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世界の支配者=テンプル騎士団=スキタイ民族=デル・バンコ一族=ナチス・ヒトラー

ユダヤ人(ユダヤ金融資本)が世界を支配しているというのは本当なのか?

世界を支配するウォーバーグ、デル・バンコ=テンプル騎士団=スキタイ民族はナチス、ヒトラーを全面的に支持、資金援助し人種差別によるユダヤ人大量虐殺を行わせた。

悪質サラ金業者が「強盗でも何でもして金を持って来い」と怒鳴るように、借金だらけであったナチス・ヒトラーに対し厳しい取り立てを行い、窮地に陥ったヒトラーをユダヤ人の家全てに強盗に入らせ、ユダヤ人を大量虐殺し、奪った金で借金を返済させた。



デービッドアイクは人類は異星人の遺伝子操作で作られ、そして異星人の遺伝子を強く引き継いでいる人種が世界を支配しているという。
異星人の遺伝子を強く引き継いでいる人種=レプティリアン


 現在のドイツ地方にAD4世紀頃移住してきたスキタイ人は、自分達を「スキタイの純血種」=ジェヌイン・ワン=ゲルマンと呼び、異民族の排斥と親族間の結婚を厳守した。ナチス、ヒトラーのゲルマン主義、異民族虐殺はここから来ている。
異民族排除はシュメール版聖書の示す通り、自分達を半神半人と考え、神の血の成分を薄めないために行われる。
 神が宇宙から採取に来るとシュメール聖書に記載されている貴金属の収集への執着=金銭欲=銀行業を生業とする習性もここから来ている。デル・バンコ一族もこの部族だった。


オルタナティブ通信より抜粋

紀元前5000年前後、コーカサスから欧州全域に徐々に移動を始めた白人(スキタイ民族)は現在のトルコにあったトロイ帝国に代表される国家、都市を各地で建設する。

紀元前11世紀トロイのフランシオン王子率いるフランク族がドナウ川以西に移住、王子の名前フランシオンから後にフランス国家の名が取られる。

現在チェチェンやアゼルバイジャン等の紛争の絶えない地域コーカサスが、白人という人種の源流、発祥の地である。

世界「最大」の銀行シティ・バンクと世界の「支配者」米国大統領が、公私ともに困った時に泣き付く相手が英国のロンバート街にある金融機関。

ロンバート街にある世界最大手のスタンダード・チャータード銀行。

ロンバート街のスタンダード・チャータード銀行は英国支店に過ぎない。そのスタンダード・チャータード銀行の本店がイタリアのロンバルディアにある銀行スコシア・モカッタ。

現在、デル・バンコ一族はスコシア・モカッタ銀行の共同経営者となり、1948年、この銀行が経営するイスラエル・レウミ銀行がイスラエル建国資金の大部分を出資した。

英国スコットランド沖に浮かぶマン島、そしてイタリアのベネチア。オフショアと呼ばれるこの地域は、どこの国にも属さない「公国」、あるいは独自の法律、税法が許される「自治領」という無税地帯となっている。
世界のマネーの70%はこのオフショアにある。富(マネー)が権力を生み出し、マネーが世界を支配する。

ベネチアの金融界は狭いギルド社会であり、過去800年間ベネチア金融界を支配してきたのがデル・バンコ一族である。銀行=バンクの語源になっているこのデル・バンコ一族が世界の支配者ベネチアの中心に居る。

過去800年間ベネチア金融界を支配してきたのがデル・バンコ一族
ロスチャイルドが登場したのは300年前。
マークリッチが生まれたのは1934年。


300年前にロスチャイルドは初代のアシュケナージ・タルムードのユダヤ系ドイツ人であるマイアー・アムシェル・ロートシルト(1744-1812年)が古銭商・両替商に端を発し、経営の基礎を築いた。

デル・バンコは、CIAそのものであるデューク一族の麻薬入りタバコ会社ブリティシュ・アメリカン・タバコ(BAT)の創立資金を出資。

デル・バンコは戦争で使用する火薬を大量生産しているデュポン社を経営。

世界最古の諜報・スパイ組織は、13世紀半ば、モンゴル帝国のフビライ・ハンが創立したとも言われている。スパイ組織は中国に発祥する。フビライ・ハンは、このスパイ組織を使い、陸路でイタリア・ベネチアの金融界・銀行から資金融資を受け、その資金で大帝国を作り上げた。辺境モンゴルが世界帝国の覇者となった背景には、ベネチア金融界=デル・バンコが居た。

デル・バンコは課税を逃れるため、欧州では全く別名のウォーバーグ銀行を経営している。
1913年、米国に渡ったウォーバーグ一族の1人ポール・ウォーバーグは、米国のウォール街に指示し、米国の中央銀行FRBを創立


デル・バンコ一族はテンプル騎士団

1090年、現在のトルコ、トロイ帝国の跡地にスキタイ人が結集、トロイ帝国再建と聖書に記載されているエルサレム再建を誓いテンプル騎士団を結成する。
 1126年、エノク書を信仰するテンプル騎士団はフランスのトロワ(新しいトロイ帝国)に結集、トロイ帝国再建を誓いエルサレム奪還のためイスラム教徒大量虐殺の十字軍に出発する。

エルサレム奪還を目指してアラブ人の虐殺を繰り返したテンプル騎士団の殺人、放火、略奪等、暴虐の限りが記されている。

テンプルはアラブ人から奪った富を利子付きで貸し付ける歴史上初の銀行を創立。

あまりの暴虐から欧州を追放されたテンプルは、英国スコットランドに流れ着き定住。

テンプル騎士団は、そこから北海の荒波に乗り出し、北欧のバイキングと共に海賊行為を繰り返し、また漁業に従事。

英国本土に帰り、盗品と漁業の収穫に課税されるのを嫌ったテンプル騎士団は、本土に到着する前のマン島のような小島で、密売と交易を行い小さな島々に富を隠した。
これが現在のタックスヘイブン、無税のオフショア取引の源流。

テンプルは、やがてその有色人種絶滅思想から来る暴虐さと、荒波で船を操作する航海術、海賊の戦闘能力を買われ、英国王室の傭兵となり、世界を支配する大英帝国の海軍を形成。

アジアでアヘンを密売する大英帝国、アジアへの侵略者の正体はこのテンプル騎士団

テンプルの目的は、有色人種を絶滅し、神の国イスラエルを再建する事にあった。十字軍を行ったテンプルのイスラエリズムの近代における拡大コピーが、英仏米によるアジア侵略であり、第二次大戦後のイスラエル建国と相次ぐ中東戦争、そしてイラク戦争となって現れる。




http://alternativereport1.seesaa.net/article/49425520.html

使い捨てにされる国家アメリカ
 英国スコットランド沖に浮かぶマン島、そしてイタリアのベネチア。オフショアと呼ばれるこの地域は、どこの国にも属さない「公国」、あるいは独自の法律、税法が許される「自治領」という無税地帯となっている。
世界のマネーの70%はこのオフショアにある。富(マネー)が権力を生み出し、マネーが世界を支配する。
それが現実なら70%という数字は、世界を支配しているのがオフショアであるという事実を示している。そして世界を支配しているのは米国、アメリカ帝国であるという考えが幻想であるという事実を示している。

1. 1991年の湾岸戦争を起こした父ブッシュと米国国務長官ジェームズ・ベーカー。ブッシュは銀行ハリマンの経営一族であり、その子会社シティ・バンクの経営一族がベーカーである。
現在のイラク戦争を起こしたのも子ブッシュであり、戦争に反対した独仏を戦争に協力するよう説得して回ったヨーロッパ特使がベーカーである。
常に戦争の実働部隊として世界を動かしてきた、
この2つの一族の経営になる世界最大のシティ・バンクは、1991年倒産の危機に立たされた。
その時、シティ・バンクが助けを求めた相手は、親会社のハリマンでも米国の中央銀行FRBでもなかった。シティ・バンクは英国の金融街、ロンバート街にある世界最古の植民地銀行スコットランド銀行に泣き付き資金を提供され助けられた。

現大統領ブッシュは、かつては酒びたりのアル中患者だった。我が子の醜態に苦悶する父ブッシュは、キリスト教原理主義の牧師パット・ロバートソンに泣き付いた。ロバートソンの説得とロバートソンの指示で24時間同居し、身心共に現大統領ブッシュの「ケア」を行った次期大統領候補コンドリーザ・ライスの努力で子ブッシュは立ち直った。(ライスは現大統領ブッシュの2人目の「妻」である。)
このロバートソンはスコットランド銀行の米国代表だった。
世界「最大」の銀行シティ・バンクと世界の「支配者」米国大統領が、公私ともに困った時に泣き付く相手が英国のロンバート街にある金融機関だったという事になり、本当の世界のボス、支配者は米国ではなくロンバート街にあったという事になる。


2. ロンバート街にある世界最大手のスタンダード・チャータード銀行(以下SC)。英国王室の出す特許状(チャータード)により創立され、
「世界をあまねく=スタンダード」
「独占支配する=チャータード」
という意味を持つ銀行。その米国における出先機関としてシティ・バンクは巨大化してきた。SCは旧名ロード・ミルナー・セシル・ローズ銀行であり、ロード・ミルナー=ミルナー卿は世界各地でアヘン貿易を行い、有色人種の大量虐殺を行ってきた東インド会社の創立者である。
またセシル・ローズは南アフリカで黒人を奴隷とし、金GOLDとダイヤモンド鉱山を開発し世界の金塊とダイヤモンドを独占してきたデビアス=アングロ・アメリカン社AAの創立者である。
 そして黒人を奴隷とする事を定めた悪名高い南アフリカのアパルトヘイト法を起草したのがスコットランド銀行であった。
 世界「最大」のシティ・バンクと米国大統領を救った実力はロンバート街の持つ南アの金塊とダイヤモンドの資力から来ていた。
 現在、父ブッシュはAA社のカナダ支部バリック・ゴールド社の一役員である。同僚にはカナダの元首相マルルーニー、元ドイツ中央銀行総裁オットー・ベールが居る。AA社にとって中央銀行総裁も首相も合衆国大統領もマイナーな国の一支部の一役員、つまり「使い捨て可能」「取り替え可能」な一人の「使用人」にしか過ぎない事をこれは示している。


3. SCにとって小さな島国の英国よりもヨーロッパ全体を対象にしたビジネスの方が本業であり、ロンバート街のSCは英国支店に過ぎない。そのSCの本店がイタリアのロンバルディアにある銀行スコシア・モカッタである。
 19世紀、世界の覇権が英国に移ると、イタリアの金融街ロンバルディアにある銀行群は次々と英国に支店を開いた。
英国にはロンバルディアのコピーのような金融街が出来、ロンバルディア街、ロンバート街と呼ばれるようになった。米国のウォール街は英国のロンバート街に依存し、ロンバート街の本拠地はイタリア、ロンバルディアにあった。
しかしロンバルディアの銀行に資産を預ける資産家は、イタリア政府に従順に税金を納める事はしない。資産は当然、直近にある税金の課されないベネチアに置く。そのため金融街ロンバルディアの銀行は、皆、本店を税金の課されないベネチアに置く。つまりベネチアが世界の中心、世界の支配者であるという事になる。

 ベネチアの金融界は狭いギルド社会であり、過去800年間ベネチア金融界を支配してきたのがデル・バンコ一族である。銀行=バンクの語源になっているこのデル・バンコ一族が世界の支配者ベネチアの中心に居る。
デル・バンコは課税を逃れるため、欧州では全く別名のウォーバーグ銀行を経営している。


4. 1913年、米国に渡ったウォーバーグ一族の1人ポール・ウォーバーグは、米国のウォール街に指示し、米国の中央銀行FRBを創立し、ポール自身がFRB議長の席に座る。ポールはFRBの事務仕事、雑用をベネチアの支店の、そのまた支店である米国の世界「最大」の銀行シティ・バンクに担当させた。
ブッシュ一族などデル・バンコにとって雑用係なのだ。
 またウォーバーグ、デル・バンコはナチス、ヒトラーを全面的に支持、資金援助し人種差別によるユダヤ人大量虐殺を行わせた。
 そしてポール・ウォーバーグは最大手銀行クーン・ローブ一族と婚姻し、その銀行を系列下に置いた。
正式名リーマン・ブラザース・クーン・ローブ(ライブドアの親会社)の会長でブッシュのハリマン銀行の社長ハリマンに命じ、ブッシュ一族からヒトラーへの多額の資金援助をも行わせた。


5. ヒトラー支援に見られるデル・バンコ一族の人種主義は、他民族、有色人種との結婚を厳禁し、一族の純血を守り、欧州全体に広がる親族間との結婚しか認めない所にも出ている。その白人至上、純血主義、異民族排外がヒトラーを政権に就けた。


6. 「白人」を語源辞典、医学用語辞典で引いて見るとコーケイジャン、コーカサス人と出てくる。現在チェチェンやアゼルバイジャン等の紛争の絶えない地域コーカサスが、白人という人種の源流、発祥の地である。
 キリスト教の聖書の中に出てくるアダムとイヴが食べる禁断の木の実リンゴはこのコーカサスが原産であり、白人が世界に民族移動するに従ってリンゴも世界に広がって行った。
 リンゴが重要なシンボルとして記載されているキリスト教最古の文献の1つシュメール語版聖書が示すように、シュメールの源流はこのコーカサス地方と関係があると思われる。(現在、考古学等ではシュメール文明の発祥地は特定できていない。)

 紀元前5000年前後、コーカサスから欧州全域に徐々に移動を始めた白人(スキタイ民族)は現在のトルコにあったトロイ帝国に代表される国家、都市を各地で建設する。
さらに紀元前11世紀トロイのフランシオン王子率いるフランク族がドナウ川以西に移住、王子の名前フランシオンから後にフランス国家の名が取られる。
 またもう一つのトロイ帝国を作る意図からシャンパーニュ地方にトロワ(トロイ)という町が作られ、トロイ王パリスの名を取り首都パリが建設される。
 英国ロンドンも古くはニュー・トロイと呼ばれ、ベネチアもAD466年、コーカサスから移住してきたスキタイ人が入植、経済の実権を握って行く。
 現在のドイツ地方にAD4世紀頃移住してきたスキタイ人は、自分達を「スキタイの純血種」=ジェヌイン・ワン=ゲルマンと呼び、異民族の排斥と親族間の結婚を厳守した。ナチス、ヒトラーのゲルマン主義、異民族虐殺はここから来ている。異民族排除はシュメール版聖書の示す通り、自分達を半神半人と考え、神の血の成分を薄めないために行われる。
 神が宇宙から採取に来るとシュメール聖書に記載されている貴金属の収集への執着=金銭欲=銀行業を生業とする習性もここから来ている。デル・バンコ一族もこの部族だった。
この部族の特徴は、トロイあるいは聖書の中のエレサレム等、伝説や書物の中で聞かされてきた国家(都市国家)を再び現実世界の中で築こうとする所にある。
(イスラエル建国とモルモン教)


7. 1090年、現在のトルコ、トロイ帝国の跡地にスキタイ人が結集、トロイ帝国再建と聖書に記載されているエルサレム再建を誓いテンプル騎士団を結成する。
 1126年、エノク書を信仰するテンプル騎士団はフランスのトロワ(新しいトロイ帝国)に結集、トロイ帝国再建を誓いエルサレム奪還のためイスラム教徒大量虐殺の十字軍に出発する。


8. 現在、デル・バンコ一族はスコシア・モカッタ銀行の共同経営者となり、1948年、この銀行が経営するイスラエル・レウミ銀行がイスラエル建国資金の大部分を出資した。
 スキタイはエノク書の指示通りエルサレム再建に成功した。続く事業はイスラエルを世界を支配する世界帝国に育成する事である。要は世界を動かすマネーの支配である。


9. 現在デル・バンコ=モカッタ銀行は、ロンドンで金GOLDの取引を独占している。ロンドンの貴金属取引所ロンドン・メタル・エクスチェンジ(LME)の「黄金の間」と呼ばれる部屋では、毎日デル・バンコ一族を中心とした5つの銀行が
国際的な金GOLD価格を独占的に決定している。その決定に世界中の金融機関、貴金属購入者が黙って従っている。あらゆる商品の中でも最も重要で、しかも紙幣より信用のある決済手段である金GOLD価格が、たった5つの銀行により独裁的に決められている。
「価格は需要と供給の関係で決まる」という市場原理が全くの「作り話」である事が分かる。市場を成り立たせている根源にある金GOLDが、市場原理でなく独裁で決められている。


10. 世界を支配するためには、抵抗する者の抵抗心を麻薬で失わせる「心理戦争」も重要になる。デル・バンコは、CIAそのものであるデューク一族の麻薬入りタバコ会社ブリティシュ・アメリカン・タバコ(BAT)の創立資金を出資する。
 エノク書はイスラエル以外の全ての人種を絶滅させるよう指示している。全人類を絶滅させるまで絶え間ない戦争が必要とされる。
 デル・バンコは戦争で使用する火薬を大量生産しているデュポン社を経営し、共同経営者であるランベール銀行はイスラエル建国資金を一部出資している。
デュポンが火薬生産を止めれば世界中の戦争が止まる。だがデル・バンコは火薬の大量生産を続ける。イスラエル以外の全人類を全滅させる事が「神が再臨」する条件だとエノク書が教えているからだ。
 そしてランベールの経営する新聞エレサレム・ポストは、「有色人種を絶滅させよ」と叫び続けている。ランベールは世界最大のメディア企業AOLタイム・ワーナー、CNNTVを経営し「戦闘シーンをカッコ良く」放送している。
子供と若者が戦闘もののTVゲームをやるように喜んで本当の戦争に参加するように、そして人類の絶滅に貢献させるためだ。


11. 悪質サラ金業者が「強盗でも何でもして金を持って来い」と怒鳴るように、借金だらけであったナチス・ヒトラーに対し厳しい取り立てを行い、窮地に陥ったヒトラーをユダヤ人の家全てに強盗に入らせ、ユダヤ人を大量虐殺し、奪った金で借金を返済させた国際決済銀行BIS。
このBISが自己資本規制を8%に上昇させた事で(銀行が金を貸し出さず自分で持っている事)、日本では資金不足で優良企業が次々に倒産、年間自殺者が3万人、15年間の不況で50万人が自殺する事態となった。
 BIS規制を強化したBISの頭取ジャン・ゴドーは、エノク書を信仰するランベールの頭取である。ゴドーは「人類絶滅、有色人種絶滅は神の再臨への道」と考え、日本人50万人の大量虐殺を実行した。 

 イスラエルを中心とした「神の国」の再臨、それはイスラエルを中心とした世界統一政府による中央集権管理体制であり、その実験は現在EUによって行われている。
 EUの本部はランベール銀行ブリュッセル支店の重役室の中にある。それはEU統一の実験の目的がどこにあるかを示している。EUと米国を動かしているのがイスラエル、ランベール(地下経済)とデル・バンコのオフショアであるという実像
が浮かび上がって来る。



http://alternativereport1.seesaa.net/article/49600388.html


アジア侵略者の正体・・日本独立のための第3章
 ヘルマン・シュライバー著「ベネチア」には、13世紀頃、有色人種絶滅を主張し、エルサレム奪還を目指してアラブ人の虐殺を繰り返したテンプル騎士団の殺人、放火、略奪等、暴虐の限りが記されている。
テンプルが何故暴力を繰り返したかは、2006年10月15日配信の「米国を手足として動かすイスラエルとは何か」という拙稿に譲るとして(注1)、テンプルはアラブ人から奪った富を利子付きで貸し付ける歴史上初の銀行を創立する。

 やがて世界を支配する事になる金融業は、暴力団と同一語であった。テンプル・ハウスと呼ばれる彼等の舘は、「大酒を飲み、買春を行い、盗品を交換する」舘であった。やがてあまりの暴虐から欧州を追放されたテンプルは、英国スコットランドに流れ着き定住する。
彼等は、そこから北海の荒波に乗り出し、北欧のバイキングと共に海賊行為を繰り返し、また漁業に従事する。

 英国本土に帰り、盗品と漁業の収穫に課税されるのを嫌った彼等は、本土に到着する前のマン島のような小島で、密売と交易を行い小さな島々に富を隠した。
これが現在のタックスヘイブン、無税のオフショア取引の源流となる。

 テンプルは、やがてその有色人種絶滅思想から来る暴虐さと、荒波で船を操作する航海術、海賊の戦闘能力を買われ、英国王室の傭兵となり、世界を支配する大英帝国の海軍を形成する。
アジアでアヘンを密売する大英帝国、アジアへの侵略者の正体はこのテンプルであった。

 テンプルが英国海軍を規律付けるために作った英国海軍法は、そのまま英国海軍の植民地となった米国の法体系に引き継がれ、裁判社会である米国の裁判手続き法は、悪行を極めたテンプルの法体系に依存するという皮肉になった。

 十字軍時代には、異郷の地で戦闘を繰り返すテンプルが、休息を得、睡眠を取るためにイスラム世界にキリスト教会が次々に作られた。
 イスラム世界に常駐し、 日常的にイスラム教徒と交流する、この異郷のキリスト教会は、イスラム世界に放たれたテンプルの諜報・スパイ組織となり、またイスラムの影響を受けた独特のキリスト教会を形成する(注2)。
これが諜報組織の源流である。

 エジプトのコプト教会のようなイスラムや、マニ教の影響を受けたキリスト教会により、やがてイスラムで発達した数学、化学、天文学の知識が西欧にもたらされる。
 テンプルの故郷になったスコットランドのフリーメーソンが、最強の諜報組織となり、スコットランド人が英国の近代産業革命を実現する(注3)。

 1941年、上海の英国プロテスタント教会を急襲した日本軍が、教会と英国諜報組織MI6とフリーメーソンが一体化している事を発見した意味はここにあった。

 テンプルの目的は、有色人種を絶滅し、神の国イスラエルを再建する事にあった。十字軍を行ったテンプルのイスラエリズムの近代における拡大コピーが、英仏米によるアジア侵略であり、第二次大戦後のイスラエル建国と相次ぐ中東戦争、そしてイラク戦争となって現れる。

「中国.北朝鮮を敵視し」.「米国との同盟関係に頼る」日本の危機

「中国.北朝鮮を敵視し」.米国との同盟関係に「頼る」という現在の日本の戦略.日本人の思考パターンは.決定的に「時代遅れ」になっている。

新しい国家戦略を持たなければ.日本は窮地に追い込まれる。「米国は日本を裏切る」.という.国際社会では「誰でも自分を裏切り.敵と成り得る」という.ごく当たり前の常識の下.国家の戦略を再構築しなければ.ならない。


いずれにしても.10年程前から.中国と米国は.アジアにおける「日本排除戦略」を協調して練り上げて来た事が分かる。第2次世界大戦でも.中国と戦争し.米国を敵に回した時.日本は「ハサミ撃ち」に会い.壊滅状態に追い込まれている。


財閥企業CITIC・中信(李一族、小平一族、江沢民)=ウォルマート(米国国防総省・米軍と一体化)=ヒラリー・クリントン

米国最大手スーパーマーケットのウォルマート

ウォルマートの顧問弁護士であったのがヒラリー・クリントンであり、先の大統領予備選挙でのヒラリーの最大資金源であったのが、ウォルマート創業者一族のアン・ウォルトンである。

米国最大手スーパーマーケットのウォルマートは、超小型のICチップを埋め込んだ商標(タグ)使用し始めている。これはウォルマートが米軍から「要請」を受けて実験を行っている。
ウォルマートは米国国防総省・米軍と一体化しながら、その実用化を計っている。



財閥企業CITIC・中信

北京オリンピックでのCM活動の全てを「仕切り」、窓口となったCITIC(中国国際信託投資公司、略して中信とも呼ばれる)は、オリンピック関連のネット事業も全て独占した、文字通り、中国最大の財閥企業。

この企業は中国国家副主席であった栄毅仁の一族が経営。
実は、この中国最大の財閥企業CITIC・中信は、そのブレーンに香港の不動産財閥・長江実業の李嘉誠を据えて来た。

温家宝首相の長男である温雲松は、党幹部の子弟という身分を利用し、香港の大財閥・李嘉誠の次男、李沢楷と組んでインターネット会社を設立

つまり、この中国最大の企業は実態的には李一族の経営企業

かつての中国国家主席・江沢民も出資している。

この中信の「花形」であるハイテク部門・中信技術公司の総技師長(技術部長)が小平の次男・質方であり、現在では出世し、中信グループ全体を仕切る中信興行公司総経理の地位に。

また中信の軍需部門、つまり中国の軍事産業の中核企業・保利公司の総経理には小平の娘婿・賀龍(中国軍の元帥)の息子・賀平が就任

 
この中国の軍需産業の中核をも担うCITIC(中国国際信託投資公司、略して中信とも呼ばれる)は、米国のウォルマートの中国支部、ウォルマート華東を共同経営している。このウォルマートが、米軍の下部組織であることは既報の通りである。

21世紀の立志伝中の大富豪ビル・ゲイツは、節税対策と財産の継承を目的にビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団を創立したが、そこには中国・江沢民の息子=江綿恒が名前を連ねる。


1910年代、約100年前の事

1928年、中国の青島で生まれたリリー。その父はロックフェラーの代理人として、中国での石油採掘、販売ルート開拓のため1916年に中国に入国していた。リリーの母の旧姓はイネズ・ブッシュ。後に2代に渡り大統領を出すブッシュ一族の一員であった。リリーは青島で「従兄」のピーター・ブッシュと遊び、幼少時代を過ごした。ブッシュ一族もロックフェラーの部下として中国に入っていた。1910年代、約100年前の事であり、中国とブッシュ=ロックフェラー一族の親交の深さが分かる。

成人したリリーは従兄のブッシュと共に、ピョンヤン(現在の北朝鮮)の外国人学校で教育を受ける。ここでの同窓生、親友達の多くは後に北朝鮮の政府要人となり、リリーはCIA情報官として親友達の行う北朝鮮の「共産主義革命」を強力に支援する。北朝鮮の政府機密がCIAに「筒抜け」になる基盤は、こうしてブッシュ、リリー一族により形成される。


リリーはCIA情報官となり、中国、台湾、韓国の大使を歴任し、現地に詳細なCIA情報網を作り上げる。台湾の富豪の資金を中国に投資させ、中国を経済大国に成長させ、また韓国・北朝鮮の対立、和平を巧みにコントロールするCIAの「要」の役割を、ロックフェラーの弟子リリーは果たし続ける。

77年9月、ブッシュとリリーが再び訪中した時、小平は全ての中国の軍事施設を開放し、ブッシュ、リリーに自由に出入りさせた。リリーは中国の機密施設を「自由にスパイ」する許可を、後に国家主席になる男から得た。見返りにリリーは、ロックフェラーが南シナ海の石油開発資金を出すプランを小平に提供した。この石油開発プロジェクトから生み出される多額の利益=資金が、中国共産党内部での小平の出世と国家主席就任を確実にさせた。さらにその見返りとして、後に国家主席となった小平は、中国経済を開放しリリー=ロックフェラーに中国市場を「提供」した。この「開放政策」が現在の経済大国中国を生む。小平とリリー=ロックフェラーの一体化が、現在の中国を「生んで」いた。


http://alternativereport1.seesaa.net/article/116925635.html

ヒラリー国務長官の中国共産党人脈



「ドルに代わる新しい世界通貨」、参照。

http://alternativereport1.seesaa.net/article/116802702.html





 北京オリンピックでのCM活動の全てを「仕切り」、窓口となったCITIC(中国国際信託投資公司、略して中信とも呼ばれる)は、オリンピック関連のネット事業も全て独占した、文字通り、中国最大の財閥企業である。

 かつての中国国家主席・江沢民も出資するこの企業は、以前、中国公安当局に麻薬取引絡みで捜査された経歴を持つ。

 この企業は中国国家副主席であった栄毅仁の一族が経営し、当初は繊維産業から製粉事業を経て、やがてハイテク産業、そして全産業分野に拡がるコングロマリットとなり、現在は傘下にある全ての企業を所有・管理する持ち株会社=金融事業により企業軍団全体を支配する投資会社となっている。

 武士の商法が常に失敗するように、国家官僚が商売を行うと必ず失敗するが、この栄一族は、その商才を買われ副主席に登用された。しかし政治家と商人の二股では、厳しいビジネス世界を乗り越える事は困難であり、実は、この中国最大の財閥企業CITIC・中信は、そのブレーンに香港の不動産財閥・長江実業の李嘉誠を据えて来た。

 つまり、この中国最大の企業は実態的には李一族の経営企業であった。

 92年、中国空前の企業買収劇となり世界を瞠目させたCITIC・中信 による企業・恒昌の買収も、実は李嘉誠が実働部隊であった。

 この中信の「花形」であるハイテク部門・中信技術公司の総技師長(技術部長)が小平の次男・質方であり、現在では出世し、中信グループ全体を仕切る中信興行公司総経理の地位に就いている。

 また中信の軍需部門、つまり中国の軍事産業の中核企業・保利公司の総経理には小平の娘婿・賀龍(中国軍の元帥)の息子・賀平が就任している。

 文字通り「株式会社・中国」である。

それが李一族の手によって経営されている。

 この中国の軍需産業の中核をも担う中信は、米国のウォルマートの中国支部、ウォルマート華東を共同経営している。このウォルマートが、米軍の下部組織であることは既報の通りである。

 「株式会社・中国」は李一族である。

 そして、中国の軍事産業の中核が米軍と一体化している。

米国ヒラリー国務長官は、長い間このウォルマートの顧問弁護士を務め、先だっての大統領選挙でも、このウォルマートが最大手の選挙資金源であった。ヒラリーの人脈は、中国共産党中枢と「ストレート」に、連携している。日本の大和鋼管=米国アーカンソー州のセンチュリーチューブ社は、ビル・クリントンが州知事であった時代には大きな選挙資金提供者であったが、中国共産党のクリントン人脈への「食い込み方」は、日本とは比べ物にならない程、深い。米国=中国による「対日挟み撃ち戦略」には、警戒してし過ぎる事はない。



http://alternativereport1.seesaa.net/article/116802702.html

ドルに代わる新しい世界通貨


 米国最大手スーパーマーケットのウォルマートは、超小型のICチップを埋め込んだ商標(タグ)使用し始めている。これはウォルマートが米軍から「要請」を受けて実験を行っているものである。

 瞬時に商品の生産地や消費期限、配送ルート等の情報を読み取る事の出来る安価なICタグは一見便利ではあるが、ウォルマートは米国国防総省・米軍と一体化しながら、その実用化を計っている。

 国防総省の目的は全ての人間の身体にICチップを埋め込み管理する事、チップの動きを通信衛星で監視する事により、全ての人間の日常行動を「トイレの中まで監視する」事にある。

その端序である、チップを埋め込んだクレジットカードは既に、広範に普及している。

 この人体埋め込み用のICチップにクレジットカード機能を持たせる事により、米軍は全人類の個々人の、誰が、どこで、何を買ったか、つまり全ての人間の趣味、交遊関係、経歴、行きつけの店、読んだ本の中身、ネット上で閲覧したデータを「全て把握する」事が出来る。

 こうした軍隊による超中央集権・管理支配、ロスチャイルド世界帝国の形成を目指し、ウォルマートは既に国防総省の一部として活動している。

先のロンドンG20で、問題提起され、あまり深く議論の行われないままに「放置された」、新しい世界通貨は「終局的には」、この人体埋め込みタイプのチップの形を取る。

この人体埋め込みタイプのチップは、肉眼では確認が困難なサイズの物が、幼稚園、小学校で行われる予防注射の際、また献血の際、注射針の先端に付けられ、既に広範な人間の身体内に強制的に埋め込まれている。

 なお長年、このウォルマートの顧問弁護士であったのがヒラリー・クリントンであり、先の大統領予備選挙でのヒラリーの最大資金源であったのが、ウォルマート創業者一族のアン・ウォルトンである。



http://blog.livedoor.jp/nicefeeling_/archives/51252626.html

21世紀の立志伝中の大富豪ビル・ゲイツは、節税対策と財産の継承を目的にビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団を創立したが、そこに奇大の「天才投資家」ウォーレン・パフェットが全財産を寄付し、「1世代で巨万の財産を築いた」この2名は、ロックフェラーに次ぐ21世紀の大富豪として歴史に名前を残そうとしている。しかし、この財団の財産管理は、「なぜか」AIGが行っている。そこには中国・江沢民の息子=江綿恒が名前を連ねる等、7変化に磨きがかかっているが、正体は「番頭」の方にある。



http://alternativereport1.seesaa.net/article/50061323.html

2007年08月02日
中国でのCIAの活動
1980年代、90年代、中国のアメリカ大使館の報道官=大使館の「顔」として、中国政府要人の動向、中国政府内部での権力闘争の動き、また国家主席の病気の様子等を詳細にマスコミに伝えていたジェームズ・リリー。このマスコミ「顔なじみ」の報道官は、単なる報道官ではなかった。

リリーは、後に国家主席となる小平、江沢民等と個人的な親友であり、リリー自身がその親友ルートで中国政府内部の機密情報を入手していた。

リリーは表向き大使館職員であったが、実体はCIA情報官であった。

1928年、中国の青島で生まれたリリー。その父はロックフェラーの代理人として、中国での石油採掘、販売ルート開拓のため1916年に中国に入国していた。リリーの母の旧姓はイネズ・ブッシュ。後に2代に渡り大統領を出すブッシュ一族の一員であった。リリーは青島で「従兄」のピーター・ブッシュと遊び、幼少時代を過ごした。ブッシュ一族もロックフェラーの部下として中国に入っていた。1910年代、約100年前の事であり、中国とブッシュ=ロックフェラー一族の親交の深さが分かる。

成人したリリーは従兄のブッシュと共に、ピョンヤン(現在の北朝鮮)の外国人学校で教育を受ける。ここでの同窓生、親友達の多くは後に北朝鮮の政府要人となり、リリーはCIA情報官として親友達の行う北朝鮮の「共産主義革命」を強力に支援する。北朝鮮の政府機密がCIAに「筒抜け」になる基盤は、こうしてブッシュ、リリー一族により形成される。

北朝鮮の学校を卒業後、リリーとブッシュは米国のイエール大学を卒業する。CIA上級情報官の養成学校と呼ばれるイエールを卒業後、リリーはCIA情報官となり、中国、台湾、韓国の大使を歴任し、現地に詳細なCIA情報網を作り上げる。台湾の富豪の資金を中国に投資させ、中国を経済大国に成長させ、また韓国・北朝鮮の対立、和平を巧みにコントロールするCIAの「要」の役割を、ロックフェラーの弟子リリーは果たし続ける。

第二次世界大戦中、米国は中国の共産党、そして国民党(後の台湾政府)を支援し、日本軍を中国大陸から追い出す戦略を取る。リリーは、中国共産党の人民解放軍の軍事教育の担当者として中国軍を育て上げ、中国共産党指導者達からの絶大な支持を取り付ける。これはCIA情報官としてのリリーの仕事である。

リリーは中国共産党と協力し、中国に軍事用の滑走路を作り、そこに米国製のB29爆撃機を数機持ち込んだ。リリーは中国共産党と協力し、日本の本土をそこから爆撃した。また、米国製戦闘機で中国共産党軍のパイロットを育成した。

戦後、この中国空軍の育成部隊はそのまま台湾政府に「渡され」、東南アジアと中国国境での麻薬・アヘン栽培=輸送企業、エア・アメリカ社となる。東南アジア側での麻薬栽培は台湾政府が、中国・雲南省側は中国共産党政府が担当し、それを運搬する中国共産党=台湾政府の「合弁・麻薬企業」が、エア・アメリカ社である。中国共産党軍、中国空軍を育てた組織がそのまま台湾政府に渡され、中国共産党と台湾政府が「協力して」国境地帯で生産する麻薬の運搬企業と成る所に、中国と台湾の「対立」等がマヤカシであり、政治的「作り話」である事が明確に出ている。このエア・アメリカ社の取締役が、後に大統領となる父ブッシュである。


71年、中国は国連に加盟し国際社会に「復帰」する。そのためにリリーの「親友」小平が国連に出席し演説する「段取り」と、中国の国連加盟のための「根回し」はCIA情報官リリーが行って来た。

後に、大統領になる父ブッシュが米国政府の北京事務所(後の大使館)の所長の任務を終え、リリーと共に中国を離れる時、見送りに来た小平は.長年の中国共産党への貢献の「お礼のプレゼント」に何が欲しいかと2人に質問した。ブッシュとリリーは、「中国の軍事施設、諜報組織のどこにでも自由に出入りする権限が欲しい」と答えた。77年9月、ブッシュとリリーが再び訪中した時、小平は全ての中国の軍事施設を開放し、ブッシュ、リリーに自由に出入りさせた。リリーは中国の機密施設を「自由にスパイ」する許可を、後に国家主席になる男から得た。見返りにリリーは、ロックフェラーが南シナ海の石油開発資金を出すプランを小平に提供した。この石油開発プロジェクトから生み出される多額の利益=資金が、中国共産党内部での小平の出世と国家主席就任を確実にさせた。さらにその見返りとして、後に国家主席となった小平は、中国経済を開放しリリー=ロックフェラーに中国市場を「提供」した。この「開放政策」が現在の経済大国中国を生む。小平とリリー=ロックフェラーの一体化が、現在の中国を「生んで」いた。

これ等は全て77年、未だ米国と中国が国交回復する「以前」の話である(国交回復は79年)。こうした水面下での米国・中国の一体化の下、後の国交回復が準備される事になる。

70年代、中国と米国が国交回復するためのキッシンジャー訪中、ニクソン訪中の「下準備」は、ロックフェラーのオイルマン=CIA情報官リリーが行って来た。そして79年、両国の国交は回復する。

中国と米国の国交回復、中国の経済大国化が、第二次世界大戦中の中国=米国による、対日本「ハサミ撃ち」部隊によって担われて来た事が分かる。


中国共産党軍=米軍のB29による日本本土爆撃等・・ここに中国=米国一体化による日本「叩き」の出発点があり、現在、米国議会が中国、韓国の「意向」を受け、日本の従軍慰安婦問題の非難決議を行う地下水脈がある。



米国に裏切られる日本


http://alternativereport1.seesaa.net/article/117341309.html

 1998年.中国政府が作成した対・日本戦略文書「中国国務院対日内部文書」には「日本は基礎科学研究を.おろそかにし.既に技術水準では欧米に劣る2流国家になっている。日本は中国の戦略的パートナーとしては.ふさわしくない。中国は米国.ロシアとの同盟関係を最重要視し.国家戦略を立てるべきである」と記載されている。

一方.同じ98年.米国ホワイトハウスが作成した「世界の国力比較研究」には.「日本は.既に技術水準では欧米に劣る2流国家になっている。日本は.米国の戦略的パートナーとしては.ふさわしくない。米国は中国との同盟関係を重要視し.アジア戦略を立てるべきである」と記載されている。

中国政府と.米国政府の中枢が作成した.この2つの「国家戦略文書」は.ほぼ内容が同一であり.「誰かが作成した原版を.中国語と英語に翻案した」としか考えられない。

いずれにしても.10年程前から.中国と米国は.アジアにおける「日本排除戦略」を協調して練り上げて来た事が分かる。第2次世界大戦でも.中国と戦争し.米国を敵に回した時.日本は「ハサミ撃ち」に会い.壊滅状態に追い込まれている。

「中国.北朝鮮を敵視し」.米国との同盟関係に「頼る」という現在の日本の戦略.日本人の思考パターンは.決定的に「時代遅れ」になっている。新しい国家戦略を持たなければ.日本は窮地に追い込まれる。「米国は日本を裏切る」.という.国際社会では「誰でも自分を裏切り.敵と成り得る」という.ごく当たり前の常識の下.国家の戦略を再構築しなければ.ならない。

尖閣諸島でのトラブルは、アメリカの軍事戦略

尖閣諸島での巡視船と中国漁船の衝突は、アメリカと中国が同意の上で画策した。

目的は
沖縄米軍基地問題で、前・鳩山政権が、「米軍基地撤廃」を追及した事が誤りである事を「日本人全員に認識させる事」


温家宝首相の息子温雲松(ウインストン・ウエン)は、カナダ、アメリカの大学で学んだ後、香港の大財閥・李嘉誠の次男、李沢楷と組んで北京にインターネット会社を設立し、成功を収めています。
http://spysee.jp/%E8%83%A1%E6%B5%B7%E6%B8%85/1025576/#lead

米マスコミはブッシュ兄弟の中共との関係について報道を始めた。まず、ブッシュ大統領の3番目の弟ニール・ブッシュが江沢民前中共主席の長男、江錦恒が上海で経営するグレース・セミコンダクター社の「コンサルタント」として1999年から年間40万ドル、計200万ドルを受け取っていることが明らかとなった。
さらに、末弟のマーヴィン・ブッシュが経営する企業に、香港の北京派大物財界人李嘉誠が持つ長江実業傘下の企業から投資を受け容れている、とも報じられている。これらはいずれも、初代駐北京米大使を務めた父ブッシュ元大統領のコネクションで発生した人脈だ。ブッシュ父、ベーカー元国務長官らテキサス財閥最大の権益はサウジアラビア王族の資金運用だったが、9・11事件以降大幅に取引が減り、今や中共に関する利権はブッシュ父グループにとって貴重な収益源となっている。
http://www.asahi-net.or.jp/~vb7y-td/k6/160107.htm


北沢防衛相は11日(日本時間11日)、ハノイ市内のホテルでゲーツ米国防長官と約30分間会談

防衛相は「尖閣諸島が日米安保条約の適用範囲内」と長官らが表明したことについて謝意を表明。そのうえで、中国の海洋活動に関して「日米間の緊密な協力が重要だ」と述べた。

在日米軍駐留経費の日本側負担(思いやり予算)をめぐる日米交渉については、「日米同盟の強化に資する観点から合意を作っていく」との考えで一致。

防衛相は、沖縄の米軍普天間飛行場移設問題について「5月の日米合意を確実に実施していく決意に変わりない」と強調。









http://alternativereport1.seesaa.net/article/164949250.html

尖閣諸島でのトラブルは、アメリカの軍事戦略として、中国=アメリカが画策した

日本の尖閣諸島への中国の、「事実上の侵略行為」によって、

日本人はアメリカへとの安保条約に「頼る」必要性を十分に「認識させられた」。

沖縄米軍基地問題で、前・鳩山政権が、「米軍基地撤廃」を追及した事が誤りである事を「日本人全員に認識させる事」が、尖閣諸島への中国の「侵略を、アメリカと中国が同意の上で画策した」本当の、目的である。

「アジアで、戦争=冷戦を起こす事」が、アメリカ軍事産業にとっての利益である。

尖閣諸島でのトラブルは、アメリカの軍事戦略として、中国=アメリカが画策した。





http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101011-00000502-yom-pol

防衛相、米・ベトナム国防相と対中連携協議
読売新聞 10月11日(月)18時1分配信
 【ハノイ=志磨力】北沢防衛相は11日(日本時間11日)、ハノイ市内のホテルでゲーツ米国防長官と約30分間会談した。

 尖閣諸島沖の中国漁船衝突事件に関連し、中国による東シナ海などでの海洋活動が活発化していることについて、両国間で緊密に連携を図ることを確認した。

 防衛相は「尖閣諸島が日米安保条約の適用範囲内」と長官らが表明したことについて謝意を表明。そのうえで、中国の海洋活動に関して「日米間の緊密な協力が重要だ」と述べた。長官は「海洋における様々な関係国の間で緊密な連携、協議を続けることが重要だ」と応じた。

 防衛相は武器輸出3原則の見直しについて、「年末にまとめる防衛大綱でぜひ見直したい。政府の合意が得られるよう努力していきたい」と長官に伝え、長官は「大変前向きなことで歓迎する」と評価した。

 在日米軍駐留経費の日本側負担(思いやり予算)をめぐる日米交渉については、「日米同盟の強化に資する観点から合意を作っていく」との考えで一致した。

 防衛相は、沖縄の米軍普天間飛行場移設問題について「5月の日米合意を確実に実施していく決意に変わりない」と強調した。

 防衛相はこの後、ベトナムのフン・クアン・タイン国防相と会談。中国漁船衝突事件に関連し、「(尖閣諸島は)歴史的にも国際法上もわが国固有の領土だとご認識いただきたい」と要請。ベトナムが中国と南シナ海で領有権を争っていることを踏まえ、「東シナ海、南シナ海での最近の中国の海洋進出に対し、各国で連携して対処したい」と求めた。国防相は「(日本が)国際法に基づき、平和的、友好的に対処することを望む」と答えた。

中川昭一の屍体から化学兵器の「VXガス」

マスコミの常として、中川昭一の死は「変死」とだけ、デマ報道が行われている。報道規制が敷かれているため一切、報道されていないが、
中川昭一の屍体からは化学兵器の「VXガス」が検出されている。アジア極東での「老舗の毒ガス部隊=神奈川県キャンプ座間の米陸軍第406部隊」直伝の毒ガス部隊がVXガスを装備し、東京世田谷の中川の自宅まで深夜移動するのに要する時間は極めて「短い」。

中国、朝鮮半島、ロシア等、アジア近隣諸国と「善隣関係」を持とうとする政治家は、ことごとく「失脚させられて行く」。善隣を嫌い、時に強硬論を唱える政治家だけが「生き残って行く」。


「米国石油メジャーとは別口ルートでの」原油輸入を画策した北海道選出の、かつての「大物政治家」中川一郎は、何者かによって入浴中、絞殺されている。

中川の秘書として、その「遺志」を引き継ぎ政治家となった鈴木宗男は、斡旋収賄罪等で逮捕・失脚

中国訪問を行ったのが橋本龍太郎(元首相)であった。「米国筋の命令に従わず、独自ルート」の中国とのパイプを持とうとする勢力

この橋本訪中を「水面下で準備・段取りした」のが、日本の政界キッテの中国通、中国人脈の持ち主=二階俊博・元経済産業大臣であった。

 こうした米国CIA筋に「従わず」、別ルートで日本の「対中利権」を開拓しようと試みる政治家は、親中派・加藤紘一のように、政界での冷遇の連鎖の末、失脚させられ、後に自宅を焼き討ちに会う等の、「不思議な顛末を遂げている」。橋本龍太郎も、元首相の身でありながら、「何者かによって毒殺」されている。

インドネシアから日本への原油輸入に動いた田中角栄がロッキード事件で逮捕・下獄

小泉政権時代、小泉首相(元)は、米国筋の「命令に従い」、靖国神社に参拝し続けた。目的は、参拝によって「日本と中国の関係を険悪化」させ、日本企業の中国進出を「防ぎ」、その動きを「遅延化させる」事にあった。

この日本の国益を損なう売国行為に対し、「感情的な反中国という、国際政治に無知な、土着民的、前近代的なヒステリー=賛同の大合唱」を行ったのが、日本の保守・右翼(ネット右翼)勢力であった。この日本の保守・右翼(ネット右翼)勢力の「存在目的」は、諸外国に「日本の国益を売る=売国」である。

愛国主義の本質は、売国主義である。



http://alternativereport1.seesaa.net/article/162817951.html


鈴木宗男・有罪判決を出した「最高裁判所=売国組織の真意」


 中国の最大手銀行、中国工商銀行、中国建設銀行、中国銀行は、株式上場する際、全て米国の銀行に主幹事の担当を依頼し、米国に「事実上、手取り足取り」指南してもらい株式公開を行っている。

特に中国工商銀行は、ロスチャイルドのゴールドマンサックスから26億ドルもの出資を受け、株式上場を「果たして」いる。

こうした中国の経済・金融界と米国、ロスチャイルド資本の一体化は、日本の小泉政権時代に、「密かに」進行した。

 小泉政権時代、小泉首相(元)は、米国筋の「命令に従い」、靖国神社に参拝し続けた。目的は、参拝によって「日本と中国の関係を険悪化」させ、日本企業の中国進出を「防ぎ」、その動きを「遅延化させる」事にあった。中国市場の「ウマミのある部分」を、全て米国資本が奪取し「終わるまで」、経済・金融力のある「日本に中国進出して来られては困る」という米国筋の「意向」を受けての、「靖国参拝」であった。

この日本の国益を損なう売国行為に対し、「感情的な反中国という、国際政治に無知な、土着民的、前近代的なヒステリー=賛同の大合唱」を行ったのが、日本の保守・右翼(ネット右翼)勢力であった。この日本の保守・右翼(ネット右翼)勢力の「存在目的」は、諸外国に「日本の国益を売る=売国」である。

愛国主義の本質は、売国主義である。

 小泉時代の中国との「冷戦状況」に対し、郵政民営化への反対=「嫌がらせ」の意味も込め、中国訪問を行ったのが橋本龍太郎(元首相)であった。「米国筋の命令に従わず、独自ルート」の中国とのパイプを持とうとする勢力が日本に存在する事を、中国側に知らせる意味もあった。

この橋本訪中を「水面下で準備・段取りした」のが、日本の政界キッテの中国通、中国人脈の持ち主=二階俊博・元経済産業大臣であった。

 こうした米国CIA筋に「従わず」、別ルートで日本の「対中利権」を開拓しようと試みる政治家は、親中派・加藤紘一のように、政界での冷遇の連鎖の末、失脚させられ、後に自宅を焼き討ちに会う等の、「不思議な顛末を遂げている」。橋本龍太郎も、元首相の身でありながら、「何者かによって毒殺」されている。

 金丸信という師匠譲りの、太い北朝鮮パイプを持つ民主党・小沢一郎は、「日本の建設業界にとっては必須であり、また膨大な量を必要としている、北朝鮮からの建設工事用ジャリ石・砂の輸入利権」を独占している。小沢の政治家としての安定的な政治資金は、「土建屋政治家としては」、ここから出て来る。

米国CIA筋とは一線を画し、日本にとってのアジア近隣諸国との、「独自ルート」を持つ政治家が、橋本龍太郎、加藤紘一に続き、西松建設違法献金事件等で、小沢一郎、二階俊博と、次々に「葬られて行く」。

 「米国石油メジャーとは別口ルートで」、インドネシアから日本への原油輸入に動いた田中角栄がロッキード事件で逮捕・下獄「させられた」事は、まだ日本人の記憶に新しい。

同様に、「米国石油メジャーとは別口ルートでの」原油輸入を画策した北海道選出の、かつての「大物政治家」中川一郎は、何者かによって入浴中、絞殺されている。

中川の秘書として、その「遺志」を引き継ぎ政治家となった鈴木宗男は、斡旋収賄罪等で逮捕・失脚させられ、今回、下獄の憂き目を見ることになる。

そして、絞殺された中川の息子として父親の意志を継いだ、中川昭一・元財務大臣は、何者かによって薬物を「盛られ」、国際会議において「ロレツが回らない失態を世界中に報道され」、失脚させられた。

この失脚「劇」に怒り狂った中川昭一は、事実関係を調べ上げ、確実な証拠をツカミ、米国スジによる「毒盛り」であった真実の公表を準備し、自己の汚名を返上する活動を水面下で展開していた。その活動の最中、中川昭一は自宅の寝室で「何者かによって毒殺されている」。マスコミの常として、中川昭一の死は「変死」とだけ、デマ報道が行われている。報道規制が敷かれているため一切、報道されていないが、中川昭一の屍体からは化学兵器の「VXガス」が検出されている。アジア極東での「老舗の毒ガス部隊=神奈川県キャンプ座間の米陸軍第406部隊」直伝の毒ガス部隊がVXガスを装備し、東京世田谷の中川の自宅まで深夜移動するのに要する時間は極めて「短い」。

 中国、朝鮮半島、ロシア等、アジア近隣諸国と「善隣関係」を持とうとする政治家は、ことごとく「失脚させられて行く」。善隣を嫌い、時に強硬論を唱える政治家だけが「生き残って行く」。オバマ政権のブレーン=ジョセフ・ナイの「対日戦略文書」の計画通り、日本と中国・朝鮮半島との「熱戦・冷戦」戦略の意図のままに、日本の検察、マスコミ、司法=裁判所の売国組織は「家畜の番犬」として動かされている。

マフィアとはシュメール語版聖書を信奉する急進派の少数精鋭部隊。

マフィアとはシュメール語版聖書を信奉する急進派の少数精鋭部隊。

表向き、ローマ皇帝の部下である貴族達は、ローマ皇帝=ローマ・カトリック教会の「敬虔な信者」であった。しかし、貴族達はカトリック教会のウソを見抜き、シュメール語版聖書を信奉するグループをカトリック教会の中に、密かに作り上げた。

その諜報組織としてフリーメーソンが作られた。

後に、さらに急進的な実行部隊が作られ、それがイルミナティとなった。

イルミナティでも生温いと考え、さらなる急進派の少数精鋭部隊が精選された。
この急進派が1948年、パレスチナの地にイスラエルを建国する。
この急進派の中核となる実働部隊が、イスラエルのアイゼンベルグとブロンフマン一族

この急進派の資金集めとその考えを広めるために作られた宗教組織が、現在のイラク戦争を推進するキリスト教原理主義教会。

その熱心な信者、代理人がブッシュ大統領である。



ローマ帝国の皇帝に反旗を翻した富裕貴族達は、帝国を分裂させ、「自分達の思い通りになる小国」を乱立させる。これが多くの戦争を経て、現在のドイツ、フランス、スペイン等になる。

こうした小国は、何らの権威も無かった。しかも、ローマ帝国はキリスト教カトリックを国教とし、ローマ法王によって、神の「代理人」として世界を支配する皇帝の地位を与えられていた。神の支持の下に、世界を支配するローマ皇帝の「権威」に対し、富裕貴族=戦争屋=銀行家達は、どうしても別の「権威」を作り出さなくてはならなかった。

貴族達は、ローマ・カトリック教会が封印し隠していた古文書を探し回り、ついに古代シュメール語版聖書を発見する。ローマ・カトリック教会の用いる聖書よりはるかに古い、8000年前の最古の聖書。


最古のシュメール語版聖書、そこに書かれていたことは

神は天(宇宙?)から金塊等の貴金属の採取のために地球に訪れ、人類に貴金属の蓄積を命令した。神は人間を家畜として育て、人間の肉を食べ、血液を飲み、食事とした。
神は、「一部の選ばれた人間達」に貴金属採取を任せ、地球を去った。「選ばれた人間達は」貴金属採取のために、神の命令の下、全人類を奴隷とする権利がある。
この奴隷を使い金塊を蓄積し終わった時、不要になった奴隷の全人類を戦争で絶滅させ、神の来訪を待つ。人類の絶滅と金塊の蓄積を確認した神は、地球を再び来訪し、地上に「神の国」が実現する。神に「選ばれた人間達」は、他の人間達を支配する権利を確認するために、「神を真似し、神と同一の行動」を取る。神と同様、選ばれた人間達は人間を殺害し、その肉を食べ、血液を飲む儀式を定期的に行う義務がある。





http://alternativereport1.seesaa.net/article/50169256.html

ブッシュの正体
古代ローマ帝国は、東西ローマ帝国に分裂し、西ローマ帝国は早々に内紛と戦争で分裂し、最終的にはドイツ、フランス、イタリア、スペイン等の小国分立の状態になり、現在に至っている。・・・歴史の教科書は、こうした流れについて語って「は」いる。

西ローマ帝国が分裂を繰り返し、現在のドイツ、フランス等に「落ち着く」までには、バラ戦争、百年戦争等・・膨大な数の戦争がヨーロッパで繰り返された。戦争には資金が必要である。一体、延々と戦争を繰り返すその資金は、どこから来ていたのか。

15世紀になると、ヨーロッパでは次々に銀行が創立される。大部分はイタリアのヴェネチア等に本拠地を置いていた。当時の「お金の借り手」は、ほとんどが王族である。信用があり、莫大な資金を「使う」人物等、当時は王族しか居ない。戦争資金を提供していたのはこの銀行であった。

人類における銀行の起源は、「戦争資金調達機関」である。

しかし不思議な事に、スペインのフェリペ2世などは戦争に全財産を使い果たし、破産してしまう。破産しているにも関わらず、イタリアの銀行はフェリペ2世に戦争資金を貸し付け続ける。破産しているのだから返済不可能である。これは、利益目的で銀行が動いて
いたのでは無い事を示している。

銀行の創立は「許可制」であった。許可していたのは、西ローマ帝国時代以来、生き残っていたイタリアの元老院である。富裕貴族の集まりである元老院は、ローマ帝国の皇帝の絶大な権力に逆らい、何とかして自分達の独立性を維持したいと考えていた。富裕貴族達は、皇帝と激しく対立していた。

この富裕貴族達が、自分の「思い通りになる」国を作ろうと考え、資金を提供し、ローマ帝国を分裂させ、皇帝に対抗して戦争を繰り返していた。そして自分の領土拡大のために、貴族同士が戦争を繰り返していた。

戦争の費用は、この富裕貴族達が出していた。当時、それ以外に、戦争資金を提供出来る富裕層等居なかった。

この富裕貴族が、多少の財産を作った市民の財産を預かり、集め、それをマトメ上げ、戦争資金として王族に貸し付けるために作ったのが、銀行の「始まり」であった。戦争に勝ち、敵の領土と財産を略奪し、その利益を戦争資金提供者達は分配した。銀行の「利息の始まり」である。

皇帝に対抗する元老院のあるイタリアに、銀行が集中した理由がこれで説明が付く。
フェリペ2世が破産していても、銀行が資金を貸し付けた理由がこれで説明が付く。貴族が皇帝と権力闘争し、貴族同士が縄張り争いし、「我を張り合う」・・「負けたくない」という意地で動くから、破産した相手でも戦争が「うまい」相手には、幾らでも資金を貸し付けた事になる。

ローマ帝国の皇帝に対抗した富裕貴族達が、「自分の思い通りになる地域、縄張り」を作るため、「王族」という「雇われ兵」を雇用し、戦争によって「貴族の縄張りを守る」ために、戦争実行機関として作ったものが「国家」であった。


こうして出来上がったドイツ、フランス、イタリア等という近代国家には権威が無かった。ローマ帝国が紀元前からの長い伝統を持っているのに対し、貴族の作った国には「歴史」が無かった。新しい国の「権威を作る」ために、1つの民族、1つの言語、1つの文化でマトマッタ1つの国家・・という民族国家=ネイション・ステイツの「概念が捏造」された。そして、その民族の歴史が数千年ある「という話」にし、ローマ帝国に対抗し権威を「作り上げた」。実際には、自分の国の中には様々な言語、民族があったが、それは「無かった」事にした。人種差別を行い、他の民族を「何とかして国から追い出そうとした」。

15世紀以降、戦争屋=銀行=富裕貴族は、支配下に置いたアメリカから入ってくる金銀によって戦争資金を調達した。アメリカは、ヨーロッパにとって「戦争の草刈り場」となった。アメリカのネイティブ(差別的にインディアンと呼ばれた)を奴隷として働かせ、戦争資金の金銀を鉱山から掘り出していた銀行家達は、「劣った人種=ネイティブ」という人種差別で奴隷制度を正当化した。

フランス、ドイツ、日本等という「国家」が、最初から「戦争のために」作られた制度であり、1つの民族というウソを「通す」ため、国内では必ず人種差別を行い、海外では人種差別による奴隷支配により「国家経営、戦争実資金」を入手するシステムであった事が分かる。

それは日本「国家」内部での、在日の朝鮮人、中国への人種差別

第2次世界大戦における、人種差別による朝鮮、中国の軍事支配の歴史

明治時代初頭、日本「国家」が成立した際のスローガンが「富国強兵」=戦争準備であり

国家成立直後から、日本が日清、日露戦争に突入していく事実からも分かる。


「人種差別をガソリンとして動く、戦争マシーン」が国家である。

それを歴史は示している。人種差別をしない国家、戦争をしない国家・・は言葉の矛盾である。「スープと麺の無いラーメン」があるであろうか?戦争と人種差別が国家の本質である。

こうした戦争屋=銀行が国家という物の正体である。ヨーロッパで最も歴史の古い銀行の代表の1つが、ブラウン・ハリマン銀行である。アメリカ合衆国大統領ブッシュ一族の経営する銀行である。
現在も、アメリカという「戦争の草刈り場」で、銀行=戦争屋=国家を「体現」している。



http://alternativereport1.seesaa.net/article/50333133.html


ローマ帝国の皇帝に反旗を翻した富裕貴族達は、帝国を分裂させ、「自分達の思い通りになる小国」を乱立させる。これが多くの戦争を経て、現在のドイツ、フランス、スペイン等になる。

紀元前からの歴史と伝統という権威を持つローマ帝国に対し、こうした小国は、何らの権威も無かった。しかも、ローマ帝国はキリスト教カトリックを国教とし、ローマ法王によって、神の「代理人」として世界を支配する皇帝の地位を与えられていた。神の支持の下に、世界を支配するローマ皇帝の「権威」に対し、富裕貴族=戦争屋=銀行家達は、どうしても別の「権威」を作り出さなくてはならなかった。「皇帝より自分達が世界を支配する方が正しい」という宗教的理由が必要であった。

貴族達は、ローマ・カトリック教会が封印し隠していた古文書を探し回り、ついに古代シュメール語版聖書を発見する。ローマ・カトリック教会の用いる聖書よりはるかに古い、8000年前の最古の聖書であった。

しかも、この最も信頼出来る最古の聖書には、カトリック教会の主張するキリストの教えとは全く別の事が記載されていた。

神は天(宇宙?)から金塊等の貴金属の採取のために地球に訪れ、人類に貴金属の蓄積を命令した。神は人間を家畜として育て、人間の肉を食べ、血液を飲み、食事とした。神は、「一部の選ばれた人間達」に貴金属採取を任せ、地球を去った。「選ばれた人間達は」貴金属採取のために、神の命令の下、全人類を奴隷とする権利がある。この奴隷を使い金塊を蓄積し終わった時、不要になった奴隷の全人類を戦争で絶滅させ、神の来訪を待つ。人類の絶滅と金塊の蓄積を確認した神は、地球を再び来訪し、地上に「神の国」が実現する。神に「選ばれた人間達」は、他の人間達を支配する権利を確認するために、「神を真似し、神と同一の行動」を取る。神と同様、選ばれた人間達は人間を殺害し、その肉を食べ、血液を飲む儀式を定期的に行う義務がある。

こう記載された最古のシュメール語版聖書は、金塊の蓄積=銀行業と人類の絶滅=戦争を業とする富裕貴族達を狂喜させた。戦争により人類を絶滅させ、戦争で金儲けする貴族達の生き方が最も神に「忠実」な生き方である事が、ローマ・カトリック教会よりも権威のある最古の聖書によって証明された事になる。

ローマ・カトリック教会の使用する聖書は、このシュメール語版聖書を偽造したニセモノの聖書である事が暴露された。

表向き、ローマ皇帝の部下である貴族達は、ローマ皇帝=ローマ・カトリック教会の「敬虔な信者」であった。しかし、貴族達はカトリック教会のウソを見抜き、シュメール語版聖書を信奉するグループをカトリック教会の中に、密かに作り上げた。ローマ帝国を解体するクーデター部隊である。その諜報組織としてフリーメーソンが作られ、後に、さらに急進的な実行部隊が作られ、それはイルミナティ結成へとつながる。シュメール語版聖書の教えの通り、この組織は定期的に人間を殺害し、その肉を食べ、血液を飲む儀式を行い、自分達が神の「しもべ」である事を確認した。

しかし、こうした組織では生温いと考え、神の国イスラエルを「先に作り」、そこを拠点として世界中に戦争を仕掛け、全人類を絶滅させる事で神の地球への再来を早めようと考える、さらなる急進派の少数精鋭部隊が精選された。この急進派が1948年、パレスチナの地にイスラエルを建国する。この急進派の中核となる実働部隊が、イスラエルのアイゼンベルグとブロンフマン一族である。この急進派の資金集めとその考えを広めるために作られた宗教組織が、現在のイラク戦争を推進するキリスト教原理主義教会であり、その熱心な信者、代理人がブッシュ大統領である。

現在、アメリカ人の46%が、このキリスト教原理主義教会の信者である。
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