政府・銀行が、累計１０００兆円の損失を出し、倒産の危機に追い込まれる。
このギャンブル投機に勝利した、ゴールドマン・サックスは、１０００兆円の利益を得る。この「利益」が、世界大不況の原因である。大量の失業者、第３次世界大戦の危機の原因である。
そして誰も、ゴールドマン・サックスと、リーマン・ブラザースが、「事実上、同一の会社」であった事を指摘しない。ゴールドマン・サックスが、ニューヨーク・ダウの先物を大量に売り浴びせ、ダウが１１０００ドルを「超えない」＝ゴールドマン・サックスの勝利を生み出した、その先物の売買の資金を、ゴールドマン・サックスに与えていたのは、リーマン・ブラザース本人である。
リーマン・ブラザースは倒産して姿を消す。姿を消したものは、誰も非難できない。「自己責任で、倒産し、ギャンブル投機の責任を取った」、と評される。
南軍と戦争を行う北軍の「味方」をしつつ、敵軍に兵器と資金を提供していた、リーマン・ブラザース。
南軍と、北軍は、資金源と兵器の供給源が「同一」であった。
ゴールドマン・サックスと、ギャンブル投機で戦争を行う「敵」であったはずのリーマン・ブラザースが、ゴールドマン・サックスに資金を提供していた。ゴールドマン・サックス＝リーマン・ブラザースは、資金供給源が、「同一」であった。
ゴールドマン・サックスは、１０００兆円を、「持ち逃げした」。世界中の政府・銀行が、その１０００兆円の赤字で、倒産しつつある。
現在、倒産したリーマン・ブラザースの、旧経営陣は、「別の名前の、新しい会社を作り」、ギャンブル投機を再開している。この旧経営陣の「新しい」ギャンブル投機会社は、当然、ゴールドマン・サックスの、ビジネス・パートナー企業である。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/96893653.html
ロスチャイルド帝国の逆襲＝ブッシュの時代の終わり
１９９１年は、共産主義国・ソ連（ロシア）が崩壊し、米国の一極集中支配が世界で開始された年になる。９１年に米国はイラクと湾岸戦争を起こし、その圧倒的な軍事力の強さを世界に見せ付けた。
これで米国「だけが」世界の覇者である事が実証された。父ブッシュ大統領の時代である。
そのブッシュの時代が、まもなく終わろうとしている。米国だけが世界の覇者である時代の終わりである。
９１年には、もう一つ、大きな出来事があった。世界のメディア王ロバート・マックスウェルの「怪死」であった。
現在ではメディア王と言えば、オーストラリアのルパート・マードックであるが、７０～９０年まで２０年以上に渡り、世界のメディア王と言えばマックスウェルであった。
マックスウェルは、新聞デイリー・ミラーの経営から、ヨーロッパのどの地域でもどの言語でも読める雑誌ジ・ヨーロピアンの発行、世界最大の翻訳出版社シュプリンガーフェアラーク社の経営まで、文字通りメディア王として世界に君臨した。そしてヨーロッパの統一ＥＵをメディア面で先取りしていた。
そのメディア王マックスウェルの死には、不可解な部分が多くあった。
マックスウェルは、自己の所有物であるクルーザー＝レディ・ギレーヌ号から「転落し海で溺死」した、という事になっていたが、１.５ｍものクルーザーの手すりを超えて「滑って海中に転落する」というのは、通常、有り得ない事であった。マックスウェルはクルーザーの上で、走り高跳びの練習でもしていたと言うのだろうか？あるいは誰かに、力づくで海に突き落とされたのだろうか？
そして溺死であるにも関わらず、マックスウェルの肺からは海水が一滴も出てこなかった。つまり溺死ではなく、絞殺だった。しかし「溺死した」海域を担当する英国とスペインの警察は「溺死・事故死」で片付けた。検死の結果を無視したのだ。と言うより、「犯人が怖くて、警察は殺人を見て見ぬフリをした」のである。
いったいマックスウェルを殺害したのは誰だったのか？
マックスウェルは、イスラエルによって国葬にされた。イスラエル国家のために「大きく貢献した」という事であった。
ルーマニア出身のマックスウェルは、かつて共産主義の思想を信奉していたフシがあり、共産主義ルーマニア国家の大統領チャウシェスク、ソ連のフルシチョフ、ブレジネフ、ゴルバチョフと言った歴代首脳との親交があった。ゴルバチョフの夫人で、後にイスラエルに全財産を持ち込み孤児院の経営を始めるライサの伝記の出版をマックスウェルは企画していた。
マックスウェルの、このイスラエルとソ連を結ぶラインには、核兵器があった。
マックスウェルのメディア王としての出発点は、科学雑誌・書籍の出版事業であり、その科学雑誌は特に原子力発電と核兵器の詳細な解説で定評があった。そして、次から次へとメディア企業を乗っ取って行くマックスウェルの最大の資金源は、世界の核兵器産業と原発産業、ウランの供給を独裁的に支配するロスチャイルド一族と、ＳＧＢソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックであった（注１）。
マックスウェルのメディア事業は、核兵器の売人から資金提供を受けた核兵器の「有効性」の宣伝であった、と言う事になる。
マックスウェルが「溺死」した時に乗っていたクルーザーは、マックスウェルの親友で世界最大の武器密輸商人アドナン・カショギの名義の物であった。カショギの親友でありビジネス・パートナーが、後にイスラエルの首相となるモサドとイスラエル軍の軍人アリエル・シャロンであった。
そして、メディア王マックスウェルの経営する語学学校ベルリッツのロシア語、ポーランド語等の教員には多数のロシア軍人、ポーランド軍人が居た。彼等、語学教師達はスーツケースの中に核兵器・原発のパーツのカタログを入れて世界各国を飛び回っていた。
表向きのメディア王の仕事とは別に、マックスウェルはイスラエルの軍人シャロン、国際的武器密輸商人カショギと協力しての、核の密売人の仕事を行っていた。
マックスウェルの「正確無比な核技術についての雑誌」は、その広範囲な核兵器業界との密売ネットワークからの情報に依存していた。西欧諸国にとっての「敵国」ソ連と、国際的に孤立していたイスラエルを行き来していたマックスウェルの語学学校の「セールスマン達」は、ロスチャイルドの「手先」としてイスラエル、ソ連の「核武装・核兵器大量生産」を実現するためのアングラ商人・核密売人であった。
ロスチャイルドとＳＧＢソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックが、マックスウェルに報酬として多額の資金提供を「行うはずである」。
マックスウェルのメディア帝国は、実態としては、イスラエルとロシアを結ぶロシアン・マフィアと、ロスチャイルドの核兵器密売帝国であった。
しかし、ソ連の崩壊と同時に、マックスウェルは最大顧客を失った。そしてソ連圏、イスラエルの核兵器市場に、米国を拠点にしたレイセオン社を中心とした「ネオコン派」が猛烈な「売り込み攻勢」を開始した。レイセオンの経営者が現在のチェイニー副大統領であり、チェイニーがマネージャーを勤めるのがブッシュ政権であった。
ソ連が崩壊し、米国が世界を一極集中支配する時代が到来し、マックスウェルはブッシュに追い詰められて行った。
ロスチャイルド資金によって、世界各地のメディアを買収してきたマックスウェルは、米国の新手の乗っ取り屋ＫＫＲ（コールバーク・クラビス・ロバーツ）に激しく攻撃を受け、企業買収で先を越され始めていた。このＫＫＲの正体こそ、ブッシュ一族の銀行リーマン・ブラザースであった。
ブッシュとネオコン派のリーマン・ブラザース＝ＫＫＲに追い詰められたマックスウェルは、ついに資金繰りに困り、ボスのロスチャイルドと、その銀行ゴールドマンサックスにも出資を断られる。
ロスチャイルドは「一時撤退」を決定したのだ。
しかし、ロスチャイルドは資金を引き上げれば済むが、マックスウェルは、それでは倒産する。当然、ロスチャイルドとマックスウェルは激しく論争し、対立したであろう。資金提供を拒めば、これまでの共産圏とイスラエルへのロスチャイルドの核兵器販売を暴露すると、マックスウェルはロスチャイルドを脅迫したかも知れない。
ゴールドマンサックスが、縁切りをマックスウェルに「告知した直後」、マックスウェルは１.５ｍの手すりを「走り高跳びし」、肺の中に海水が一滴も「無い」溺死死体となって発見された。
マックスウェルの事故死・溺死は、ロスチャイルドによる他殺であった。英国・スペインの警察が「恐怖に駆られ逃げ出すはずである」。
ソ連と米国が激しく対立した冷戦時代は、核兵器の開発競争、つまり米国とソ連がロスチャイルドから核物質を「購入競争」する時代であった。ソ連の崩壊で核の大量販売時代が終わったのだ。マックスウェルの死は、そのクロージングベルであった。
その後は原発ではなく、石油屋ブッシュ親子２代による米国一極支配の時代が、長らく続いた。
その間、ロスチャイルドは密かに原発・核兵器大量販売を目算に入れ、中国市場を支配下に置き、次世代の準備を行って来た。
そしてサブプライム問題でネオコン系のリーマン・ブラザース等の経営がガタガタになると同時に、中国の原発・核兵器市場を独占支配下に置いたロスチャイルド＝ゴールドマンサックスが、アジア金融の覇者として名乗りを上げた。
相変わらずロスチャイルドは表には出ず、マックスウェルに代わって、ロスチャイルド＝ゴールドマンサックスの「部下」として姿を現したのがジェイ・ロックフェラーであった。
http://nanbankan.blog72.fc2.com/blog-entry-320.html
世界恐慌という仕組みを操るロックフェラー 菊川征司著 徳間書店 を
一挙に読破したのですが その内容の中に 私には非常に興味をそそられくだりがありました。
それは
なぜリーマン・ブラザーズだけが破綻させられたのか？
のくだりで 著者は、
“イギリスのバークレーズ銀行やバンク・オブ・アメリカのリーマンの買収を提案したが
財務長官は拒否。 ・・・「ＡＩＧが危ない」などという報道をして人々の不安を煽れば、
危なくない会社も倒産に向かうのは確実です。
たとえ不安材料があったにしても、何もリーマンの破綻発表と同日に
報道することはないと思うのです。
意図的なものを感じます。
そして世界中に不安の渦を巻き起こしたリーマン・ブラザースの破綻についても、
私には府に落ちないことがあります。・・・・
どう見ても、リーマンを破綻させようという暗黙の了解のうちに、
財務省と連銀とマスコミが結託して動いたとしか思えないのです。
・・・・・実は考えられるのはリーマンの連銀株をゴールドマン・サックスか
チェース銀行のどちらかが、横取りを考えたからではないかと思います。“
と説得力のあるくだりでした。
そこで アメリカ型の経済システムの一翼を担（にな）ってたリーマンブラザーズ
はなぜ救済されなかったのか に焦点をあわせて 私なりに
仮説、検証、実証の３部構成で説明を試みてみました。
まずは仮説からです。
１、この世界は 闇の世界が この地球上の各地に ２大勢力 を つくり お互いに
仲たがいさせて その間隙を縫って各国の権力者たちの政府を操り 世界の人民を
大衆を 戦争と恐怖政治で 支配してきた。
その最終目的は統一政府を作り、世界の人口を有色人種を中心にして減少させて
ごく少数の世界の２％の人間たちで 生き残った他の人間たちを ゴエム 家畜として
飼育するという計画されているという説がある。
検証
これを計画してるとうわさが広がり その組織が秘密結社として 名前が知れ渡るようになる。
それをフリーメーソンやイルミナティー
と呼ばれて メンバーたちが世界に散らばって世界各国の権力の中枢を担ってることは
周知の事実となって検証されている。
実証
幕末のころのフリーメーソン
の国 イギリスの世界支配の戦略は 隣国同士を仲たがいさせて 常に緊張関係の状態におき
戦争というビジネスで その漁夫の利を得る。
その方法は昔からその国の優秀な人間を組織の一員として 招き そして 実践してきた。
その裏に回れば ロスチャイルドの権力、財力 と 利権が見えてくる。
薩長対徳川幕府の戊辰戦争 インド対パキスタンの度重なる戦争
アメリカの２つに分裂した南北戦争 蒋介石対毛沢東 の資本主義対共産主義戦争
ロシア南下政策対日本の満州植民地政策 日本対アメリカ 日本イタリアドイツ対連合国
という図式で第二次世界大戦が始まり アメリカは潤い ドルは世界の基軸通貨として機能し
アメリカは世界の金融を支配することとなったのは誰もが知ってることで実証されている。
２、更なる仮説としてアメリカ政府を陰で操る キリスト教原理主義者のメンバー
東部エスタブリッシュメント イスラエルロビースト 軍産複合体
これらをひとまとめにしていわゆるネオコン（新保守主義）と組織を背景にした
ロックフェラー家と イギリス王家やヨーロッパのグループを仕切るロスチャイルド家との間で
世界を支配することに闇の政府の対立が起こっているという説を唱えてみた。
検証
なぜか ９１１をきっかけにして オサマ・ビンラディンを首謀者として アルカイダの
仕業とでっち上げての テロ戦争という既成事実を作り トルクメニスタン産天然ガスの
アフガニスタンを通る資源パイプラインの通路を確保するためには
また中東 南アジア ロシア 中国を見据えた 地政学的な戦略上のへそであるアフガニスタン。
そして巨大な利権が生まれる麻薬ビジネスがアフガニスタンには存在する。
そこで 常に アフガニスタンには緊張状態を既成事実として維持しておかなければならない。
だから米軍は 半永久的に駐留させておかなければならない。
と検証してみた。
ベトナムで戦ってたころと同じで 現場の指揮官や兵士たちは
軍上層部は本気で勝つ気はないと感じ取り 夕暮れになる前に斥候を中止して
兵站地に帰ってきて 夕飯食って
ビール飲んで 帰国する日数をカレンダーとにらめっこでカウントしてるのが現状だと
目的を失った兵士の悲しさが見えてきます。
実証
イラク侵略においては 費用対効果は当初の目論見とかけ離れて ２００７年までが
６０００億ドルという膨大な維持管理費用がかかり その支払いはイラクの石油の利権で
まかなう予定だったが OPEC や ヨーロッパ勢 ロシア 中国を
アメリカのコントロール下に置くことに失敗し 原油高を演出するが それでも
侵略維持管理費用がペイできなくなってしまった。 と実証されている。
３、そこでまた仮説ですが
アフガニスタンやイラクで生まれるであろう 富の分配に闇の権力者たちは失敗し
イルミナティーと ルシアンの2大勢力抗争が発生したと考えてみました。
検証
ゆえに 2大勢力の富の分配による 対立が リーマン・ブラザーズへの 融資が滞り
おまけにサブプライムローンという 見せ掛けのごまかし格付け会社を巻き込んでの
格付け価値記号 たとえばAAAなどをでっち上げて リスクを分散させる手法が開発された
住宅ローンとして 世界に出回り世界の金融機関は責任の存在がわからない
膨大な評価損を出すことになった。のは検証済みですよね
実証
そして 誰も責任を取らず 責任をなすりあい 一挙に金余りから金不足となり
リーマンブラザーズの資金繰りが悪化して 破たんにいたったのが実証されてます。
オルタナティブ通信によりますとリーマン・ブラザース倒産とは、日本人の金融資産２０兆円に対して仕掛けられた「自爆テロ」である。
と締めくくっている。
その中で 私の疑問を解いてくれる ケ所があった。
それは竹中さんの話を聞いた後 に いつも私は消化不良を起こすのです。
私だけではなく 誰でもそうなのですが
話はスムーズに流れ なるほど なるほど と納得するのですが
話が 終わった後は いったい何を われわれ視聴者に訴えたかったのか
わからないのです。
私たちは 学生のディベート討論会を聞いてるのではないのです。
いつも彼の説明を聞いてると 人を説得してるのではなく
いかに相手が理不尽なことを自分に言ってるのかと 視聴者に思わせようと訴えてる。
そのために討論者である相手は 竹中平蔵さんの話を あたかも捻じ曲げてるかのように
われわれ視聴者が受け取るようにと思わせるような 話方を竹中さんはするのは
なぜなのでしょうか。
金融監督庁長官時代に竹中平蔵氏 が なぜわが国の会計基準を 簿価会計基準から
時価会計基準に 変更させたのか 竹中＝リーマン・ブラザースが「仕掛けた」
郵政民営化によって誕生した、ゆうちょ銀行 を使っての 日本地銀を乗っ取り
株の投売り、 から売りを浴びせるためなのか？
”オルタナティブ通信 によると
こうして演出された「金融危機」によって、地銀の幾つかは倒産し、吸収・合併の末、
外資の傘下に入り、または都市銀行の傘下に入る事によって外資の支配下に入る。
そして、地銀に預けられた日本人の金融資産２０兆円は、サブプライム債券の
「損失補てん・穴埋め」のため、欧米に「持ち出されて行く」。 ”
だから 私としては 100年に1度 といわれる 金融大恐慌は 人為的に
こうして作られて 世界のお金が かき集められて かき集められたお金の所在を
隠すため あるいは マネーロンダリングのため リーマン・ブラザースは 人為的に
救済されなかった と説明されれば 非常に 納得がいくのです。
こうした からくりで 世界の大多数は大損したが
ごく一握りが大もうけしたのではないでしょうか。
ゴールドマン・サックスとリーマン・ブラザースは、ニューヨーク・ダウの先物を、徹底的に「共同し、売る」
ゴールドマン・サックスとリーマン・ブラザースは賭けていた。
ニューヨーク株式のダウが、１１０００ドルを「超える」か、１１０００ドルを「超えない」か？
リーマン・ブラザースはニューヨーク株式のダウが、１１０００ドルを「超える」に、１０００兆円賭ける。
ゴールドマン・サックスはニューヨーク株式のダウが、１１０００ドルを「超えない」に、１０００兆円賭ける銀行ゴールドマン・サックス。
賭けに敗れたリーマン・ブラザースは倒産しなければならない。
リーマン・ブラザースは倒産すれば、債務を逃れられる。
そしてその債務1000兆円を世界中の政府・銀行に追わせる。
一方ギャンブル投機に勝利した、ゴールドマン・サックスは、１０００兆円の利益を得る。
ゴールドマン・サックスの「利益」が、世界大不況の原因である。
その勝利を生み出した、その先物の売買の資金を、ゴールドマン・サックスに与えていたのは、リーマン・ブラザース本人である。
（かって同じように、リーマン・ブラザースは南北戦争で、敵軍にも兵器と資金を提供していた。）
｢世界恐慌という仕組みを操るロックフェラー｣
菊川征司著 徳間書店
なぜリーマン・ブラザーズだけが破綻させられたのか？
著者は、
“イギリスのバークレーズ銀行やバンク・オブ・アメリカのリーマンの買収を提案したが財務長官は拒否。 ・・・「ＡＩＧが危ない」などという報道をして人々の不安を煽れば、危なくない会社も倒産に向かうのは確実です。
たとえ不安材料があったにしても、何もリーマンの破綻発表と同日に報道することはないと思うのです。意図的なものを感じます。
そして世界中に不安の渦を巻き起こしたリーマン・ブラザースの破綻についても、私には府に落ちないことがあります。・・・・
どう見ても、リーマンを破綻させようという暗黙の了解のうちに、財務省と連銀とマスコミが結託して動いたとしか思えないのです。
・・・・・実は考えられるのはリーマンの連銀株をゴールドマン・サックスかチェース銀行のどちらかが、横取りを考えたからではないかと思います。“
と説得力のあるくだりでした。
ロスチャイルド＝ゴールドマン・サックスとブッシュ＝リーマン・ブラザースの対決の歴史
１９７０～９０年まで２０年以上に渡り、世界のメディア王と言えばマックスウェル。
マックスウェルの最大の資金源は、世界の核兵器産業と原発産業、ウランの供給を独裁的に支配するロスチャイルド一族＝ゴールドマン・サックス、ＳＧＢソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックであった。
ロスチャイルド一族＝ゴールドマン・サックスの天下だった。
しかし、マックスウェルのメディア帝国は、ソ連の崩壊と同時に、マックスウェルは最大顧客を失った。
そしてソ連圏、イスラエルの核兵器市場に、米国を拠点にしたレイセオン社を中心とした「ネオコン派」が猛烈な「売り込み攻勢」を開始した。レイセオンの経営者が現在のチェイニー副大統領であり、チェイニーがマネージャーを勤めるのがブッシュ政権銀行＝リーマン・ブラザースであった。
ソ連が崩壊し、米国が世界を一極集中支配する時代が到来し、マックスウェルはブッシュに追い詰められて行った。
ロスチャイルドは「一時撤退」を決定した。
その後は原発ではなく、石油屋ブッシュ親子２代による米国一極支配の時代が、長らく続いた。
その間、ロスチャイルドは密かに原発・核兵器大量販売を目算に入れ、中国市場を支配下に置き、次世代の準備を行って来た。
そしてサブプライム問題でネオコン系のリーマン・ブラザース等の経営がガタガタになると同時に、中国の原発・核兵器市場を独占支配下に置いたロスチャイルド＝ゴールドマンサックスが、アジア金融の覇者として名乗りを上げた。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/184999641.html
２１世紀、世界大不況の、本当の、原因
２０１１年現在の、世界不況・金融恐慌を引き起こし、倒産した銀行リーマン・ブラザース。
現在、ヨーロッパ各国政府が倒産の危機に立たされている、ヨーロッパ金融危機の「正体」は、この世界金融恐慌である。
デリバティヴ・ヘッジファンドといったギャンブル投機によって、世界中の銀行・政府に、多額の借金を背負わせ、自身も倒産し、人類全体を大不況と、第３次世界大戦の危機に直面させ、姿を消した、リーマン・ブラザース。
このリーマン・ブラザースは、元々、アメリカ南北戦争の際、北軍＝エイブラハム・リンカーンの勢力の「軍需物資」の調達会社であった。
このリンカーン本人が、アメリカ政府の諜報・スパイ組織に育成された「スパイ」であり、南部に潜入活動を繰り返していた「スパイ」であった事は、良く知られている。
リンカーンの目的は、アメリカ南部に潜入し、南部の地下資源、農場等の資産を「査定」し、南北戦争を起こし、南部の資産を北部が「略奪」すれば、その利益が、どれくらいになるか「事前に調査する事であった」。
リンカーンは、戦争にかかる費用と、戦争に勝利し、南部の財産を略奪した際の利益を、比較し、戦争を起こすことで利益が得られるか、どうかの「損益対照表」を事前に作る、スパイが本業であった。
リンカーンは、「南北戦争を起こし、南部の財産を略奪し、金儲けしよう」とは、公言できなかったため、南部の黒人奴隷制度を廃止するという大義名分を掲げた。
この「戦争ビジネス・マン」リンカーンの軍事物資の調達会社＝軍事産業であった、リーマン・ブラザースは、南北戦争の最中、北軍の兵士が着用する軍服を製造するための綿花の調達に東奔西走した。南部が綿花の大産地であったため、南部を敵にした戦争では綿花の調達が困難になった。
リーマン・ブラザースは、南部に潜入し、南部の軍人・農民を「金で買収し」、綿花を買い付け、さらに不足する物資を、ヨーロッパに出向き、買い付け、ヨーロッパの商社からインド産の綿花、また、火薬・銃器を買い付け、北軍に提供した。南軍＝敵軍に潜入し、敵軍を買収し、物資を調達する、スパイ活動・諜報工作を専門とする、軍事商社が、リーマン・ブラザースであった。
そして、アメリカの内乱＝南北の対立・戦争に乗じ、「金儲け」しようとするヨーロッパの武器商人＝戦争商人の先兵が、軍事商社リーマン・ブラザースであった。
同時に、南部の軍人を買収し資金を提供し、南軍の兵器調達の費用をリーマン・ブラザースが提供し、南軍にヨーロッパ製の兵器を売りつけ、その利益で南部の綿花を買い付け、その綿花を北軍に売り、さらに同時に、北軍「にも」ヨーロッパ製の兵器を売りつける。
南北軍の戦争を、アオリ、両者に兵器を売りつける、戦争商人が、リーマン・ブラザースであった。
２０１１年、世界中を大不況に陥らせた、デリバティヴ・ヘッジファンド取引には、必ず、買い手と売り手が存在する。
ニューヨーク株式のダウが、１１０００ドルを「超える」に、１０００兆円賭けるリーマン・ブラザースと、「超えない」に、１０００兆円賭ける銀行ゴールドマン・サックス。
このギャンブルの契約書を「証券化」し、世界中の政府・銀行に売り付けたリーマン・ブラザース。
そして、ゴールドマン・サックス、リーマン・ブラザースは、ニューヨーク・ダウの先物を、徹底的に「共同し、売り」、ダウは１１０００ドルを「超えない」。リーマン・ブラザースは、１０００兆円損をし、倒産する。１０００兆円分の「証券」を買っていた世界中の政府・銀行が、累計１０００兆円の損失を出し、倒産の危機に追い込まれる。
このギャンブル投機に勝利した、ゴールドマン・サックスは、１０００兆円の利益を得る。この「利益」が、世界大不況の原因である。大量の失業者、第３次世界大戦の危機の原因である。
そして誰も、ゴールドマン・サックスと、リーマン・ブラザースが、「事実上、同一の会社」であった事を指摘しない。ゴールドマン・サックスが、ニューヨーク・ダウの先物を大量に売り浴びせ、ダウが１１０００ドルを「超えない」＝ゴールドマン・サックスの勝利を生み出した、その先物の売買の資金を、ゴールドマン・サックスに与えていたのは、リーマン・ブラザース本人である。
リーマン・ブラザースは倒産して姿を消す。姿を消したものは、誰も非難できない。「自己責任で、倒産し、ギャンブル投機の責任を取った」、と評される。
南軍と戦争を行う北軍の「味方」をしつつ、敵軍に兵器と資金を提供していた、リーマン・ブラザース。
南軍と、北軍は、資金源と兵器の供給源が「同一」であった。
ゴールドマン・サックスと、ギャンブル投機で戦争を行う「敵」であったはずのリーマン・ブラザースが、ゴールドマン・サックスに資金を提供していた。ゴールドマン・サックス＝リーマン・ブラザースは、資金供給源が、「同一」であった。
ゴールドマン・サックスは、１０００兆円を、「持ち逃げした」。世界中の政府・銀行が、その１０００兆円の赤字で、倒産しつつある。
現在、倒産したリーマン・ブラザースの、旧経営陣は、「別の名前の、新しい会社を作り」、ギャンブル投機を再開している。この旧経営陣の「新しい」ギャンブル投機会社は、当然、ゴールドマン・サックスの、ビジネス・パートナー企業である。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/96893653.html
ロスチャイルド帝国の逆襲＝ブッシュの時代の終わり
１９９１年は、共産主義国・ソ連（ロシア）が崩壊し、米国の一極集中支配が世界で開始された年になる。９１年に米国はイラクと湾岸戦争を起こし、その圧倒的な軍事力の強さを世界に見せ付けた。
これで米国「だけが」世界の覇者である事が実証された。父ブッシュ大統領の時代である。
そのブッシュの時代が、まもなく終わろうとしている。米国だけが世界の覇者である時代の終わりである。
９１年には、もう一つ、大きな出来事があった。世界のメディア王ロバート・マックスウェルの「怪死」であった。
現在ではメディア王と言えば、オーストラリアのルパート・マードックであるが、７０～９０年まで２０年以上に渡り、世界のメディア王と言えばマックスウェルであった。
マックスウェルは、新聞デイリー・ミラーの経営から、ヨーロッパのどの地域でもどの言語でも読める雑誌ジ・ヨーロピアンの発行、世界最大の翻訳出版社シュプリンガーフェアラーク社の経営まで、文字通りメディア王として世界に君臨した。そしてヨーロッパの統一ＥＵをメディア面で先取りしていた。
そのメディア王マックスウェルの死には、不可解な部分が多くあった。
マックスウェルは、自己の所有物であるクルーザー＝レディ・ギレーヌ号から「転落し海で溺死」した、という事になっていたが、１.５ｍものクルーザーの手すりを超えて「滑って海中に転落する」というのは、通常、有り得ない事であった。マックスウェルはクルーザーの上で、走り高跳びの練習でもしていたと言うのだろうか？あるいは誰かに、力づくで海に突き落とされたのだろうか？
そして溺死であるにも関わらず、マックスウェルの肺からは海水が一滴も出てこなかった。つまり溺死ではなく、絞殺だった。しかし「溺死した」海域を担当する英国とスペインの警察は「溺死・事故死」で片付けた。検死の結果を無視したのだ。と言うより、「犯人が怖くて、警察は殺人を見て見ぬフリをした」のである。
いったいマックスウェルを殺害したのは誰だったのか？
マックスウェルは、イスラエルによって国葬にされた。イスラエル国家のために「大きく貢献した」という事であった。
ルーマニア出身のマックスウェルは、かつて共産主義の思想を信奉していたフシがあり、共産主義ルーマニア国家の大統領チャウシェスク、ソ連のフルシチョフ、ブレジネフ、ゴルバチョフと言った歴代首脳との親交があった。ゴルバチョフの夫人で、後にイスラエルに全財産を持ち込み孤児院の経営を始めるライサの伝記の出版をマックスウェルは企画していた。
マックスウェルの、このイスラエルとソ連を結ぶラインには、核兵器があった。
マックスウェルのメディア王としての出発点は、科学雑誌・書籍の出版事業であり、その科学雑誌は特に原子力発電と核兵器の詳細な解説で定評があった。そして、次から次へとメディア企業を乗っ取って行くマックスウェルの最大の資金源は、世界の核兵器産業と原発産業、ウランの供給を独裁的に支配するロスチャイルド一族と、ＳＧＢソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックであった（注１）。
マックスウェルのメディア事業は、核兵器の売人から資金提供を受けた核兵器の「有効性」の宣伝であった、と言う事になる。
マックスウェルが「溺死」した時に乗っていたクルーザーは、マックスウェルの親友で世界最大の武器密輸商人アドナン・カショギの名義の物であった。カショギの親友でありビジネス・パートナーが、後にイスラエルの首相となるモサドとイスラエル軍の軍人アリエル・シャロンであった。
そして、メディア王マックスウェルの経営する語学学校ベルリッツのロシア語、ポーランド語等の教員には多数のロシア軍人、ポーランド軍人が居た。彼等、語学教師達はスーツケースの中に核兵器・原発のパーツのカタログを入れて世界各国を飛び回っていた。
表向きのメディア王の仕事とは別に、マックスウェルはイスラエルの軍人シャロン、国際的武器密輸商人カショギと協力しての、核の密売人の仕事を行っていた。
マックスウェルの「正確無比な核技術についての雑誌」は、その広範囲な核兵器業界との密売ネットワークからの情報に依存していた。西欧諸国にとっての「敵国」ソ連と、国際的に孤立していたイスラエルを行き来していたマックスウェルの語学学校の「セールスマン達」は、ロスチャイルドの「手先」としてイスラエル、ソ連の「核武装・核兵器大量生産」を実現するためのアングラ商人・核密売人であった。
ロスチャイルドとＳＧＢソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックが、マックスウェルに報酬として多額の資金提供を「行うはずである」。
マックスウェルのメディア帝国は、実態としては、イスラエルとロシアを結ぶロシアン・マフィアと、ロスチャイルドの核兵器密売帝国であった。
しかし、ソ連の崩壊と同時に、マックスウェルは最大顧客を失った。そしてソ連圏、イスラエルの核兵器市場に、米国を拠点にしたレイセオン社を中心とした「ネオコン派」が猛烈な「売り込み攻勢」を開始した。レイセオンの経営者が現在のチェイニー副大統領であり、チェイニーがマネージャーを勤めるのがブッシュ政権であった。
ソ連が崩壊し、米国が世界を一極集中支配する時代が到来し、マックスウェルはブッシュに追い詰められて行った。
ロスチャイルド資金によって、世界各地のメディアを買収してきたマックスウェルは、米国の新手の乗っ取り屋ＫＫＲ（コールバーク・クラビス・ロバーツ）に激しく攻撃を受け、企業買収で先を越され始めていた。このＫＫＲの正体こそ、ブッシュ一族の銀行リーマン・ブラザースであった。
ブッシュとネオコン派のリーマン・ブラザース＝ＫＫＲに追い詰められたマックスウェルは、ついに資金繰りに困り、ボスのロスチャイルドと、その銀行ゴールドマンサックスにも出資を断られる。
ロスチャイルドは「一時撤退」を決定したのだ。
しかし、ロスチャイルドは資金を引き上げれば済むが、マックスウェルは、それでは倒産する。当然、ロスチャイルドとマックスウェルは激しく論争し、対立したであろう。資金提供を拒めば、これまでの共産圏とイスラエルへのロスチャイルドの核兵器販売を暴露すると、マックスウェルはロスチャイルドを脅迫したかも知れない。
ゴールドマンサックスが、縁切りをマックスウェルに「告知した直後」、マックスウェルは１.５ｍの手すりを「走り高跳びし」、肺の中に海水が一滴も「無い」溺死死体となって発見された。
マックスウェルの事故死・溺死は、ロスチャイルドによる他殺であった。英国・スペインの警察が「恐怖に駆られ逃げ出すはずである」。
ソ連と米国が激しく対立した冷戦時代は、核兵器の開発競争、つまり米国とソ連がロスチャイルドから核物質を「購入競争」する時代であった。ソ連の崩壊で核の大量販売時代が終わったのだ。マックスウェルの死は、そのクロージングベルであった。
その後は原発ではなく、石油屋ブッシュ親子２代による米国一極支配の時代が、長らく続いた。
その間、ロスチャイルドは密かに原発・核兵器大量販売を目算に入れ、中国市場を支配下に置き、次世代の準備を行って来た。
そしてサブプライム問題でネオコン系のリーマン・ブラザース等の経営がガタガタになると同時に、中国の原発・核兵器市場を独占支配下に置いたロスチャイルド＝ゴールドマンサックスが、アジア金融の覇者として名乗りを上げた。
相変わらずロスチャイルドは表には出ず、マックスウェルに代わって、ロスチャイルド＝ゴールドマンサックスの「部下」として姿を現したのがジェイ・ロックフェラーであった。
http://nanbankan.blog72.fc2.com/blog-entry-320.html
世界恐慌という仕組みを操るロックフェラー 菊川征司著 徳間書店 を
一挙に読破したのですが その内容の中に 私には非常に興味をそそられくだりがありました。
それは
なぜリーマン・ブラザーズだけが破綻させられたのか？
のくだりで 著者は、
“イギリスのバークレーズ銀行やバンク・オブ・アメリカのリーマンの買収を提案したが
財務長官は拒否。 ・・・「ＡＩＧが危ない」などという報道をして人々の不安を煽れば、
危なくない会社も倒産に向かうのは確実です。
たとえ不安材料があったにしても、何もリーマンの破綻発表と同日に
報道することはないと思うのです。
意図的なものを感じます。
そして世界中に不安の渦を巻き起こしたリーマン・ブラザースの破綻についても、
私には府に落ちないことがあります。・・・・
どう見ても、リーマンを破綻させようという暗黙の了解のうちに、
財務省と連銀とマスコミが結託して動いたとしか思えないのです。
・・・・・実は考えられるのはリーマンの連銀株をゴールドマン・サックスか
チェース銀行のどちらかが、横取りを考えたからではないかと思います。“
と説得力のあるくだりでした。
そこで アメリカ型の経済システムの一翼を担（にな）ってたリーマンブラザーズ
はなぜ救済されなかったのか に焦点をあわせて 私なりに
仮説、検証、実証の３部構成で説明を試みてみました。
まずは仮説からです。
１、この世界は 闇の世界が この地球上の各地に ２大勢力 を つくり お互いに
仲たがいさせて その間隙を縫って各国の権力者たちの政府を操り 世界の人民を
大衆を 戦争と恐怖政治で 支配してきた。
その最終目的は統一政府を作り、世界の人口を有色人種を中心にして減少させて
ごく少数の世界の２％の人間たちで 生き残った他の人間たちを ゴエム 家畜として
飼育するという計画されているという説がある。
検証
これを計画してるとうわさが広がり その組織が秘密結社として 名前が知れ渡るようになる。
それをフリーメーソンやイルミナティー
と呼ばれて メンバーたちが世界に散らばって世界各国の権力の中枢を担ってることは
周知の事実となって検証されている。
実証
幕末のころのフリーメーソン
の国 イギリスの世界支配の戦略は 隣国同士を仲たがいさせて 常に緊張関係の状態におき
戦争というビジネスで その漁夫の利を得る。
その方法は昔からその国の優秀な人間を組織の一員として 招き そして 実践してきた。
その裏に回れば ロスチャイルドの権力、財力 と 利権が見えてくる。
薩長対徳川幕府の戊辰戦争 インド対パキスタンの度重なる戦争
アメリカの２つに分裂した南北戦争 蒋介石対毛沢東 の資本主義対共産主義戦争
ロシア南下政策対日本の満州植民地政策 日本対アメリカ 日本イタリアドイツ対連合国
という図式で第二次世界大戦が始まり アメリカは潤い ドルは世界の基軸通貨として機能し
アメリカは世界の金融を支配することとなったのは誰もが知ってることで実証されている。
２、更なる仮説としてアメリカ政府を陰で操る キリスト教原理主義者のメンバー
東部エスタブリッシュメント イスラエルロビースト 軍産複合体
これらをひとまとめにしていわゆるネオコン（新保守主義）と組織を背景にした
ロックフェラー家と イギリス王家やヨーロッパのグループを仕切るロスチャイルド家との間で
世界を支配することに闇の政府の対立が起こっているという説を唱えてみた。
検証
なぜか ９１１をきっかけにして オサマ・ビンラディンを首謀者として アルカイダの
仕業とでっち上げての テロ戦争という既成事実を作り トルクメニスタン産天然ガスの
アフガニスタンを通る資源パイプラインの通路を確保するためには
また中東 南アジア ロシア 中国を見据えた 地政学的な戦略上のへそであるアフガニスタン。
そして巨大な利権が生まれる麻薬ビジネスがアフガニスタンには存在する。
そこで 常に アフガニスタンには緊張状態を既成事実として維持しておかなければならない。
だから米軍は 半永久的に駐留させておかなければならない。
と検証してみた。
ベトナムで戦ってたころと同じで 現場の指揮官や兵士たちは
軍上層部は本気で勝つ気はないと感じ取り 夕暮れになる前に斥候を中止して
兵站地に帰ってきて 夕飯食って
ビール飲んで 帰国する日数をカレンダーとにらめっこでカウントしてるのが現状だと
目的を失った兵士の悲しさが見えてきます。
実証
イラク侵略においては 費用対効果は当初の目論見とかけ離れて ２００７年までが
６０００億ドルという膨大な維持管理費用がかかり その支払いはイラクの石油の利権で
まかなう予定だったが OPEC や ヨーロッパ勢 ロシア 中国を
アメリカのコントロール下に置くことに失敗し 原油高を演出するが それでも
侵略維持管理費用がペイできなくなってしまった。 と実証されている。
３、そこでまた仮説ですが
アフガニスタンやイラクで生まれるであろう 富の分配に闇の権力者たちは失敗し
イルミナティーと ルシアンの2大勢力抗争が発生したと考えてみました。
検証
ゆえに 2大勢力の富の分配による 対立が リーマン・ブラザーズへの 融資が滞り
おまけにサブプライムローンという 見せ掛けのごまかし格付け会社を巻き込んでの
格付け価値記号 たとえばAAAなどをでっち上げて リスクを分散させる手法が開発された
住宅ローンとして 世界に出回り世界の金融機関は責任の存在がわからない
膨大な評価損を出すことになった。のは検証済みですよね
実証
そして 誰も責任を取らず 責任をなすりあい 一挙に金余りから金不足となり
リーマンブラザーズの資金繰りが悪化して 破たんにいたったのが実証されてます。
オルタナティブ通信によりますとリーマン・ブラザース倒産とは、日本人の金融資産２０兆円に対して仕掛けられた「自爆テロ」である。
と締めくくっている。
その中で 私の疑問を解いてくれる ケ所があった。
それは竹中さんの話を聞いた後 に いつも私は消化不良を起こすのです。
私だけではなく 誰でもそうなのですが
話はスムーズに流れ なるほど なるほど と納得するのですが
話が 終わった後は いったい何を われわれ視聴者に訴えたかったのか
わからないのです。
私たちは 学生のディベート討論会を聞いてるのではないのです。
いつも彼の説明を聞いてると 人を説得してるのではなく
いかに相手が理不尽なことを自分に言ってるのかと 視聴者に思わせようと訴えてる。
そのために討論者である相手は 竹中平蔵さんの話を あたかも捻じ曲げてるかのように
われわれ視聴者が受け取るようにと思わせるような 話方を竹中さんはするのは
なぜなのでしょうか。
金融監督庁長官時代に竹中平蔵氏 が なぜわが国の会計基準を 簿価会計基準から
時価会計基準に 変更させたのか 竹中＝リーマン・ブラザースが「仕掛けた」
郵政民営化によって誕生した、ゆうちょ銀行 を使っての 日本地銀を乗っ取り
株の投売り、 から売りを浴びせるためなのか？
”オルタナティブ通信 によると
こうして演出された「金融危機」によって、地銀の幾つかは倒産し、吸収・合併の末、
外資の傘下に入り、または都市銀行の傘下に入る事によって外資の支配下に入る。
そして、地銀に預けられた日本人の金融資産２０兆円は、サブプライム債券の
「損失補てん・穴埋め」のため、欧米に「持ち出されて行く」。 ”
だから 私としては 100年に1度 といわれる 金融大恐慌は 人為的に
こうして作られて 世界のお金が かき集められて かき集められたお金の所在を
隠すため あるいは マネーロンダリングのため リーマン・ブラザースは 人為的に
救済されなかった と説明されれば 非常に 納得がいくのです。
こうした からくりで 世界の大多数は大損したが
ごく一握りが大もうけしたのではないでしょうか。
