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オバマによるアメリカ「デフォルト」宣言を予想する本

原田武夫氏の本によるとオバマ大統領は「デフォルト」宣言をするらしい、それは本当にあるのか?
またいつのことか?
今年9月、10月が注目されているが、、、、

9月15日 2008年9月15日リーマン・ブラザーズ破綻
9月16日     「鳩山首相」誕生
9月17日 2008年9月17日 AIGに公的資金の注入を決定
9月30日    米国の予算年度末
10月7日    ベンジャミンがアメリカのデフォルトを予想
10月24日   1929年10月24日世界大恐慌


http://74.125.153.132/search?q=cache:MXFsS3gy-S4J:blogs.yahoo.co.jp/hiromichit1013/60213971.html+%E3%82%A2%E3%83%A1%E3%83%AA%E3%82%AB%E7%A0%B4%E7%94%A3%E3%81%AE%E3%82%B7%E3%83%8A%E3%83%AA%E3%82%AA&cd=1&hl=ja&ct=clnk&client=opera
 原田武夫『計画破産国家アメリカの罠ーそして世界の救世主となる日本』講談社2009年、1600円+税は、アメリカのシナリオを読み解く。
第1章 いまアメリカで何が起きているのか(死んだふりをするアメリカ
見過ごされてきたプレスリリース ほか)
第2章 オバマが債務不履行を宣言する日(「なにもできない英雄」オバマ
アメリカ債務総額五九一〇兆円の根拠 ほか)
第3章 新通貨「アメロ」が狙う大逆転(「破壊と創造」が資本主義の原則
新フロンティアは「アメリカ国内」 ほか)
第4章 日本の「富と繁栄のサイクル」の終焉(世界大恐慌と現在の不況の違いはあるか
親米保守の言論に騙されるな ほか)
第5章 最後に選ばれた国・日本(アメリカ信仰という「バカの壁」
企業再生ビジネスはいまが「旬」 ほか)


 第1幕は、サブプライム・ショックに体して何ら有効な手立てをせず、危機を助長させたブッシュ前大統領と、うろたえた振りをしながら規制強化に乗り出したポールソン前財務長官が登場した。彼らは「道化師」たるオバマ大統領を担ぎ出す下準備をした。
 第2幕は、ヒーローを演じる道化師=オバマによる「デフォルト」宣言。その混乱による「国土安全保障ビジネス」の展開と、怒り狂うアメリカ国民をなだめすかすための「スケープゴート」探し。
 第3幕は、その間に北米自由協定「NAFTA」推進派のヒラリー・クリントン国務長官が北米大陸共通通貨「アメロ」を導入する。
 その結果、アメリカは、敢えて自らをエマージング・マーケットへと落とし込むことで搾取すべきマーケットを「国内」、それもメキシコ、カナダと拡大した北米大陸という「国内」に移していく。
 第4幕が、ヒロインの座を獲得したヒラリー・クリントンによる新たなる覇権の獲得となる。いつの間にか「知的財産権」「原子力」という見えない手綱で世界を縛り続けることになろう。
 これはすべて予め計画されていたことであり、悪魔の如き「計画倒産」のシナリオがあったのだという。
 このシナリオを描き、スポンサーでもあるのは、あくまでもアメリカ系「越境する投資主体」だという。
 米国は、計画倒産をして、債務を踏み倒し、新たな市場として国内(米国、カナダ、メキシコ)を創設し、国家再生ビジネスが始まり、世界のマネーが日本買いに殺到するという。
 米国の赤字状況を考えると計画倒産もやりかねない状況であるが、そうすれば米国は信用を一挙に失うこととなり、それでも本当にやるのであろうか。
 信じることに躊躇するが、面白い見解である。お勧めします。

アメリカデフォルト計画はリーマンから始まりAIGが破産すれば完結?

AIG救済の動画

http://www.youtube.com/watch?v=NM3D2qkLmgk#t=5m05s


支配者たちの思惑を推理。

世界中の金(ゴールド)の大半を確保できたので、支配者たちは、次の計画を実行する。

1 まずリーマンブラザースのみを破綻させる。
  (すべてはAIGを最大限に利用するため。)
2 影響の大きさを世界に知らしめる。
3 AIGが破綻するととんでもないことになると世界が認識させ、AIGを政府が救済。
4 大量の公的資金がAIGに投入される。
5 AIGに投入された公的資金を支配者たちの銀行(最大の支出先はゴールドマンサックス)や企業に極秘に渡す。
6 公的資金をたっぷり巻き上げたところで、時期を見計らって倒産させる。(その事実を隠蔽するために)
  AIGを支配者自身の手がで追い込む。
  経営陣に対する巨額ボーナスや報酬を公表し、
  AIGの公的資金投入にマイナスの情報を流し、倒産やむなしの世論を誘導。
7 AIGを破産をさせて、世界が大混乱し、新しい金融システムを導入する。
  株価は大暴落する。
8 その大暴落した株を根こそぎ最安値で買い漁る。



同じ考えのブログみつけました。


http://74.125.153.132/search?q=cache:QL3oVnipjYAJ:ameblo.jp/3life/day-20090716.html+リーマン破綻 金買取 宇野正美&cd=8&hl=ja&ct=clnk&gl=jp

● AIGの最初の破綻は昨年11月で、リーマン倒産の波及によりCDS還付義務が大規模に発生し、米政府による救済なくして存続はありえなかった。
投入された資金は、少なくとも数十兆円に上るだろう。
これらのカネは、どこへ消えたのか?  その最大の支出先は、ゴールドマンサックスであり、CDSにより優先的に救済されたのは、大部分、ポールソン前財務長官の息のかかった金融投機機関であった。
 すなわち、AIG救済の真の目的は、明確に、投機で巨額損失を出した
金融資本の救済であった。
金融資本のバクチですったカネを、
アメリカ国民の税金、ひいては中国や日本の国債購入によって始末しようとする意図に他ならなかった。
 GSに対して、奇怪な優先的債務(CDS)返済が行われ、
GSは大きな損失を回避し、再び蘇った。
いわばGSの一人勝ちになり、GSから、それを目的にブッシュ政権に送り込まれたポールソンの思惑が完全に成功した形になっている。
今後、GSは一人勝ちして競争相手のいなくなった投機市場において、再び超低金利で印刷供給された虚構マネーを利用し、世界中の物価をつり上げ、あらゆる富を独占し、吸い上げようとするだろう。
 その結果、世界には、凄まじいハイパーインフレの嵐が約束されている。
これによって、底辺の貧しい民衆は、暴動を起こし、国家権力によって大規模に殺戮される時代がやってくるにちがいない。
 そしてAIGは、もはやこれ以上のCDS還付義務に耐えきれず、再倒産の日がやってこようとしている。もちろん、経営者は勝手に給与ボーナスを数十倍に設定し、税金救済を持ち逃げしている。
ゴールドマンも自分のところだけ救済されれば十分なのであって、
他の競争相手を救済して塩を送る必要はないわけだから、
今度はあっさりと倒産させる
だろう。

 この結果、何が起きるかというと、凄いことになる。
世界中の保険業界が完全に壊滅する。なぜなら、AIGこそはロイドなど問題にしないほどの再保険引き受け業務を行っているからであり、
世界中の6京円といわれる破綻債務の相当部分の保険を引き受けているから
だ。
AIG倒産は、リーマンショックどころではない。その数百倍の規模がある。
リーマンは100兆円規模だったが、AIGは数千兆円規模なのだ。
世界経済に与えるダメージの桁が違いすぎる。
もう大恐慌などという中途半端なものではない。
完全な破滅と瓦解しかありえない。



http://74.125.153.132/search?q=cache:yNAdW3UxXv8J:zaakai.cocolog-nifty.com/blog/+AIG破綻は陰謀&cd=14&hl=ja&ct=clnk&gl=jp

去年のリーマン=ショック以降、米英ユダヤ金融は、やりすぎて自滅したフリをして、
公的資金、企業の内部留保金その他もろもろと、更なるマネーをあぶりだして、合法的に根こそぎ強奪してきたのではないか?そしてそろそろ幕引きをしてもいい頃だ・・・などと考えているのではないか?

生殺与奪の権限を持つNWOが、AIG破綻の指示を出すのは、本当に今月中なのか?
ただ、こうしてネットで話題にのぼっているということを、当然連中は知っているわけで、あざ笑うかのように、タイミングをずらしてくるという常套手段に出てくるのか?
そして、予測を誤りさらに、博打参加者はカネを毟り取られるのか?

AIGはトンネル会社で、その倒産が世界中の連鎖倒産に!

3月の役員賞与問題からAIGはモラルハザードを引き起こしており、国民の怒りが集中している。デモも起きている。
また巨額の公的資金がAIGから、他の金融機関へ横流しされた疑惑。
AIGはトンネル会社であり、そして破産になりそうである。
そしてAIGの破産はアメリカのデフォルトにつながり、世界中の多くの銀行がつぶれる可能性がある。



http://74.125.153.132/search?q=cache:sARMlVK1UroJ:detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1425115884+AIG破綻 cds&cd=9&hl=ja&ct=clnk&gl=jp

AIGが破綻すると、世界中の銀行がつぶれる可能性がある


AIGはCDS(クレジット・デフォルト・スワップcredit default swap)契約を大量に引き受けてしまっているため、これを倒産させると、それによって安心が保証されていた、住宅ローン関係や自動車ローン関係の証券化商品、各国の国債、企業の社債などといった、貸付金一式の信頼が一気に地に落ち、市場が大混乱に陥りかねないためです。

CDSとは、簡単に説明すると以下のようになります。

企業倒産時や国家破産時には、債務不履行が発生します。こういう事態が発生したとき(クレジットイベントと呼ばれますが)には貸し倒れが発生し、誰かが損をするわけですが、これに対して保証しますよという、保険のような性質の商品です。これらは前述のように、国債・社債・企業への貸付金のほか、サブプライムローンのような証券化商品にもつけられています。

AIGは世界最大の保険会社ということで、この事業に積極的に関与していました。しかし、その積極的に関与したときはバブル絶頂期であって、クレジットイベントが発生するとは考えもしなかったのです。このため、非常に安い金額のプレミアしか徴収しませんでした。保険で言うと、毎月5万円とらなくてはならないところを、1万円しかとっていなかったというように、商品としてまったく成り立たないようなものを売り出していました。

これが今大量に残っていて、世界最大の規模といわれています。全体の引き受け額は公表されておらず、書籍の推測値もばらばらである状態ですが、最低でも数十兆円はあり、数百兆円にも上るという説もあります。そしてそれに対して、100分の1ですら支払えないようなくらいの状態が現状と考えられます。実際に、リーマン・ブラザーズが破綻したときも、10兆円近くを政府に支援してもらって支払っていて、実質米国政府が支払いを肩代わりしている状態です。

これを万一破産させると、これまでCDSによって安心が保証されていた、国債、社債、証券化商品の信頼が一気に地に落ち、企業が相次いで倒産するわ、国家破産が続出するわといったことが起こると考えられます。しかもその倒産した企業がさらにCDSを保証していれば、AIGと直接CDSを取引していなかった企業もどんどん倒産していくことになります。

極論を言えば、今の世の中を破滅に追いやるような状態になる恐れがあり、世界最大の投資家とされているウォーレン・バフェットはCDSを、「金融版大量破壊兵器」とまで言っています。それくらい恐ろしいものです。





http://74.125.153.132/search?q=cache:WlBokWH1b9gJ:d.hatena.ne.jp/hira333/20090903/p19+トンネル会社 AIG&cd=1&hl=ja&ct=clnk&gl=jp

AIGはトンネル会社だった!2009年9月 2日 22:48
AIGをなぜ米政府は救済できないのか?むろん、AIGの役員賞与問題が絡んでいる。本日の報道でその一端が現れている。「職にとどまる資格ない」米AIGトップ、NY州司法長官を批判米政府の公的管理下にある保険大手AIG(アメリカン・インターナショナル・グループ)のベンモシュCEO(最高経営責任者)が、同社が従業員に支払った慰留金への対応をめぐりニューヨーク州のクオモ司法長官を「職にとどまる資格がない」と強く批判していたことが、ブルームバーグ・ニュースの入手した発言記録で明らかになった。同CEOは8月11日、従業員らとの会合でクオモ氏が計1億6500万ドル(約153億4000万円)の慰留特別手当を受け取ったスタッフに国民の注意を向けたことにふれ「彼は政府の一員としての資格がなく、ニューヨーク州司法長官になるべき人物でも決してない」「彼がやったことは犯罪だ。群衆が人々の家に押し掛け、リンチ(私刑)まがいのことを行うよう扇動するのは許されない」と非難した。AIGは8月31日、ブルームバーグの取材に対し、ベンモシュCEOが「司法長官に関する自らの発言とそのトーンを遺憾に感じている」と回答。「ベンモシュ氏は現在、3月の報酬をめぐる論争の際に従業員の氏名公表を求める公の圧力に司法長官が抵抗したことを承知している。感情が高まるなか、すべての当事者が冷静な判断と配慮を失わずに物事を進める重要性にも留意している」と釈明した。【ロイター 11:10】もはや、3月の役員賞与問題からAIGはモラルハザードを引き起こしており、国民の怒りが集中している。デモも起きているほどだ。そして今回の従業員の慰留特別手当の発覚だ。従って、AIGは公的資金を注入してまで救うに値しない企業であり、救えばそれこそ大暴動が起きるだろう。しかし、このAIG問題の裏のウラには、巨額の公的資金が他の金融機関へ横流しされた疑惑が持たれている。以前にも指摘したように、AIGは政府の資金(=税金)を国際金融資本家らへと流用される"トンネル企業"だったのだ!役員報酬も従業員への手当も、いわば手切れ金のようなものである。つまり、AIGはトンネル会社の使命を終え、金融マフィアらの株価誘導によって最後を迎えるのである・・・。その後訪れる世界の経済危機は、政府、金融機関、そして市民らの莫大な資産を消し去り、未曾有の混乱を引き連れてくるのである・・・

以上、小出宏実氏みら文章でした。



http://74.125.153.132/search?q=cache:8gM2Ca9QIiIJ:blog.livedoor.jp/shunin1/archives/51545104.html+トンネル会社 AIG&cd=6&hl=ja&ct=clnk&gl=jp

 オバマ政権は総額3兆6000億ドルの予算案と景気対策への支持を訴える一方で、保険大手
 アメリカン・インターナショナル・グループ(AIG)幹部へのボーナス支給問題をめぐる論議
に直面している。

 大統領は、政府に救済された同社によるボーナス支払いを「言語道断」と批判しているものの、
政府当局者がこの支払いを知った時期をめぐる疑問が政権に投げかけられている。【ロイター 13:07】

この芝居にもボロがでてきたようだ。
先に、AIGのボーナス支給に冠してFRBは事前に知っていたはずだと、AIG・リディCEOボヤいて
いることを伝えたが、このボーナスとは手切れ金、あるいは口止め料のためのものである。

つまり、AIGが潰れることを前提に、疑惑の件は一切話さないようにという性質のものである。FRBもそれを認めた。

 既報通り、金融危機以後、AIGに支払われた救済資金1730億㌦以上のうち、少なくとも500億㌦
以上が、20を超える世界の金融機関にばらまかれたから
だ。(6日 WSJ)
 その後、この追及の報道はぱたりと止んだ。むしろ、このボーナス問題がやり玉に上がってきたのだ。
 上記記事にあるように疑問視されたところで、ファニーメイやらバンカメにもボーナス問題があると矛先を
向けてきた。
 AIGは、要するに、政府のお金(税金)を金融機関にばらまくために救済され、そのためのトンネル
会社だった
わけである!

 その使命を終えたAIGをどのように処理するかが懸案であったが、ボーナス問題で徹底的に叩き、政府に解体してもらい、あとは売り払おうと考えた。だから、バーナンキ議長は最近AIGに対する怒りをぶちまけているとの報道を流し、世論形成に努めていた。

ところが、状況は一変した。中国、日本が米国債購入を拒否し始めたからだ。
しかも、裏では後押したのは、すでに先日のG20蔵相会議でも裏話が出ていた新たな通貨体制を主導している国連と、恐慌の仕掛け人達である。
 結局バーナンキは、それも計画のうちだと知っており、「やりますか」と、最後の禁じ手である米国債購入を決定した。これで、米国破綻の引き金を引いたのである。
 そして、同時に国連では通貨バスケット制を発表する。ドル・クラッシュが起きることを想定してのことである。傍目には希望を与える意味もある。

 このアメとムチ、裏と表を使い分け、反抗勢力を押さえながら優位に恐慌へと誘導していくのが、彼ら一流のやり方である。

覇権国家アメリカから最後の最後まで、生き血を吸い取るがごとく、お金をむしり取り、崩壊させていく。元はといえば、自分たちが投資したお金じゃないかと思いながら、よくぞ、ここまで稼いでくれたと思いながら。
彼らの自滅装置によって、20世紀最大の集金マシーン国家だったアメリカは、もはや用済みとなり、その使命を終えることになったのである...。

 今、米ドルは暴落の一途を辿っている。(23時30分現在、1㌦93円)、
 やがて、為替相場も株式相場も債券相場も狂乱相場となっていくだろう。
 唯一、金だけが抜けだし、その後ろを商品市場が追いかけていくだろう。

 ハイパーインフレは、もうすぐだ...。


アメリカ(FRB)のデフォルトは、10/7~10/22

アメリカが破産の危機にあることを話題にしたが、9月30日という期限が今語られているアメリカの会計年度の期限だ。だからその日を前後した数週間が問題視されているようだ。







http://74.125.153.132/search?q=cache:RrT-29YCVfMJ:www.asyura.com/09/hasan64/msg/414.html+予算年度末 FRB破産&cd=15&hl=ja&ct=clnk&gl=jp



さよなら断末魔パパブッシュ米連銀009年9月30日。米銀狙い討つ中国政府の乾坤一擲、米株式市場完全轟沈か。
http://www.asyura2.com/09/hasan64/msg/414.html
投稿者 のどけからまし 日時 2009 年 9 月 04 日 14:14:41: 04x5ijHvlmAy.


さて9月1日(米国時間)のフルフォード情報(英語での米国ラジオインタビュー) 
(これは、日本の総選挙結果直後、それを世界に報告するために録音され、米国の9月1日に放送された。)。

米国インターネット世界で、高度に情報が集積されており,非常に影響力の大きいオルタナティブニュースサイト、Rense.comで彼は毎月第三水曜日に定例で40分位、ゲストとしてラジオインタビューを受けている。この数ヶ月すべて聴取しているが、彼はここで、来る9月30日(予算年度末)にFed (米国中央銀行の愛称、フェッドと発音する)が倒産する、これは100%確実、と毎月繰り返して報告をしてきた。情報源は,女王の諜報当局であるMI6の長官(インターネットで実名はすぐ出せる)、英国王室メンバー(女王の第一いとこ)、銀行家エドモンド=ロスチャイルドの第一いとこ等だと言う。彼らがこれまで提供してくれた情報はどれも重要でかつ,言った通りのことが起きた、だから今回受けている情報も100%の確度精度を持っていると考えているという。複数の信頼できる情報筋から、何度も確認、裏取りをしているという。この慎重さは、米国メディアの世界で職業的ジャーナリストとして訓練を受けて来た人間の取るごく普通の態度であり、高度な職業的訓練を受けていない自称インターネットジャーナリストと異なる点だ。

2009年7月22日ラジオインタビューにて。0:45地点での発言。

http://www.youtube.com/watch?v=46ScPFDSCTQ

” I am pretty almost 100% sure the Fed will be bankrupt September."
「 この9月に、フェッドが倒産することは、ほぼ100% 確実です。」(9月とは、具体的には予算年度末の9月30日のこと)

さて、最新の彼(9月1日放送分)は何を言うのか,楽しみにしていたが、この点は結局,不動だ。

http://www.youtube.com/watch?v=5JShiEiLJa4&feature=related


9月30日に,アメリカは,デフォルトする、と。幾度もこれまで繰り返して述べているが、9月30日は予算年度末だが、Fedは支払いが不能になるため,破産するのだそうだ。で、今回さらに一歩踏み込んで、このデフォルトについて,国民に知らされるのは(その一週間後の)10月7日であり,遅くても10月22日である,と具体的な日程まで断言している(2:20)。ここまで具体的な日付まで提示されるとなるとこれはインサイダー情報そのものと言える。上記に示した複数の情報ソースに基づくもので,彼ら権力内部のインサイダーは,Fedの、このタイミングでの支払い不能の事実を確実に知っているということらしい。

それにしても、これほどの重大事,つまり,世界の歴史が変わってしまう契機を孕むFedの崩壊するとの断言。ここまでして数えきれないほどの回数で彼が世界に向けて言うのは、もう、彼のジャーナリストとしての,作家としての職業生命をかけての発言だといえるだろう。これが外れれば、彼を信用する人は世界にいなくなってしまい、社会的生命が終わることになってしまうため、極めて,危険な発言といえる。英国側情報が余程確度・精度が高いということなのだろうが、それにしてもこれを言っているのは,世界広しといえど、わずかに日本国籍を持つ彼だけなのだ。なにせ米国民に広知される具体的な日程まで言っているのだ。非常に勇気のいる、無謀と隣り合わせの発言だ。逆に、仮に、これが正確だったことが後日判明したら,彼は,この時代の、最も高度で最深部の情報を握り,それを日本のTokyoから世界に伝えていた偉大な調査ジャーナリストだったとして,栄誉の名前が残ることになる。日本社会としても彼の栄誉に浴することになる。

さて、気になるのは,日銀は,金(ゴールド)本位制に戻そうとしているが、これを米国側(つまり後述するパパブッシュ一味のこと)が,それをやるなら,日銀の委員を殺すぞとの脅迫を受け続けているという彼の報告だ(金本位制度への復活は、Fedの廃止を意味する)。

"US and Japan are the two counties that are blocking implementation of new financial systems."
米国と日本が新しい金融制度の(世界的)導入を妨害している二つの国」とし、日本がなぜ妨害する側に回っているかというと日銀委員が,米国側から金本位制シフトに合意するなら命はないぞ、と脅されているからだという。で,世界の当局は金本位制度復活を準備しているようなのだ。

*フルフォード氏は,別のところで、金や銀では裏付けには不足で,他のものも使うべしとの立場を表明している。ちなみに、ケインズは、現物に裏付けられた通貨制度で金や銀だけでなく、他の現物も合わせて使えという研究を出している。今回の復帰は,このイアデアが実現されることになるかもしれない。これはあくまで私自身の見方だが、例えば,世界に広く存在するものとして銅や木など。

日銀は,金本位制への復帰を具体的日程に置いていることが察せられる(個人的にはこれが行われるなら,日米欧で世界同時に行われると見る)


また、この最新情報では、極めて大きな情報として、前日得たばかりだがとして8月31日の中国の雑誌記事を紹介している(0:57)(彼の大学時代の専攻は中国語ないし中国だったと記憶する)。これは中国政府が、米国6銀行の発行した店頭取引デリバティブ契約を、中国国営企業は順守しなくてよい、という決定を下したという。これはしばらく置いて,来週あたりに世界に発信されるだろう、という。


これが意味することは、米国6銀行(6つの主要銀行という意味だろう)が,破産する,ということだと言う。(ちなみにこうしたデリバティブ取引をアジアで展開しているのはゴールドマン、JPモルガンなどだ)

(この放送があけてからの米国ゴールド(金)市場だが、1オウンス、953ドルだったのが、977ドルにジャンプしているので,驚いた。また現時点で992ドルになった。この情報との関係かどうかは不明だが、この位の跳ね上がり方は数ヶ月ぶりだ。)

非常に大きなポイントは昨年の米国株式市場の落ち方が45度だったとすると、この米銀倒壊により怒るクラッシュは,90度、つまり垂直直下するという。(2:40)

したがって、米国株を持っている人は、これを直ちにすべて売り払え(sell right now)という。Get out! while you still can. 市場から逃げ出せるうちに逃げよと叫んでいる。


で、調べてみると、中国国営企業が,中国政府からデリバティブ契約の順守の必要なし(負け金を踏み倒してかまわないということ)、との通達(手紙)がなされたと言うのは,ロイター電も8月31日付で伝えていた。非常に目立たない扱いだ。

http://www.reuters.com/article/marketsNews/idUSPEK36146520090831

”BEIJING, Aug 31 (Reuters) - A weekend report that Chinese state-owned companies will be allowed to default on commodity derivative contracts provoked anger and dismay among investment banks on Monday as they feared a damaging precedent.”


「北京発、8月31日。(中国政府は)中国国営企業(SOE)はコモディティーデリバティブについてデフォルトしてかまわないと伝えたという、その(雑誌の)週末レポートが,この月曜、投資家銀行の間で,怒りと狼狽を引き起こしている、というのも、ダメージとなる先例を恐れているからだ。」


"China's SOE regulator, the State-owned Assets Supervision and Administration Commission (SASAC), has told six foreign banks that SOEs reserved the right to default on contracts, Caijing magazine quoted an unnamed industry source as saying in an article published on Saturday"

「中国の国営企業規制当局(SASAC)は海外6銀行に対し、SOEは、契約をデフォルトする権利を保持する、と伝えたと、匿名の産業情報筋がCaijing誌に語ったと土曜日の記事で引用している。」(フルフォード情報はロイター電ベースではなく、この雑誌からの直接の一次引用となっているようだ。このあとにロイター電が出た)。

これは中国政府が,中国国営企業にデリバティブ契約を発行した米国銀行などに,国営企業は支払いを拒否できるとの手紙を郵送したという意味。

”But at least Air China (601111.SS)(0753.HK), China Eastern (600115.SS) and shipping giant COSCO (1919.HK) -- among the Chinese SOEs mired in huge derivatives losses since late last year -- had issued letters to banks, said the Singapore-based bank source, who said he had heard of the letters and that they were all in the same format.”

「しかし,少なくとも,中国航空、チャイナイースタン、コスコなどの国営企業~昨年デリバティブで巨額損失を出しているのだという~は既に、銀行に対して、(デリバティブの)支払いをしない旨の手紙を送っている、と某シンガポール拠点の銀行筋が言っており、この情報筋は合わせて、わたしもその手紙が一律の内容(で中国政府によって郵送された)と聞いているという。」


”SASAC took over the job of overseeing SOEs' derivatives trading from the securities regulator in February after several Chinese firms reported huge losses from derivatives.”

「中国国営企業規制当局は、デリバティブでの巨額損失を受け,今年2月から,国営企業のデリバティブ取引の監督業務に乗り出した。」

ロイターは,この記事を同日、アップデートしている。
http://www.reuters.com/article/marketsNews/idUSPEK1183220090831

”A government official said that the Bureau of Financial Supervision and Evaluation under SASAC was handling the issue. The official declined to be named and did not elaborate.”

「某中国政府高官は匿名を条件に、SASAC管轄下の担当局がこの問題を取り扱っているがこれ以上のことは言えない、と語った。」

"A Chinese agency said they reserve the right to walk away from bad derivatives contracts and that stirred up a lot of worry not only about the stock market but soybeans as well," said Paul Haugens, vice president at Newedge USA.

「ニューエッジUSAの副社長にポール=ホーゲンによると、1人のある中国当局関係者は中国国営企業はタチの悪いデリバティブ契約については債務履行を拒否する権利、踏み倒していいと言っているが、この発言によってわれわれは非常な懸念にかき乱されている。それは、株式市場だけでなく、大豆などのコモディティー市場についてもだ、と。」


つまり、米国銀行(ロイターは,「米国」6銀行とせず、「海外」の6銀行としているが、フルフォード氏は米国6銀行と2度、言っている。米国というのが仮に推測だとしても、まず、米国の銀行だろうとは想像に難くない)とのデリバティブ契約を中国政府が,一方的に破棄する、負け金を支払わない、という挙に出た模様だ。これが本当だとしたら、これはチャイナリスクの典型で,今回はあまりに劇的な内容だ。銀行幹部に激震が走り真っ青になっていることが手に取るように分かる。番組で,インタビュアーともにフルフォード氏の言う通り、大変なことになるだろう。つまり、米国巨大銀行破産へとつながる可能性だ。中国はこれまで,米国高官との協議で,非常に怒りと苛立をぶつけてきていることが幾度も報道されている。貴国金融街はポンチスキーム(詐欺)専門じゃないか、ということだ。中国幹部は米国よ地獄に落ちろ、との言葉を吐いているとの情報も入っている。怒り心頭なのだ。

別途、後述するロンドンの英国人ジャーナリスト、クリストファー=ストーリーは,この7月31日に中国代表団は150人を引き連れ、2日間訪米し(このこと自体は米国で大きく報道された),オバマに最後通牒の手紙を手渡ししたしたと報告している。実はパパブッシュ一味は中国のカネも盗んでおり、中国側がこれを返せというにもかかわらず、彼らはオバマ含めまったく返してこないのだそうだ。で、最後通牒ということになったという。返済期限はこの8月7日。エリザベス女王側の最後通牒も諧調を保ち、同日だったという。

デリバティブ踏み倒し令により、中国は、結局、いよいよ決断したということだろう。ウォールストリートの銀行筋の連中は,傲慢で鼻歌まじりで何もしない。今まで我慢して来たが、もう,我慢ならない、灸を据えてやる、乾坤一擲(けんこんいってき)、ギャフンと言わせてやる。この際、いっそのことなぎ倒してやる。こんな決断をした感じを受ける。今回、デリバティブ負け金を踏み倒せという指示を国営企業に出したタイミングは,この8月7日の最後通牒を出したというが、このあとのタイミングと重なっていることは事実だ。


そして、実は,Fedが破産するというのは、われわれの想像を絶する舞台裏があるようなのだ。簡単に言えば,権力エリートネットワーク内での分裂だ。英国女王とパパブッシュ一味(シオニスト含む)のけんかだという。2006年、Fedを所有するパパブッシュ側が女王の巨額資金を盗んだ事件だという。(Fedは実際は商業銀行メンバーシップに基づく商業銀行互助会・組合のことであり、これをパパブッシュ一味が所有しているという意味)

それは,カナダ系ジャーナリスト、フルフォードだけでなく、英国ロンドンを拠点に半世紀を超えるキャリアを持つ超ベテラン英国人金融ジャーナリストクリストファー=ストーリー(オックスフォード大学出身)の週に一度出される、あまりに、そして、あまりに詳細な報告に詳しい(この詳しさにいつも息がつまりそして頭が痛くなるほどだ)。

彼のサイト
http://worldreports.org/news
白髪の紳士が彼。
http://www.youtube.com/watch?v=FFA4B1rCKvg

ストーリーによると,パパブッシュ一派が女王側から盗んだカネは総計75兆ドルに上るという。ことの初めは,女王が、G7各国を援助するために54兆ドルを調達し,米国のバンカメ口座に送金したところ、ニューヨークFedの指示で,ニューヨークメロン銀行が、これをインターセプトし,別の銀行に移し替えてしまったという。これは2007年6月に発生し,その直後から,ストーリーはこの事件について,今日まで、一貫して報道していた(彼のアーカイブを見ればその記事が残っている)。で盗んだカネをパパブシュ一味はデリバティブ市場に投入してきており、女王側が返せと言っているのに、のらりくらりで結局,今に至るまで返してこないことに,女王側は怒り心頭に達しているという。悪いことに、この資金の調達先が,サウジ王であるという。つまり,英女王とサウジ王,そして,上記のように中国をもパパブッシュ一味は敵に回してしまったということのようだ。これで,国際社会の権力エリートから,鼻つまみ状態、村八分に追い込まれたという。つまり裏世界ではこのようなことが起きていたようなのだ。


で、これはフルフォード本人が認めているように,激怒している英国王室側が積極的にインサイダー情報を有力ジャーナリストやインターネットを通じて流しているもので、したがって精度や確度が高いというのだ。女王側が,パパブッシュ一味を追いつめるためなのだ、という。ストーリーによっても、パパブッシュ一味は世界の権力ネットワークから鼻つまみ、村八分、孤立化させられているという。女王側から何らかのカネをやるから、Fedを手放せと促されているが(つまりFed解体し,金本位制の中央銀行を財務省下に新設するからということ),これを峻拒しており,完全に孤立を深めているという。


もう1人、オーストラリアが誇る最高のジャーナリストの1人で,英国を中心に活動しているジョン=ピルガー、上記のストーリーともにオバマは大学を出てからすぐにCIA工作員となっており,22年のベテラン工作員である、と言う趣旨の報告をしている。彼の出生地問題を調査するため彼の経歴を調査した女性弁護士Orly Titzは,彼がこれまで,33回、社会保障番号を変えているという報告をしていた。弁護士を除く,
この3人のジャーナリストの報告によると,オバマはパパブッシュ勢力の一員だという。

ピルガーの報告
http://www.youtube.com/watch?v=C62KAmMzu0E

ウィキー辞書で解説される彼
http://en.wikipedia.org/wiki/John_Pilger

すべて、女王側(諜報当局であるMI6)、英国関係者が英国連邦下の有力ジャーナリストに情報を流している模様だ。つまり、英連邦である,カナダ(フルフォード)、イギリス(ストーリー)、オーストラリア(ピルガー)の有力なジャーナリストが情報アウトレットとして起用されている感じだ。実際、この手の情報が,アメリカ人ジャーナリストからはまったく出てこないのだ。女王側の情報攻勢に対し,パパブッシュ側の反撃情報,例えば,王室、英国政権のスキャンダル情報などは待ったく出て来ていない。


クリストファー=ストーリーのところに、もっとガンガン,この手の情報を書いてくれという米国政権内部の関係者は諜報当局の連中からの激励のメールが来ていて驚いていると書いている。つまり,パパブッシュ一味が政権内で孤立化を進めている様子が伝わって来る。


これは裏情報だが,表世界をみていると、英国政府(女王の代理人)とオバマ政府(パパブッシュ一味)が,劇的で決定的な分裂をしていることは間違いない。

この3月にオバマを訪れたゴードンブラウンに対し,オバマ側は歓迎パーティー、共同記者会見、大統領執務室での英国旗掲揚を一切省略、英国首相との恒例のキャンプデービッド一泊もなし、多忙を理由にオバマのブラウンの議会演説への不参加、オバマ側の贈り物が人を馬鹿にしたような、25枚のハリウッド映画のDVD(E.T.とかサイコとかの作品)で、さらに十分手は込んでいて、英国のフォーマットでないため,英国ではみることすらできないシロモノのそんな贈り物を敢えてしていた。

アングロサクソン巨頭である英米超大国の首脳が交換する贈り物とは,通常歴史的に品格と重みのあるものばかりである。英国民を最も激怒させたのは、ブレアがブッシュに2001年にギフトしたウインストン=チャーチルの、この世にたった一つしかない貴重な胸像が大統領執務室に置かれていたが,ブラウンに対し,オバマが、これは持って帰ってくれと突き返した事件だった。ブラウンは、いや,これは911事件を思う英国民からの友情の象徴としての贈り物ですから,どうぞ,博物館にでも収蔵願いますといったのにもかかわらず、引き取らないならということで,オバマは米国の英国大使館に,これを送り返すということまでした。普通、人間、そこまで無礼なことするか?これほどの侮辱は,まったく信じられない。

これは、お膳をひっくり返す,明らかな敵意に満ちた挑発的な振る舞いだろう。この訪米での扱いは英国民を怒り狂わせた事件だった。このように、外交儀礼に十重に反する信じがたいほどの失礼を与えており、英国民を激怒させた経緯があった。この事件は米国メディアではすべて地味な扱い、瑣末扱いだったことも、英国民を激怒させた。しかもメジャーニュースとして伝えない、この重大な無礼さを重大と考えないアメリカ人はどうかしている,と怒ったのだ。つまり特別な関係にあるとされる英米の、いわば100年の恋(実際は150年位だが)も一度で覚めた,そんな事件が起きた。とにかく異常としか言えない。つまり、表の報道では,この両国の,険悪な様子は多少は報道されていたが、皆、この意味をつかみかねていた。一体これは何なのだ、と

しかし、クリストファー=ストーリーの報告で,裏話が分かり,完全に納得がいった。やはり、どうも、お仲間だった貴族間の、盗み事件を契機にした激しい喧嘩別れ、カネを返せ返さないの仲間割れのようなのだ。

http://www.youtube.com/watch?v=Ufl4mzP8nvE&feature=related
http://www.youtube.com/watch?v=09jvqFdTmt0&feature=related


ただ、オバマが現時点で、パパブッシュ側に立っているのか,それは注意をした方がいいというのが私の立場だ。むしろ、実際は寝返っている可能性、つまり二重工作員という立場も想像される。オフショアで富裕アメリカ人が税金逃れのための口座を持てなくなるところまで追い込んだのはオバマその人だからだ。パパブッシュ側悲願の豚インフルエンザ推進に積極的であるのも彼だ。慎重に観察が必要だろう。オバマはFedや金融街を倒そうとする中国側の流れをサポートしている政権内勢力を手を結んでいると見ているのはロシア諜報当局SBRだ,と以下のアイルランド女性ジャーナリストは紹介してはいる(この人については私は距離を置いて見ているが)。

http://www.whatdoesitmean.com/index1270.htm

2千年以上に遡る通事的な縦糸と現在の共時的横糸を掛け合わさないと,舞台裏と今、目の前で起きていることをうまく理解できない。彼が、25年経済記者をやってきて最も驚愕したことのひとつは、欧州、アジア、中近東などの、王侯貴族等の裏世界の資産は1000兆ドルにのぼることだったという。これはこれら王侯貴族(日本のそれも含む)に確認したら、そんなものだろうと言われたという。本当かと思うが、彼の話を聞くと,理解できる。よく,ゴールドは,オリンピックプールの三倍分ほどしかないと喧伝されているが、6000年以上前からの世界の王室が地下的に蓄積しているゴールドの総量はとんでもない量なのだという。ゴールドを巡る歴史の話は数千年単位の展開なのだ。また彼らの裏世界には独特の金融制度や、問題が発生した場合に解決するための裁判制度ももっているという。

これらの情報に私も愕然としていることが多いのだが、新聞やテレビに出て来る情報(特に日本語だけで)は,最後の最後の上澄みでしかない。これらを使っていても非常に残念だが,正確には物事の判断はできない。

裏世界から表世界のデリバティブなどに投入された資金が、8京円というデリバティブ想定元本契約となっているということのようだ。世界のGDP総計がたったの60兆ドル、1京円の3分の2だ。道理で、計算はやっとそれで合って来る。今回、裏の世界と表の世界の異次元が交錯してしまったのだ。店頭取引(OTC)デリバティブというのは,われわれの想像を絶する空前絶後のアングラマネーの世界、マネーロンダリングの世界、シャドーバンキングの世界なのだ。

ここには書かないが、Fedの情勢が非常に悪化していることはアメリカ系の情報で十分わかっている。彼らバランスシートの異常な劣化は,もはや絶望的なことは明らかで、フルフォード情報がなくても,彼らの倒産が時間の問題であることは察することはできる。先日、今年末までにファニーマエ、フレディーマックの無価値なMBS, GSEに対する巨額買い増し($1.45 trillion=140兆円)するとの決定をしたが、これなど狂気の沙汰だが、バーナンキらFedは自爆行為として認識して、いわば明確な意図のもとにやっていることは明らかで、バランスシートの劣化は、もう回復できないまでになる。この行動によりドルが下がっていくことも避けられない。これらを分かっていてやっている。うがった見方をすれば店閉まいの行動にしか映らない。Fedは倒産いたしました,特に,この不良債権を大量買い増した行動が直接の原因となってしまいました、どうもあいすみませんでしたなどと弁明するための準備なのかと思いたくもなる(ただし、市場操作資金が切れて来ているため新しい原資入手とそれを流用する目的とも考えられる。)ただ、もう、Fedが切れるカードはなくなりつつある。そもそも今回の天文学的負債の処理は既成の近代経済法制度の予定した限界を超えてしまっており既成制度内では処理不可能だ。資産劣化はもう止まらない。新しい次元の地平でしか,解決できない。

このところ、米国株が大変な上がりかたをしていたが,これは,すべて,不良債権を買うとして引き出した公的資金を流用しての政府当局の介入による演出であること(一般には知られていないが、米国には財務省主導で各種市場操作を推進許容する正式で特異な法制度があるため,基本的に合法なのだが,そんなことでいいのかというかなりの問題がある。長くなるので別の機会でこれは説明したい)、その資金が底を突き始め,体力の限界、息切れがきていること、今落ち始めているが,もう2度とラリーは戻ってこないこと、操作資金が切れた段階での株価暴落は、この意味でも避けられないことなど、詳しく書きたいが,今回はここまで。(イラク戦争以降、初めて日米共同介入となって今日至っている。両国ともに、株価が上がるための、つまり売り上げがあがるという実体経済の上昇はゼロというよりマイナスであり、日米政府によりジョイントで虚空に打ち上げられた花火ショーに過ぎない)。


米国は1933年に、Federal Reserve Actという法律により、金融政策と通貨政策について、政治部門(政府、議会)から外部委託、民間(Fedという名の商業銀行互助会・銀行協会)に委託した、民営化を行った、非常に特異な国であること(財務政策は財務省管轄で残っている)。早い話、金利や通貨については,政治家先生や官僚諸氏より,われわれカネ貸しの方が、詳しいですぜ専門家ですから、だから,それはわれわれにお任せください、そういえば、そうかも、となったのだ。ただ,その法律は,違憲立法審査権に照らすと、完全に違憲であること、したがって民法的に言っても、彼らが決めた金利、通貨政策の結果発生した米国銀行協会側の儲けは,80年近く、彼らの不当利得になっていること。アメリカはカネ貸しの力が圧倒的に強く,司法も彼ら寄りであり、機能できない状態だ。これらもいつか項をあらためて説明したい。

裏舞台で実際には何が起きているのか、フルフォード、ストーリー情報を軸に分析を書いたものを手元においているが、あまりに長くなっているため,今回はやめておき,この号外版だけにしておきたい。

かなり状況が慌ただしくなってきている。パパブッシュ一味、そして、Fedの年貢の納め時が近づいているようなのだ。歴史的な秋になるかもしれない。

日銀は極秘でドル紙幣を刷っている。

http://74.125.153.132/search?q=cache:4WZwtyFeQkYJ:cosmo-world.seesaa.net/article/120587400.html+日銀 脅されている&cd=4&hl=ja&ct=clnk&gl=jp

日銀はドル紙幣を刷っている。


明治天皇のお孫さんの中丸薫さんとベンジャミン・フルフォード 氏の対談から抜粋いたしました。

 中丸 これまでも少し触れていますが、日銀がサブプライムローンの問題が始まっていたときにやっていたことはとんでもないことでした。本来、日銀は日本のお札を刷るところです。
ところが1回に60兆円分のドルを刷ってアメリカに納入しているのです。2008年の秋から2、3ヵ月の間に80数兆円分のドルを刷ってアメリカに送っています。

 日銀は現在でも、200兆円分のドルを刷って用意していると聞きました。
本来は政治家が財務省にこのことを質して、日銀を調べてそれが本当かどうかを確認すべきなんです。
本当だったら大変なことではありませんか。何のためにそういう事をしているのか。
日銀に直接聞いても答えないと思いますが、政治家だったら、財務事務次官などを参考人招致して確認する方法はいくらでもあります。
でも財務省の事務次官や大物の政治家も全然知らないということが多いのです。

 これはぜひ読者の皆さんも調べてみてください。「どうして日銀がドルを刷っているのか、そんな勝手なことを日銀にさせていいんですか」と。
 
日銀という機関は日本の政策に役立つことをやっていく大切な国家機関です。
それにもかかわらず勝手なことを平気でして、政府の質問にも答えない。
これは戦争中の大本営発表となんら変わりません。
陸軍が勝手に動いて戦争をはじめてしまったのと似ています。
私はこのことは「大変なことなので調べてみてください」と言って政治家に訴えたことがありました。

日本が刷ったドルは日本国民が保証するから日本の借金になるわけです。
ドルを刷って借金を作っているなどとはとんでもないことです。
こうしたことは日本の国会審議を通していません。
国家予算が82兆円とか85兆円で、それが2、3ヵ月で80数兆円分のドルを刷ってアメリカに差し出すとはどういうことなのでしょう。
しかもこのことを国会議員の誰も知らないなどとは論外なのです。
ベンジャミンさんも「日本がドルを刷っている」という話は聞いたことあるでしょう。

 ベンジャミン 私もその話は知っています。
日銀は全国に支店をもっており、その支店で実体経済の規模などのさまざまな調査を行ない、それに合わせてお金を印刷しています。
それは誰でも知っていることですが、日経新聞や日銀の幹部でもそのレペルまでしか知りません。

お金というものは、そもそもは紙札です。
昔、中国などでも行なわれていましたが、ひとつの家庭で礼を配って例えば米1キログラム分、油何リットル分などと買わせていました。
日銀の紙幣はその札のようなものです。

日銀は第2次世界大戦までは大日本帝国陸軍が支配していました。
非常に重要なのは日銀が刷る量と実体経済の規模を調べ、インフレを避けるという役割を担っていることです。
これはだれもが知っている話です。

私も流れが分からなかったのですが、ポイントはそれを刷ってからどうやって配っているのか、配る権利を持っているのは誰かということなんです。

日本の場合、1985年までその権利は握っていたのが基本的に大蔵省(現財務省)でした。
だから大蔵省は日本の役所の中で1番権力があると言われていたのです。
大蔵省が通産省(現経済産業省)や他の省庁からも要望、計画を聞いて配っていたのです。
昔は皆、料亭で飲みながら芸者と一緒に配り方を決めていました。
しかし、1985年にアメリカ軍がJAL123便をミサイルで撃ち落としたのです。

アメリカは日本を武力でずっと脅してきました。
結局、政界のトップの人に聞くと必ず、脅しと賄賂がワンセットなんです。
日本だけではなくて韓国だろうが、旧ソ連だろうが各国やっているのです。
民主党の小沢一郎代表の秘書が政治資金規正法で逮捕されたのも小沢代表の「駐留米軍は第七艦隊だけでいい」という発言を受けて、アメリカからの要請を受けた国策捜査の疑いが濃厚です。

結局、闇の権力が賄賂と脅迫と洗脳で人を動かし、日本を植民地化したわけです。
当然、歴代の総理大臣、財務大臣が、賄賂と脅迫で、闇の権力の言いなりになりました。
民主党の上層部も闇の権力の管理下にあると言われています。
これは大物右翼、それから民主党議員など、複数の情報元が言うんです。

民主党は官僚をずっと攻撃していますね。たしかに天下りは悪いですが、終身雇用でも転職できないという問題点もあるのです。
日本の従来のシステム、つまり官僚主導で、一部の大物フィクサーによって高度成長がもたらされたわけですから。

私が聞いているのは、警察、検察がうごいているのは、大連立に向けて、闇の権力の手先をパージしようじゃないかという動きです。
水面下で最後まで闇の権力に抵抗していたのは、日本の公安や検察です。
国を守るためにです。

だから、警察が動いて「いつでもお前達をつぶせるぞ」と言ってしまったんで、水面下では与野党の一部で大連立を模索しています。

アメリカはアメリカで、まだ属国日本を継続させようと必死なんですね。
でも日本植民地時代も終わりに近づいており、安保条約が見直されることになるでしょう。





http://74.125.153.132/search?q=cache:qppRAgNtnR4J:blog.goo.ne.jp/2005tora/e/cf245c5bfb6741ece4207679367f7b14+FRB破産 日本は&cd=44&hl=ja&ct=clnk&gl=jp
2008年10月05日 |
米国はこの9月一ヶ月だけで、もう一年分以上のドル札を増刷したことをご存知だろうか。

いくら供給しても「まだ足りない、助けて、振り込んで」という電話が米連邦準備制度理事会(FRB)にはひっきりなしにかかってくる。振り込め詐欺のことではない。

米国ばかりではない。英国、アイルランド、フランス、ドイツ、ルクセンブルグなど欧州からもかかってくる。日本でもその恐れが強い。そこで、米欧日の中央銀行が協調して、ドル資金を流す取り決めもした。

なぜ国際的に市場ではドル資金不足が続くのか。金融商品バブルが崩壊したためで、歴史的には前代未聞である。

それは金融のグローバル化によりドル建ての金融商品が世界に出回っている。それらの金融商品の多くがサブプライム関連の証券化商品で、その値打ちが下がっている。金融機関の資産は大きく目減りする一方、清算してドルの現金に替えなければならないが、手元にドルがない。金融商品を叩き売れば、同種の金融商品を中心に投げ売りが連鎖してしまう。欧州では特にそれがひどい。とりあえずは、資金が金融機関の手元にふんだんにあり、融通し合えるという通常の姿に近づけるしかない。
いくら国際協調してもドル札はFRBでなければ刷れないから、FRBへのドル資金需要は高まるばかりだ。皮肉なことにドル資金は不足しているのだから、ドルが今のところ暴落するはずはない。ドルは見かけ上、まだ強い。FRBは金融機関から米国債を買い上げては刷ったドルを供給するのだから、米国債相場は堅調なのだが、それは台風の目の中にいるようなものだ。サブプライム危機がおきた昨年8月以降ことし6月までのドル資金供給で生み出された余剰ドルは原油・穀物先物市場になだれ込んだ。輸入国は高騰したドル建ての原油、穀物をドルで払わなければならないので、ドル需要が高まり、ドル相場は強含んだ。

垂れ流され続ける通貨の価値をだれが信じようか。




コメント


>日銀は現在でも、200兆円分のドルを刷って用意していると聞きました。

ワロタwww
さすがにコイツ常識なさすぎだろ。
200兆つったら100ドル紙幣で2兆枚じゃん。
ドル紙幣の厚みってよう知らんがま日本円と同じ厚さだとしたら1千枚で10cm位だろ。
1万枚で1m、2兆枚つうと積んだら高さにして何と2万mだぜ!
そんな大量の紙幣を一体何処の倉庫に保管してるっつうのよ。
つうか仮にも本物のお金だったらそこら辺の倉庫にほったらかしにするわけにいかんよな。
そんなドデカイ金庫が日本の何処かにあるんなら教えてくれよw
ぶっちゃけさ、「ドルを刷る」ってのは比喩的表現なわけよ。
金がいるからって本当にお金を印刷してるわけじゃなく電子決済で数字のやり取りしてるだけだろ。



今更だが200兆円分のドルということは2兆ドル
2兆ドルを100ドル紙幣で刷ると200億枚
一万枚で1mだと、200億で20km
つまり、縦に積んで20km=10メートル積みが二万本
ザックリ計算しても1メートル四方に97本くらいは立つ
(15.6*6.6)/(100*100)←100ドル紙幣の大きさ/1メートル四方≒97
100メートル四方+αで10メートル積む程度の倉庫に収まる計算いくら日本が狭いといってもそれくらいの倉庫はあるし、タンカーで運ぶなら無理な話でもない
仮にせっせと刷ったとしたらの話だが

アメリカでの印刷能力を超えたから、,印刷が間に合わないのでアメリカ側から日本銀行にドル札印刷を頼まれたのだとお思いますよ。混乱させないで下さい。宜しくお願いしますだ。

投稿 yamanote-1 | 2009/05/26 15:53

紙幣印刷機は
世界に冠たるドイツ製だから大丈夫w
投稿 ローレライ | 2009/05/26 16:02

この2人の出す本って半分以上がゆんゆんなので、
ネタの選別がめんどくさいっす。
古歩道は話の合い間に親中なネタ入れてくるしw
まともに信じてたら危ない箇所があるもんなぁ。


投稿 戦争したくなってきた自民? | 2009/05/26 16:23


http://blog.livedoor.jp/tokyokitty_seed_destiny/archives/51394259.html
前からこれだけ借金があったのにあれだけ米国債刷ってりゃそら終わるだろ。

http://blog.livedoor.jp/tokyokitty_seed_destiny/archives/51564382.html
すでに州法の連邦法に対する優越を宣言し脱退の準備を始める諸州も

http://blog.livedoor.jp/tokyokitty_seed_destiny/archives/51265678.html
http://blog.livedoor.jp/tokyokitty_seed_destiny/archives/51270651.html
http://blog.livedoor.jp/tokyokitty_seed_destiny/archives/51270990.html


やっと追いついた他の論者

http://blog.livedoor.jp/tokyokitty_seed_destiny/archives/51528045.html
アメリカ崩壊が起きた場合の日本がとるべき対策

投稿 sdfse | 2009/05/26 16:29



投稿 通りすがりの三国人 | 2009/05/26 18:33

前に言ってた日銀が刷ってる外貨って米ドルだったんですか、勉強になります。

でも本当に刷ってるんだったら、密約が有ることになるんですよね。小泉さん時代のやつなんでしょうか?
謎です。


投稿 FT | 2009/05/26 19:10

事実だったとしてもアメリカの破綻は避けられないでしょう
時間稼ぎなら何をするつもりなのか気になりますね



投稿 もりへー | 2009/05/26 20:15

借りた金って返さなくてもいいんだなw


>ドルの印刷だったら北朝鮮が得意ジャマイカ?

偽ドル札はCIA製で、汚れ役を北が請け負うナイスコンビネーションだったんじゃないんですか?w

投稿 薬試寺教授 | 2009/05/26 21:14

>ブッシュ一派の下請けとして日本円の印刷機を受け取ったグループに忠告します:その権限を財務省と日本政府に戻してください。

権限を返すも何も、政府に通貨発行権は存在するのだから、政府紙幣を発行するのに支障はない筈だが。


>日銀は日本のお札を刷るところです。ところが1回に60兆円分のドルを刷ってアメリカに納入しているのです。2008年の秋から2、3ヵ月の間に80数兆円分のドルを刷ってアメリカに送っています。
> 日銀は現在でも、200兆円分のドルを刷って用意していると聞きました。

マジッすか!?
これが本当なら、日銀の総裁、副総裁、理事は問答無用で処刑ですが。

『トロイの木馬』の面目躍如ってとこか?
郵貯・簡保資金も、年金資金も根こそぎやられて、さらに日銀資産(日本国債なら最悪)を担保にドルを米国へ献上かよ。


投稿 バグダッド | 2009/05/27 00:54

>日銀は日本のお札を刷るところです。ところが1回に60兆円分の
>ドルを刷ってアメリカに納入しているのです。2008年の秋から
>2、3ヵ月の間に80数兆円分のドルを刷ってアメリカに送ってい
>ます。
> 日銀は現在でも、200兆円分のドルを刷って用意していると聞きました。

今の植民地政府ならやりかねん。



中朝国境で精巧な偽1万円札 米ドルとの交換用か
http://sankei.jp.msn.com/politics/policy/090506/plc0905060122000-n1.htm
投稿 ほげ | 2009/05/27 05:15

GM=アメリカだな。アメリカ民主党が大半の支持層を殺すってことは
もうどうにもならんてことだろ。プーチンのいうとおりアメリカは6つに
割れるのか?

投稿 フリーフォール | 2009/05/27 13:13

>バグダッド

おまえは、各国中央銀行が策謀をめぐらせてバブルを惹き起こし、弾けさせ、不況を長期化させているのを知らないのか!?

アジア通貨危機では、IMFを叩き出したマレーシア以外はユダヤ資本に蹂躙されただろう。
中央銀行は、各国にとって『トロイの木馬』なんだよ!

それに「政府紙幣に代替せよ!」って言っているだろ。

少しは勉強しろよ、大バカ野郎w
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